1918年2月、岩井勝次郎氏が輸入アルカリの国産化を旗印に、山口県徳山町で日本曹達工業を設立した。ソーダ灰は板ガラス・石鹸・紡織の土台で、その輸入依存は国家的弱点とされていた。しかし発足直後から海外勢のダンピングで業績不振が続き、1932年頃にソーダ灰から事実上撤退して苛性ソーダへ切り替えた。創業時の大義名分を10年あまりで取り下げ、同じ製塩設備を別製品に振り向けて延命した。装置を残して看板だけ組み替える型が、この時点で刻まれた。

こうして始まった組み替えの癖は、副生物連鎖という独特の多角化を生んだ。1938年に副生炭酸石灰の処分先として始めたセメントは、戦後の高度成長で1工場として国内有数の規模へ膨らんだ。1952年に電解法苛性ソーダで塩素併産体制を整え、1964年の徳山新南陽石油化学コンビナート発足で、塩素起点の塩化ビニールや1970年のポリプロピレンへ広げた。3本柱は徳山構内のパイプラインに沿って組み上がった。1973年と1979年の石油危機が「資源消費型からの脱却」を課題に立て、1982年プラスチックレンズ材料、1984年多結晶シリコンと高付加価値品を連打し、1988年からの5カ年計画で電子・歯科・医療の種を仕込んだ。

ところが、組み替えの癖は副生物連鎖の効かない場所で初めて裏目に出た。2009年設立のTokuyama Malaysia Sdn. Bhd.は、徳山で培った精製技術を太陽電池グレードの大量供給に振り向ける海外単独工場であった。建設遅延と試運転トラブルでフル稼働が遠のくあいだに中国勢の供給過剰で市況が急落し、2013年3月期の純損失379億円から3期連続の赤字、2016年3月期は純損失1006億円・特別損失1257億円に達した。2014年6月に幸後社長から横田社長へ交代し、2017年5月に韓国OCIへ全株式を譲渡してマレーシアの10年を清算した。構内で副産物を次の原料に流す連鎖の論理は、装置だけ海外に置いた汎用品では再現できなかった。

撤退後に主役へせり上がったのは、1988年計画で蒔かれて社内に温存されていた歯科のオムニクロマと、先端半導体向けに用途を絞った多結晶シリコンだった。2025年3月期の売上高は3430億円・営業利益299億円まで戻り、同じ組み替えの癖が今度は再建を支えた。2020年の台湾FTAC、2024年のベトナム新工場は、マレーシア型の海外集中生産を否定し、顧客の半導体・電子部品工場に隣接して供給する立地戦略である。装置と立地と市場の組み合わせをニッチ用途別に組み直す試行は、ソーダ灰を10年で取り下げた創業期から続く延長線上にある。