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JX金属の歴史

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沿革

1905年に久原房之助氏が赤沢銅山を買収して始めた日立鉱山の経営が起源。

1908年に大雄院製錬所を操業して買鉱で規模を拡大し、1928年には鮎川義介氏が日本産業へ組み替えた。非鉄大手で売上高は小さいが、2026年3月期の売上高営業利益率19.8%は住友金属鉱山を上回る。

1905年/1912年1916年1929年1992年/1993年2002年2010年2016年2025年2026年久原鉱業1912年株式会社に改組日立鉱山1905年久原房之助が開業株式上場1916年上場日本鉱業1929年日本産業から分離ジャパンエナジー1993年日鉱共石を経て改称日鉱金属1992年金属3部門を譲受新日鉱ホールディングス2002年株式移転で設立JX日鉱日石金属2010年日鉱金属を合併し改称JX金属2016年改称株式上場2025年東証プライムに上場
沿革概略を知る
創業期

1905年〜日立鉱山の操業と久原鉱業の設立

  1. 日立鉱山(茨城県)操業開始[1]
  2. 日立鉱山で第1竪坑の開削に着手[2]
  3. 日立鉱山でわが国金属鉱山初のダイヤモンド試錐を実施[2]
  4. 大雄院製錬所(現 茨城事業所日立地区)操業開始[1]
  5. 久原鉱業設立[1]
  6. 日立鉱山に大煙突を建設[2]
  7. 久原鉱業が株式を公開[2]
  8. 佐賀関製錬所(大分県)操業開始により金属製錬事業を拡張[1]
  9. 鮎川義介氏が久原鉱業第2代社長に就任[2]
  10. 日本産業に商号変更[1]
売上高
  • 売上高
JX金属売上高—
歴史詳細を読む日立鉱山の操業と久原鉱業の設立

1929年〜日本産業からの日本鉱業の分離独立

  1. 日本産業の鉱山・製錬部門を分離し日本鉱業を設立[1]
  2. 終戦により海外全事業を喪失[2]
  3. 東邦商事(現 JX金属商事)設立[1]
  4. 烏山試験所を開設[2]
  5. 川崎工場が操業開始[2]
  6. 三日市製錬を設立[2]
売上高
  • 売上高
JX金属売上高—
転換期

1964年〜倉見工場による金属加工参入と日立鉱山の閉山

  1. 倉見工場(神奈川県)開設により金属加工事業に参入[1]
  2. チリ事務所を設立[2]
  3. 佐賀関で日鉱式第1自溶炉が完成[2]
  4. 苫小牧ケミカルを設立[2]
  5. ザイール・ムソシ銅鉱山が操業開始[2]
  6. 日立事業所にリサイクル炉を新設しリサイクル事業を開始[1]
  7. 日鉱グールド・フォイルを設立[2]
  8. 日立鉱山、鉱量枯渇により閉山[1]
  9. 磯原工場(茨城県)開設により電子材料事業に参入[1]
  10. 日鉱記念館を開館[2]
  11. 米国グールド社を買収[2]
  12. ニッポン・マイニング台湾(現 台湾日鉱金属)設立[1]
  13. NIMTECを設立[2]
  14. チリのエスコンディーダ銅鉱山が生産開始[2]
売上高
  • 売上高
JX金属売上高—
転換期

1992年〜カセロネス銅鉱山の譲渡と東証プライム市場への上場

  1. (旧)日鉱金属設立[1]
  2. 日本鉱業が金属資源開発・金属・金属加工の3部門を(旧)日鉱金属に譲渡[3]
  3. 日本鉱業が共同石油を合併し日鉱共石に商号変更[3]
  4. ジャパンエナジーに商号変更[1]
  5. GNFフィリピン社を設立[1]
  6. (旧)日鉱金属、東京証券取引所第一部に上場[1]
  7. ジャパンエナジーの電子材料事業を分離し日鉱マテリアルズを設立[1]
  8. (旧)日鉱金属と三井金属鉱業の合弁でパンパシフィック・カッパー設立[1]
  9. ジャパンエナジーと(旧)日鉱金属が株式移転で新日鉱ホールディングスを設立[1]
  10. (旧)日鉱金属の金属加工事業を分離して日鉱金属加工を設立[1]
  11. 韓国日鉱マテリアルズ社を設立[1]
  12. NMU Divisionを設立[1]
  13. 日鉱マテリアルズが(旧)日鉱金属と日鉱金属加工を合併し(新)日鉱金属に商号変更[1]
  14. 新日鉱ホールディングスと新日本石油が株式移転でJXホールディングスを設立[1]
  15. 新日鉱ホールディングスが(新)日鉱金属を合併しJX日鉱日石金属に商号変更[3]
  16. チリ・カセロネス銅鉱山の開山式を挙行[1]
  17. JX金属に商号変更[1]
  18. 東邦チタニウムの株式50.38%を取得し子会社化[1]
  19. 独H. C. Starck Tantalum & Niobiumを子会社化しレアメタル事業を強化[3]
  20. JX金属グループ2040年長期ビジョンを策定[1]
  21. カナダのeCycle Solutionsを子会社化[1]
  22. 韓国LS-Nikko Copperの保有株式49.9%を譲渡[3]
  23. JX金属グループ2040年長期ビジョンを改定[1]
  24. チリ・カセロネス銅鉱山権益51%をLundin Miningに譲渡[3]
  25. JX金属プレシジョンテクノロジーの株式の過半を譲渡[3]
  26. パンパシフィック・カッパー株式20%とロス・ペランブレス鉱山権益を丸紅に譲渡[1]
  27. 英文商号をJX Advanced Metalsに変更[3]
  28. タツタ電線の公開買付が成立し子会社化[4]
  29. 東京証券取引所プライム市場に上場[1]
  30. 東邦チタニウムと株式交換契約及び経営統合契約を締結[1]
  31. 東邦チタニウムの完全子会社化
  32. 2029年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債の海外募集[5]
  33. 村山誠一氏が代表取締役会長を退任[5]

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