古河機械金属の歴史|銅山経営から機械と金属の会社への発展
古河機械金属は、1875年に古河市兵衛氏が新潟県の草倉銅山を譲り受けて始めた鉱山経営を起源とする。1877年に譲り受けた足尾銅山は1884年に国内首位の産銅量となり、1914年には日本初のさく岩機を製作して、現在は金属の販売と機械を収益源とする。
沿革:出来事を知る
- 1875年〜1918年古河市兵衛の草倉銅山経営と足尾銅山の譲受12件の沿革詳細
- 1919年〜1948年古河商事の破綻と古河石炭鉱業への後退9件の沿革詳細
- 1949年〜1986年日本初の自熔製錬設備と足尾銅山の閉山19件の沿革詳細
- 1987年〜2026年ユニック買収と主要6事業の分社による事業持株会社化49件の沿革詳細
沿革の全文89件
創業期
1875年〜古河市兵衛の草倉銅山経営と足尾銅山の譲受
- 古河市兵衛が草倉銅山(新潟県)の経営を開始し創業[1]
- 足尾銅山(栃木県)を譲り受け経営を開始[1]
- 足尾銅山の産銅量が日本一[2]
- 坑道開さくにさく岩機の使用を開始[2]
- 足尾銅山に工作課を設置し機械の修理・製作を開始[2]
- 下山田炭鉱(福岡県)を譲り受け石炭事業へ参入[1]
- 足尾銅山に機械工場を設置し機械部門へ参入[2]
- 個人経営から会社組織に変更し古河鉱業会社を設立[1]
- 栃木県日光市に細尾発電所を建設[1]
- 組織変更により古河合名会社を設立[1]
- 日本初のさく岩機を製作[2]
- 古河合名会社の鉱業部門を独立させ古河鉱業を設立[1]
売上高
- 売上高
古河機械金属売上高—
低迷期
1919年〜古河商事の破綻と古河石炭鉱業への後退
- 日光電気精銅所を現物出資し古河電気工業を設立[3]
- 古河商事を合併[4]
- 金属部門を古河合名会社へ移管し商号を古河石炭鉱業に変更[1]
- 古河合名会社と合併し商号を古河鉱業に変更[1]
- 足尾の機械工場を足尾製作所として足尾鉱業所から独立[1]
- 増資により株式の一部を公開[1]
- 東亜化学製煉大阪製煉工場を買収し化学部門へ参入[1]
- 栃木県小山市に小山工場を建設[1]
- 新海英一氏が社長に就任[4]
売上高
- 売上高
古河機械金属売上高—
転換期
1949年〜日本初の自熔製錬設備と足尾銅山の閉山
- 東京証券取引所第一部に上場[1]
- 群馬県高崎市にさく岩機部門の高崎工場を建設[1]
- 大阪製錬所で酸化チタンおよび亜酸化銅の製造を開始[2]
- フィンランドのオートクンプ社から自熔製錬技術を導入[2]
- 足尾製錬所に日本初の自熔製錬設備が完成[2]
- 石油販売業務を開始[2]
- 大阪製錬所で濃硫酸の製造を開始[2]
- 小山工場でクローラショベルの生産を開始[2]
- スポーツ用ボウリングの開発が完了し販売を開始[2]
- 下山田炭鉱を閉山し石炭採掘事業から撤退[1]
- 小山工場でホイールローダの生産を開始[2]
- 群馬県多野郡吉井町に吉井工場を建設[1]
- 会社の目的に石油製品の販売、電子材料の製造販売、建設業を追加[1]
- 福島県いわき市にいわき工場、東京都日野市に日野研究所を建設[1]
- 足尾銅山を閉山[1]
- 栃木県壬生町に建設機械部門の壬生工場を建設[1]
- 福島県いわき市にいわき鋳造工場を建設[1]
- 高崎新工場が完成、移転[1]
- いわき工場の高純度金属ヒ素製造設備を増設[2]
売上高当期純利益率
- 売上高
- 当期純利益率
古河機械金属1981年3月期売上高1,085億円売上高当期純利益率0.7%
転換期
1987年〜ユニック買収と主要6事業の分社による事業持株会社化
- ユニックを買収[5]
- ユニックの製造部門を佐倉工場(千葉県佐倉市)として譲受[1]
- 会社の目的に不動産の売買、賃貸、仲介および管理を追加[1]
- 商号を古河鉱業から古河機械金属に変更[1]
- 油圧ブレーカ製造の Gougler Industries(米国)を買収[1]
- 銅製錬会社 Port Kembla Copper(オーストラリア)を設立[1]
- ユニック製品等の製造会社Furukawa Unic(Thailand)を設立[1]
- 素材総合研究所(茨城県つくば市)を新設[1]
- 販売会社Furukawa Rock Drill Europe(オランダ)を設立[1]
- 建機部門を分離し生産を古河建機、販売を古河建機販売へ移管[1]
- 経営機構の改革として執行役員制度を導入[1]
- 古河建機を日立建機との合弁会社化し日立古河建機に商号変更[1]
- いわき鋳造工場を足尾工場に統合[1]
- 商品研究所および技術研究所(東京都日野市)を新設[1]
- 商品研究所を研究開発本部開発部に統合[1]
- 販売会社Furukawa Rock Drill Korea(韓国)を設立[1]
- 古河不動産を吸収合併[1]
- 日光発電事務所の水力発電事業を会社分割し事業譲渡[1]
- ユニック製品等の合弁会社「泰安古河机械有限公司」(中国)を設立[1]
- 鋳造品事業を古河キャステックへ営業譲渡[1]
- 第三者割当による新株発行を実施[1]
- 金属製錬事業を会社分割し古河メタルリソースを新設[1]
- 産業機械の製造販売等を営む古河産機システムズを設立[1]
- 日立古河建機の株式を日立建機へ譲渡し建設機械事業から撤退[1]
- 日立古河建機を譲渡[1]
- 販売会社「古河鑿岩机械(上海)有限公司」を設立[1]
- 古河産機システムズが古河大塚鉄工を吸収合併し産業機械事業を統合[1]
- 窒化ガリウム基板の事業化に向けナイトライド事業室を新設[1]
- 燃料事業を会社分割し古河コマースへ承継[1]
- 塗料・化成品製造のトウペを連結子会社化[1]
- 第三者割当による新株予約権発行を実施[1]
- 販売会社Furukawa Rock Drill India(インド)を設立[1]
- 販売会社Furukawa Rock Drill Latin America(パナマ)を設立[1]
- ユニック製品の販売会社LLC Furukawa Unic Rus(ロシア)を設立[1]
- 古河コマースの株式を宇佐美鉱油へ譲渡し燃料事業から撤退[1]
- トウペの株式を日本ゼオンへ譲渡し塗料事業から撤退[1]
- 電子部品の合弁会社FD Coil Philippines(フィリピン)を設立[1]
- Gougler IndustriesをFurukawa Rock Drill USAに商号変更[1]
- 新大峰炭鉱および西部炭鉱を吸収合併[1]
- 販売会社Furukawa Machinery Asia(マレーシア)を設立[1]
- 古河シンチテックの株式を譲渡[1]
- 泰安古河随車起重机有限公司が泰安古河机械有限公司を吸収合併[1]
- 金属粉体製造の山石金属を買収[1]
- 東京証券取引所の市場区分見直しによりプライム市場へ移行[1]
- 古河キャステックが新設分割により古河C&Fを設立[1]
- Furukawa Rock Drill Latin America(パナマ)の清算を結了[1]
- 古河鑿岩机械(上海)有限公司の清算を結了[1]
- ロックドリル製品のサービス事業を営むFRD北関東を設立[1]
- 群馬環境リサイクルセンターを完全子会社化[1]
業績:数字を知る
歴史詳細:文脈を知る
経営判断:転機を知る
経営判断を全3件見る
設立から現在に至る系譜
歴代社長:経営者を知る
2013年2026年