三井化学 の歴史

三井化学の現在の系譜は、1933年に大牟田で硫安製造を始めた東洋高圧工業^[1]、1941年設立の三井化学工業（旧）、^[2]1955年7月に三井グループ7社と興亜石油の共同出資で設立^[3]された三井石油化学工業の3つに分かれる。後者は戦後の通産省主導の石油化学育成策に応えて生まれた企業で、設立翌年から山口県岩国市の旧陸軍燃料廠跡地約32万平方メートル^[4]の払い下げを受け、工場建設が始まった。石炭からコークスを経てベンゾールを得る原料体系を見直し、重油に切り替えて石油化学へ進むべき時期だという議論は、設立の前年には業界に出ていた^[5]。1955年4月には、旧岩国燃料廠跡に14万5000坪の敷地を予定し、払い下げ決定を待ってチーグラー法でポリエチレン生産に乗り出す計画が報じられた^[6]。単独で参入する体力が国内化学各社になく、三井系の総力を合わせる共同出資が唯一の解だった。

前2社の前史をたどると、いずれも三井鉱山を母体としていた。東洋高圧工業は、1928年に三井鉱山が鈴木商店系のクロード式窒素工業の経営を引き受けて硫安工業に進出したのに始まり、1933年4月に資本金2000万円で設立された^[7]。一方の三井化学工業（旧）は、1941年4月に三井鉱山の化学部門と目黒研究所が分離して資本金8000万円で設立されたもので^[8]、その事業そのものは1892年4月に三池炭砿が附属事業として大牟田市に三池焦媒工場を設け、コークス製造を始めた歴史にさかのぼる。^[9]肥料と石炭化学を出発点とする2つの前身が、すでに大牟田に根を張っていた。1952年に欧州を回った三井化学（旧）の首脳は、日本ではICIの特許によるポリエチレンしか分かっておらず新しい触媒法は性質すら未知だとしたうえで、他社の方法をなぞらず自社の知識を総動員して独自に企業化すべきだと語った^[10]。

1958年2月、岩国工場は年産2万トンのエチレン設備^[11]と誘導品プラントを擁する総合石油化学工場として完成した。同社は日本で最初期にエチレン中心のコンビナートを稼働させた企業^[12]の一つとなり、戦後日本の石油化学工業の起点を担った。操業開始時の岩国工場は、ポリエチレンをドイツと日本、フェノールを英国と米国、エチレンオキサイドを米国というように各国の最新技術を集め、全装置を自動運転し600人足らずの人員で年産100億円を見込む工場だった^[13]。ポリエチレン・ポリプロピレンの量産と誘導品の誘致が岩国を拠点に始まり、後背地の広島・山口に派生産業を呼び込む形で瀬戸内コンビナート構想の先鞭となった。三井系の財界が国家プロジェクトとして支えた共同事業として、三井化学の出発点は単独経営ではなく協調体制の上にあった。この協調の型は、その後の外資合弁や業界合併の場面でも繰り返し現れる。

もっとも、1962年初めの時点での岩国・大竹地区は、三菱の四日市に比べれば見劣りする陣容だった。三井系のコンビナートはあらゆる面で四日市と差があり、形が整ってきたのはごく最近で参加企業も少なく規模も小さい、資本の出し手としては三井系各社が名を連ねていても現地に工場を建てたのは三井化学工業だけだ、と評されている^[14]。同じ年には業界の内側からも、石油化学は成長産業には違いないが先進国に10年20年の遅れがあり、原料は同じ条件で海外から買い、装置産業ゆえ人件費の優位も働かず金利負担は重く、技術は導入品に手を加えている段階で強みらしい強みがない、それなのに新規計画だけが目白押しに出てくる、という反省が語られた^[15]。関東で世界最大級の一基を建てるという判断は、こうした懐疑を織り込んだうえでの規模の選択だった。

岩国大竹工場の建設と並行して、需要地である関東で立地を探していた同社は、三井物産の推奨で千葉県五井姉崎の埋立地への進出を決めた^[16]。1961年に東洋レーヨンや三井物産など三井系各社とともに約330万平方メートルの埋め立て分譲契約を千葉県と締結し、1967年3月に千葉工場が操業を始めた^[17]。エチレン能力は年産12万トンで^[18]、当時としては日本最大、世界でも最大級のプラントだった。東洋高圧工業の肥料事業と三井化学工業（旧）の染料・医薬事業に加え、三井石油化学の基礎化学品生産という3つの事業基盤が、千葉・岩国大竹・大牟田の3拠点に分かれて布陣する構図もここで整った。国内他社の追随を許さない規模投資であり、岩国大竹の後背地として東西2極を形づくる布石となった。

これにより同社は東西2極の供給体制を整え、1962年に東証・大証2部^[19]、1965年に1部へ指定替えされた^[20]。1960年代後半に国内エチレン業界ではプラントの建設競争が激化し、1969年から1972年にかけてエチレンプラント9基が新設された。この設備投資ラッシュに対し同社は単独拡張を避け、1967年11月に日本石油化学との折半出資で浮島石油化学を設立し、能力増強を共同で担う独自モデルを採った。共同出資による拡張は1955年の創業時の枠組みを応用したやり方で、協調で戦う同社の行動様式を示す選択となった。単独増強による設備過剰のリスクを避けながら規模の経済を確保する折衷型の成長戦略は、ここで同社の基本型として定着した。

二度の石油危機と為替変動相場制への移行は、設備過剰に苦しむ石油化学業界を直撃した。1983年には同社・三井東圧化学・日本石油化学・三井デュポンポリケミカルの4社で三井日石ポリマーを設立し、特定産業構造改善臨時措置法（産構法）に基づく過剰設備処理の枠組みに入った。1984年から1985年にかけて、同社は岩国大竹工場のエチレン8万7000トンと千葉工場の14万3000トンを廃棄した^[21]。国主導の業界再編に全面的に組み込まれ、拡大の時代から整理の時代への転換を主力拠点で引き受けた。折半出資で拡張した浮島石油化学の枠組みはそのまま能力削減の受け皿となり、共同事業という出発点がこのときも意思決定の前提となった。

1985年3月、同社のエチレン生産は浮島石油化学に全量集約され、岩国大竹工場からエチレンの火が消えた。日本の石油化学発祥の地から基幹設備が消えたこの再構築は、産構法時代の業界再編を代表する事例となった。事業内容は千葉工場を基礎化学品の生産拠点、岩国大竹工場を高度技術による特殊化学品の中核拠点とするものに改められ、汎用品から特殊品への転換が事業構造として明示された。創業から30年で、出発地である岩国大竹は汎用エチレンの現場ではなく特殊品拠点として第二の役割を担う場に生まれ変わった。その後のライセンス収益と機能性素材事業の地盤づくりは、ここから始まった。