北海道炭礦汽船石炭が上向いていた1955年に、萩原吉太郎氏が炭価を自ら抑えた判断

1955年の石炭界は、直前の落ち込みから持ち直していた。だが数年前の記憶は生々しい。石炭界は1951年から52年の好況を境に、輸入炭と重油の圧迫、デフレ政策の浸透によって需要が細り、貯炭は累増して炭価は低落した。北炭は人員と設備の配置転換、高能率炭砿への生産集約、坑内外施設の合理化で応じ、1952年には5,000人を整理している。萩原吉太郎氏にとって、終戦直後・レッドパージに次ぐ3度目の首切りだった。市況の回復は、この経験を消すほど強くはなかった^[1][2]。

一方で、資産としての北炭は充実していた。1955年時点の同社は資本金10億円、夕張・平和・幌内・空知の4鉱業所が9炭砿を統轄している。石炭の発熱量は平均7,000カロリーを超え、会社はこれを「わが国随一の高品位炭」と称した。主力の夕張炭砿は発熱量8,000カロリーの粘結炭を日産4,100トン産出し、すべての切羽でカッペ採炭を実施する機械化の先端にあった。前年8月には清水沢炭砿と平和第二炭砿が完工している。設備投資がひととおり実を結んだ直後の就任だった^[3][4]。

1955年7月8日に社長へ就いた萩原吉太郎氏は、就任直後に市況とは逆の見立てを述べた。「現況に酔っていてはいけない。世界のエネルギー情勢から遠からず石炭は斜陽産業になる。どんどん重油に食われていくだろう。これはもう単なる景気の問題ではなくて、燃料革命だ」。景気の波であれば待てば戻る。構造の転換であれば戻らない。萩原氏はこれを構造の転換と読み、「いま適切な手を打っておかねばいのちとりになる」と考えた。診断が下されたのは、国内の石炭生産がピークを打つ6年前である^[5][6]。

この診断が特異だったのは、時期である。1955年の石炭はまだ国の基幹エネルギーであり、傾斜生産で復興を支えた実績も新しかった。同業他社は市況の持ち直しを見て増産に向かっており、斜陽を口にする経営者はほとんどいない。萩原氏の見立ては、自社の坑内条件や炭価表からではなく、世界のエネルギー情勢という外側の観察から導かれている。三井合名の調査課で新聞の切り抜きと翻訳に明け暮れた経歴が、この視野に関わっていた可能性はある^[7]。

打った手は、販売の形を変えることだった。萩原氏は向こう10年間、安定した数量が売れる状態をつくり、その間に対策を進める計画を立て、東京瓦斯と富士製鉄をはじめとする需要家と長期契約を結んだ。炭価が上向くさなかに長期の数量契約を結べば、値上がり益は取り逃す。業界はこれを「しろうとは困ったものだ。これから上がろうというときに、みずから炭価を押えるようなことをするなんて、まるで気違いざただ」と酷評した。三井合名から来た門外漢が相場を分かっていない、という見方である^[8]。

方針の転換は人事にも及んだ。萩原氏は新しい営業方針を進めるため営業畑を一新し、営業担当の福谷常務と讃岐営業部長が勇退している。両名にはそれぞれ北星海運と北海道石炭荷役の社長を用意した。相場を見て売る営業から、数量を確保して売る営業へ。売り方の設計が変われば、それを担う人も替わる。萩原氏が就任わずか数か月でここまで動かした事実は、燃料革命という診断が思いつきではなかったことを示している^[9]。

契約そのものは狙いどおりに働いた。相手先は東京瓦斯・富士製鉄から広がって10社を超え、萩原氏自身が1960年の時点で「北炭の大きな強味になっている」と評価している。会社の公式記録も同じ判断を下した。七十年史は1957年下期について、金融引締めで石炭市況が沈滞するなかでも「ガスおよび鉄鋼の長期販売契約の成果により、荷捌きも順調に推移し」3億6,000万円の利益を計上して1割2分配当を据え置いた、と記している^[11]。値上がり益を捨てた判断は、売り先を失わないという一点で確かに働いた^[10]。

買った時間の使い道は二つに分かれた。ひとつは石炭化学である。萩原氏は石炭を燃料ではなく化学原料として使う道を開こうとし、1956年10月に石炭化学研究室を発足させ、埼玉県戸田町に自前の研究所の建設を始めた。もうひとつは多角化で、1958年には札幌・摩周湖・支笏湖などでホテルを経営している。この路線は伸び、1969年にはレジャー部門の売上が170億円と石炭部門の約半分を占めるに至った。10年の猶予は、確かに別の事業を育てるために使われている^[12][13]。

長期契約は、販売の枠組みを超えたところにも効いた。七十年史によれば、北炭の大株主層がようやく安定を取り戻したのは「重要得意先である富士製鉄、東京瓦斯などが最有力株主として登場した」1952年からである^[14]。1958年3月末の株主名簿では富士製鉄240万株・東京瓦斯200万株が第1位と第3位を占め、両社だけで発行総株式数の11%に達した。財閥解体で三井が抜けた穴を、石炭を買う側が埋めた形になる^[15]。売り先を固定した判断は、株主構成の安定という副産物も生んでいる。

株主の顔ぶれが変わった意味は小さくない。創業時の筆頭株主は宮内省内蔵頭名義で1万株を出資した皇室であり、以後は三井が資本と人事を握った^[16]。国策の代行者として発足し、財閥の資源部門となった会社が、戦後は石炭を燃やす側の企業と金融機関に支えられる構図へ移っている。1958年3月末の株主1万9,661名のうち法人株主が約57%を占め、うち銀行・生損保など金融機関だけで30%に達した^[17]。売り先と株主が重なる関係は、需要が続くかぎり安定を約束する。裏を返せば、その需要が石油と輸入炭に移ったとき、支えは同時に外れる。