ジョンマーク・ギルソン

ジョンマーク・ギルソン氏は1989年に米ダウコーニングへ入社し、2005年にスペシャリティケミカル事業のゼネラルマネージャー兼アジア地域のプレジデントとなり、東レ・ダウコーニングの株主代表取締役を兼ねた。2009年にエグゼクティブバイスプレジデントへ昇格した後、2011年に米アバンター・パフォーマンス・マテリアルズの最高経営責任者、2012年に米ヌシル・テクノロジーの副会長兼最高執行責任者へ転じ、2014年に植物由来の原料を手がける仏ロケットの最高経営責任者に就任した。

ロケットでは植物性たんぱく質と医薬の領域を広げた。2017年1月にカナダ・マニトバ州で4億カナダドル超を投じるエンドウ豆たんぱく質の工場の建設を発表し、同年5月にはブラジルの医薬品添加剤メーカーItacelの買収で合意した。2018年5月に東京の食品技術センターを拡張し、同年9月にはカラメル色素の米Sethness Products Companyの全株式の取得を完了した。同社の会社概要に記された売上高は、2018年5月の約32億ユーロから2019年8月の約35億ユーロへ増加している。一方でマニトバの工場が稼働したのは退任後の2021年11月で、2015〜2020年に植物性たんぱく質へ5億ユーロを投じる目標は、この工場の稼働をもって上回ったと説明された。

三菱ケミカルホールディングスとの資本関係や就任前の接点を示す資料は見当たらず、日本の会社との接点は東レ・ダウコーニングの役職にとどまる。ロケットは2020年12月、ジョンマーク・ギルソン氏が退任して三菱ケミカルホールディングスの経営を担うと発表した。報酬委員会は国際的な人材市場を前提に、社宅・医療保険と就任時の譲渡制限付株式を含む報酬を設計した。就任挨拶では、事業ポートフォリオと優先順位の見直しや、いくつかの困難な決断に着手する考えを示している。

2021年12月、同年2月公表の中期経営計画「APTSIS 25 Step 1」を10か月で改め、経営方針「Forging the future 未来を拓く」を策定した。石油化学と炭素の事業を分離・独立化し、2025年度までに年1,000億円超のコスト構造改革を実施し、2022年4月から法人単位でなくビジネスユニット単位の運営に移行する内容である。2023年2月には、方針で価値の実現を掲げた新型コロナウイルスワクチンを開発するメディカゴの全事業から撤退すると決定した。同年10月にはクオリカプスの全株式をロケットへ譲渡し、12月にインドネシアの高純度テレフタル酸事業の売却、2024年2月に広島事業所のMMAモノマーとアクリロニトリルの生産終了を決定した。

外部から招いた理由を述べた資料は見当たらない。市場の成長性・No.1かNo.2を狙える地位・CO2排出で事業を選び、ビジネスユニット単位で運営する方針には、欧米のスペシャリティ化学で経営を重ねた経験が反映されたとみられる。後任の筑本学氏は2024年5月、この方針のもとで経営基盤を築いたとしつつ、石化事業の再編を今後の課題に残した。コークスと炭素材からの撤退を決定したのは2026年2月である。会社都合の契約解除の手当298百万円を支給して退任しており、2025年度目標の達否は退任後の期にかかるため、本人の成果として切り分けて測ることはできないと考えられる。