JX金属の歴史
創業期
1905年〜日立鉱山の操業と久原鉱業の設立
- 日立鉱山(茨城県)操業開始[1]
- 日立鉱山で第1竪坑の開削に着手[2]
- 日立鉱山でわが国金属鉱山初のダイヤモンド試錐を実施[2]
- 大雄院製錬所(現 茨城事業所日立地区)操業開始[1]
- 久原鉱業設立[1]
- 日立鉱山に大煙突を建設[2]
- 久原鉱業が株式を公開[2]
- 佐賀関製錬所(大分県)操業開始により金属製錬事業を拡張[1]
- 鮎川義介氏が久原鉱業第2代社長に就任[2]
- 日本産業に商号変更[1]
売上高
- 売上高
JX金属売上高—
1929年〜日本産業からの日本鉱業の分離独立
- 日本産業の鉱山・製錬部門を分離し日本鉱業を設立[1]
- 終戦により海外全事業を喪失[2]
- 東邦商事(現 JX金属商事)設立[1]
- 烏山試験所を開設[2]
- 川崎工場が操業開始[2]
- 三日市製錬を設立[2]
売上高
- 売上高
JX金属売上高—
転換期
1964年〜倉見工場による金属加工参入と日立鉱山の閉山
- 倉見工場(神奈川県)開設により金属加工事業に参入[1]
- チリ事務所を設立[2]
- 佐賀関で日鉱式第1自溶炉が完成[2]
- 苫小牧ケミカルを設立[2]
- ザイール・ムソシ銅鉱山が操業開始[2]
- 日立事業所にリサイクル炉を新設しリサイクル事業を開始[1]
- 日鉱グールド・フォイルを設立[2]
- 日立鉱山、鉱量枯渇により閉山[1]
- 磯原工場(茨城県)開設により電子材料事業に参入[1]
- 日鉱記念館を開館[2]
- 米国グールド社を買収[2]
- ニッポン・マイニング台湾(現 台湾日鉱金属)設立[1]
- NIMTECを設立[2]
- チリのエスコンディーダ銅鉱山が生産開始[2]
売上高
- 売上高
JX金属売上高—
転換期
1992年〜カセロネス銅鉱山の譲渡と東証プライム市場への上場
- (旧)日鉱金属設立[1]
- 日本鉱業が金属資源開発・金属・金属加工の3部門を(旧)日鉱金属に譲渡[3]
- 日本鉱業が共同石油を合併し日鉱共石に商号変更[3]
- ジャパンエナジーに商号変更[1]
- GNFフィリピン社を設立[1]
- (旧)日鉱金属、東京証券取引所第一部に上場[1]
- ジャパンエナジーの電子材料事業を分離し日鉱マテリアルズを設立[1]
- (旧)日鉱金属と三井金属鉱業の合弁でパンパシフィック・カッパー設立[1]
- ジャパンエナジーと(旧)日鉱金属が株式移転で新日鉱ホールディングスを設立[1]
- (旧)日鉱金属の金属加工事業を分離して日鉱金属加工を設立[1]
- 韓国日鉱マテリアルズ社を設立[1]
- NMU Divisionを設立[1]
- 日鉱マテリアルズが(旧)日鉱金属と日鉱金属加工を合併し(新)日鉱金属に商号変更[1]
- 新日鉱ホールディングスと新日本石油が株式移転でJXホールディングスを設立[1]
- 新日鉱ホールディングスが(新)日鉱金属を合併しJX日鉱日石金属に商号変更[3]
- チリ・カセロネス銅鉱山の開山式を挙行[1]
- JX金属に商号変更[1]
- 東邦チタニウムの株式50.38%を取得し子会社化[1]
- 独H. C. Starck Tantalum & Niobiumを子会社化しレアメタル事業を強化[3]
- JX金属グループ2040年長期ビジョンを策定[1]
- カナダのeCycle Solutionsを子会社化[1]
- 韓国LS-Nikko Copperの保有株式49.9%を譲渡[3]
- JX金属グループ2040年長期ビジョンを改定[1]
- チリ・カセロネス銅鉱山権益51%をLundin Miningに譲渡[3]
- JX金属プレシジョンテクノロジーの株式の過半を譲渡[3]
- パンパシフィック・カッパー株式20%とロス・ペランブレス鉱山権益を丸紅に譲渡[1]
- 英文商号をJX Advanced Metalsに変更[3]
- タツタ電線の公開買付が成立し子会社化[4]
- 東京証券取引所プライム市場に上場[1]
- 東邦チタニウムと株式交換契約及び経営統合契約を締結[1]
- 東邦チタニウムの完全子会社化
- 2029年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債の海外募集[5]
- 村山誠一氏が代表取締役会長を退任[5]