エチレンの浮島集約と「超石油化学」ビジョン ── 汎用石化からの脱却宣言

1960年代後半、石油化学業界は激動の時代に入った。大型景気による需要増大が見込まれ、アメリカを中心に大型プラントの建設が活発化したため、日本でも「エチレン30万トン時代」に備えた設備投資競争が過熱した。1969年から1972年にかけては合計9基もの大型エチレンプラントが稼働している。この設備投資ラッシュに対して三井石油化学工業は単独拡張を避け、1967年11月に日本石油化学との折半出資で浮島石油化学を設立し、能力増強を共同で担う独自のやり方を採った^[1][2]。

もっとも、後発で走り出した日本の石油化学の競争力の脆さは、投資ラッシュの渦中から指摘されていた。原料を海外と同じ条件で買わざるをえず、金利負担は海外に比べて重く、技術も導入頼みが続いていた。装置産業ゆえに人件費の優位も効きにくい。そうした構造の弱さを抱えながら新規計画が目白押しに続く姿には、当時から過剰投資への警鐘が向けられていた。この足元の弱点が、二度の石油危機を境に一気に表面化していくことになる^[3]。

第1次・第2次の石油危機による原料価格の高騰と、固定相場制から変動相場制への移行による外国製品との価格競争力の低下が、設備過剰に苦しむ業界を直撃した。国内石油化学は、特定産業構造改善臨時措置法（産構法）に基づいて過剰設備の処理、事業の整理・削減、製品の高付加価値化を進める段階に入った。拡大の時代から整理の時代への転換であり、能力の削減が国主導の枠組みのもとで各社に課された^[4]。

この枠組みのもとで三井石油化学工業も業界再編に組み込まれていった。構造不況対策として提言された共同販売会社では、1983年7月、三井東圧化学、日本石油化学、三井・デュポンポリケミカルとともに三井日石ポリマーを設立している。折半出資で浮島石油化学を立ち上げた共同事業のやり方が、ここでは能力削減と販売集約の受け皿として反復された。創業時からの協調体制が、拡張ではなく整理の場面でも意思決定の前提となっていた^[5]。

産構法に沿った合理化の中心に据えられたのが、基幹設備であるエチレンの削減であった。三井石油化学工業は1984年からその翌年にかけて、浮島石油化学のエチレンプラントを徹底合理化するとともに、岩国大竹工場のエチレン8万7000トンと千葉工場の14万3000トンを廃棄し、岩国大竹工場の9万2000トン設備を休止した。主力2拠点で自社エチレンをたたむ大規模な減設であり、拡大の一途をたどってきた設備投資が、初めて逆回転に転じた場面であった^[6]。

一連の構造改造計画は1985年3月末をもってすべて終了した。同社のエチレン生産は浮島石油化学に集約され、事業内容は千葉工場を基礎化学品の生産拠点、岩国大竹工場を高度技術による特殊化学品の中核拠点とする形に再構築された。1958年にこの国で最初期のエチレンを灯した岩国大竹工場から、汎用エチレンの火が消えた。日本の石油化学発祥の地から基幹設備が退いたこの再編は、汎用品から特殊品への転換を事業構造として明示するものとなった^[7]。

設備削減と並行して、三井石油化学工業は1985年10月に「超石油化学」を目指す経営ビジョンを打ち出した。産業の構造変化と経済のグローバル化に対応するのが目的で、事業の多角化、高付加価値化、そして国際化を柱に据えている。汎用の量産で規模を競う時代の終わりを見据え、量から質へと収益の源泉を移すことを、方針として対外的に掲げた宣言であった^[8]。

このビジョンは唐突な標語ではなく、以前から積み上げてきた布石の集約であった。研究部門は1967年4月に岩国大竹工場の研究部を総合研究所として独立させたのを皮切りに、1976年のポリマー応用研究所、1983年の生物工学研究所、1986年の機能材研究所、翌年の袖ケ浦研究開発センターへと拡充が続いた。特殊品と機能材への移行を支える研究開発の土台を先に築いたうえで、「超石油化学」という言葉が事業構造の転換を束ねる旗印として掲げられた^[9]。

ビジョンが掲げた多角化と国際化は、外資との合弁を通じて具体化していった。1981年から1991年にかけて、アライド社と日本非晶質金属、GE社とジェムポリマーおよび日本ジーイープラスチックス、デュポンと三井・デュポンフロロケミカル、チバガイギーと日本アルキルフェノール、エニケムシンセシスなどとミテックスと、機能性素材分野で合弁会社を相次いで設立した。汎用エチレンをたたんだ主力拠点の跡地に、特殊品と機能材の事業群が積み上げられていった^[10]。

これらの合弁は、いずれも日本側が製造基盤と販売網を提供し、外資側が触媒や材料設計を持ち込む分業を基本としていた。1955年に三井系各社の共同出資で会社を興した協調の型を、相手を外資に替えて拡張した動きとみることができる。研究開発への意欲は技術供与にも表れ、独自触媒技術のライセンス供与件数は1995年時点で140件を超えていた。装置による生産からライセンス収益までを組み合わせる収益構造が、汎用石化の外側で育ちつつあった^[11]。

転換の総仕上げは、汎用樹脂の事業統合として現れた。1995年、三井石油化学工業は宇部興産との折半出資で株式会社グランドポリマーを設立し、代表的な合成樹脂であるポリプロピレンの事業を一体化した。新会社は1995年10月1日にスタートしている。事業統合によって物流や開発コストを削減し、国際競争力を高めるのがねらいであった。ここでも自社単独ではなく、三井系の外にある相手と組む共同事業の型が採られた^[12]。

汎用石化からの脱却という1985年の宣言は、その後の再編の底流を規定していった。汎用品の統合で交渉力を確保し、機能材で稼ぐ体質へ移す流れは、やがて総合化学の枠組みそのものの組み替えへとつながる。1994年の三菱化学発足に象徴される国内再編の潮流のなかで、三井石油化学工業は1997年10月に三井東圧化学との対等合併で三井化学となり、石油化学の草分けとして刻んだ歴史は総合化学メーカーの中に引き継がれた^[13]。