小林喜光

小林喜光氏が冨澤龍一氏から社長を継いだ2007年4月、三菱ケミカルホールディングスは三菱化学と三菱ウェルファーマが株式移転で親会社を設けてから1年半の持株会社だった。前の中期計画「革進－Phase2」は2008年3月期の営業利益を1,400億円以上と見込んだが、テレフタル酸の事業環境の悪化と鹿島の火災事故が重なり、実績は1,250億円にとどまった。続く2009年3月期は連結で671億円の当期純損失となり、ケミカルズの部門損失555億円がヘルスケアの部門利益793億円の大半を食った。汎用の石油化学で量を稼ぐ収益構造が、金融危機の需要減で行き詰まったように見える。

最初に手を付けたのは、縮む国内需要に合わない設備の整理である。2009年5月、三菱化学はカプロラクタムとスチレンモノマーの2事業からの撤退を決め、黒崎・水島の設備を2010年3月に、鹿島の設備を2011年3月に止める計画を示した。水島では2010年5月に旭化成とエチレン設備を一体で運営することで合意した。2012年6月には鹿島の第1エチレンプラントの停止を決め、同地区のエチレン能力を年88万トンから54万トンへ下げた。

設備を縮める一方で、石化の外にある事業を持株会社の下へ寄せた。2007年10月に三菱樹脂を株式交換で完全子会社とした。同じ月に三菱ウェルファーマが田辺製薬と合併し、上場子会社の田辺三菱製薬が生まれた。2010年には公開買付けと株式交換の二段で三菱レイヨンを完全子会社とし、MMAと炭素繊維の事業を加えた。2013年3月にカプセルのクオリカプスを買い、2014年4月にはヘルスケアソリューション事業を生命科学インスティテュートへまとめた。最後の大型案件は2014年11月の大陽日酸で、公開買付けで産業ガスの会社を連結子会社にした。

事業会社に共通の判断基準として、2010年12月の中期計画「APTSIS 15」は「Good Chemistry」を土台に「KAITEKI」を実現する会社を掲げ、海外売上高比率を34％から45％へ上げる目標を置いた。発足時に化学と医薬の2社だった直接出資の子会社は、2015年3月期の有報では三菱化学・田辺三菱製薬・三菱樹脂・三菱レイヨン・生命科学インスティテュート・大陽日酸などに広がった。化学一本の会社から、樹脂加工・炭素繊維・医薬・産業ガスを抱える企業群へ形を変えたことになる。

2015年4月、小林喜光氏は社長を越智仁氏に譲り、取締役会長に回った。越智仁氏は三菱化学の経営企画室長を務め、2012年4月から取り込んだ側の三菱レイヨンの社長を務めていた人物である。2017年4月には三菱化学・三菱樹脂・三菱レイヨンの3社が合併し、三菱ケミカルとして一社にまとまった。買収で集めた事業会社の統合は、後任の代に引き継がれたとみられる。