三菱樹脂・レイヨン統合（2015年・三菱ケミカルグループの決断）

何をなぜ決めたか：傘下事業会社3社を1つにまとめた単一の化学会社の発足

概要

2017年4月1日、三菱ケミカルホールディングス傘下の化学系3社（三菱化学・三菱樹脂・三菱レイヨン）が合併し、事業会社「三菱ケミカル」が発足した。存続会社は三菱化学で、商号を三菱ケミカル株式会社へ改めている。発足後最初の通期となる2018年3月期の単体売上高は1兆2,270億円、経常利益1,254億円で、グループの連結売上収益3兆7,244億円のおよそ3分の1を担う中核事業会社となった。

背景

2005年の持株会社発足から12年、化学系3社は別法人のまま並存していた。2015年12月に策定した中期経営計画「APTSIS 20」（2016年度〜2020年度）は、機能商品・素材・ヘルスケアの3分野を通じて高成長・高収益型の企業グループをめざすとの基本方針を掲げ、2020年度の数値目標としてコア営業利益3,800億円、売上高営業利益率8％、親会社の所有者に帰属する当期利益1,800億円、株主資本利益率10％以上を置いた。3社の統合は、その施策の一つとして決まった。

内容

3社の事業ユニットを26に集約し、さらに10の事業部門へ編成した。顧客ニーズや市場動向の情報を事業間で即座に共有し、協奏によるシナジーを最大限に発現させる体制を狙ったもので、自動車・航空機のモビリティやパッケージング・フィルムなど5つの戦略市場を定めて関連事業を一体で動かす形を採った。あわせて米国・欧州・中国・アジアパシフィックの各地域にリージョナルヘッドクォーターを設けている。

3社はいずれも非上場の完全子会社であり、合併比率も対価も有価証券報告書には載らない。三菱化学メディア、三菱樹脂インフラテックなど8社も同じ日に商号を三菱ケミカルへ改めた。

含意

統合はセグメントの区分にも表れた。2017年3月期まで別々に開示していたエレクトロニクス・アプリケーションズ（外部収益1,047億円）とデザインド・マテリアルズ（8,067億円）は、2018年3月期から機能商品セグメント1兆1,459億円へ統合された。一方で業務基盤の一体化は後年まで残り、10を超えるERPの統合は2021年12月の経営方針「Forging the Future」に施策として盛り込まれている。財閥系の分立を一社に統合するワンカンパニー化は、レゾナック（2023年）に先行する事例となった。