三井松島ホールディングス の歴史

長崎県西彼杵半島の沖合に浮かぶ松島の石炭は、文書記録の上では1781年（天明元年）に時津村の住人萬右衛門が採掘を始めた^[1]のが最初で、1856年（安政3年）にはかなりの規模の採掘事業が営まれていた^[2]。明治維新前後にいったん事業が途絶えた後、佐賀県北方村で炭鉱を経営していた古賀善兵衛一族が鉱区を譲り受け、1912年（大正元年）には年間約36万トンの出炭規模に達していた^[3]。三井鉱山は三池炭鉱に加えて長崎港経由の積出炭を確保する必要があり、1913年1月^[4]、古賀鉱業合資会社が所有する長崎県採掘権登録第326号鉱区を買収して共有とし、古賀一族・三井物産・三井鉱山と関係者の出資により松島炭鉱株式会社^[5]（資本金200万円^[6]）を設立した。本店は長崎市常盤町に置き^[7]、三井鉱山の傍系会社として発足させた。

創立時の総株数40,000株は三井系（三井鉱山と三井物産）が24,000株、古賀系が16,000株^[8]を保有して発足した。1917年8月の増資では持株1株に対し1.5株を割り当てて総株数を10万株へ増やし、資本金は500万円となった^[9]。1920年に三井鉱山と三井物産が個人名義株を法人名義へ書き換えると株主総数は16名に減り、三井系の持株支配が固まった。本社は1923年12月^[10]、事業所の所在地である松島村へ移した。古賀鉱業から引き継いだ松島第1〜第3坑では採炭設備の電化とコンプレッサー導入による機械化を進め、出炭量は1917年から1928年までの12年間、年間50万トン前後を保った^[11]。

松島本鉱は採掘の進行に伴う坑内条件の悪化と数度の水没事故^[12]に見舞われ、1935年2月に事業中止を決め、22年の操業を終えた^[13]。主力を移した先が同じ西彼杵諸島の大島鉱区で、1917年6月に設立されていた大島炭礦株式会社の三井鉱山持分を買収したうえ^[14]、1935年5月から本格開発に着手^[15]し、翌1936年5月に採炭を開始した^[16]。生産が安定したのは1940年ごろで、戦時期の石炭増産要請が強まる時期と重なった。本社所在地は1936年7月に東京市日本橋室町、戦後の1947年6月に福岡市雁林町、翌1948年5月に同市大名町へと移った^[17]。

第2次大戦後、財閥解体により三井本社と三井鉱山が持っていた松島炭鉱の株式は持株会社整理委員会の手で役員・従業員へ分譲され^[18]、三井グループから離れた独立会社として再出発した。資材と労働力の調達は一時滞ったが、政府が石炭と鉄鋼の増産を最優先する傾斜生産方式の対象となり、新鋭設備の投入もあって1956年の出炭量は約53万トンへ達し^[19]、戦前のピークを超えた。1952年3月には池島鉱区の開発に着手して1959年2月に営業を開始し^[20]、出炭量は1969年に大島鉱を上回った。両事業所を合算した年間出炭量も1969年に181万トンの過去最高へ達した^[21]。池島は西彼杵郡外海町（現・長崎市）の沖合に位置する海底炭鉱^[22]で、海底の地下を掘り進む長期戦の鉱区であった。

業績の好転を受けて1961年10月に東京証券取引所市場第二部へ上場し^[23]、翌1962年2月に市場第一部へ指定替え、同年4月に福岡証券取引所^[24]、1963年9月には大阪証券取引所第一部へも上場した^[25]。石炭部門を抱える炭鉱会社が三大取引所すべてに株式を置いた例は少なく、信用力と設備投資資金の調達基盤を得た。1952年に池島坑の開鑿へ着手して以降^[26]、設備投資の中心は大島地区の近代化・増強から池島鉱区の開発へ移った。1968年3月^[27]には土木建築総合請負工事業の松島建設工業株式会社（現・連結子会社）を設立し、炭鉱周辺の土木需要を取り込む関連事業の枠組みを敷いた。

しかし1960年代後半から石油への一次エネルギー転換（エネルギー革命）が進み、国内炭は価格と公害の両面で輸入炭・石油に対して劣勢へ立った^[28]。1969年9月には石炭鉱業再建整備会社の指定を受け、業界全体が縮小均衡へ向かった。大島鉱業所は採掘条件の悪化もあって1970年6月に閉山し^[29]、戦中・戦後を通じて出炭の中核を担った大島事業は35年で終わった。政府の第三次から第四次にかけての石炭政策は石炭部門と兼業部門の区分経理と企業体制の整備を求め^[30]、採掘部門を別会社へ切り出して本体は商業・建材・不動産で利益を確保する生き残り策が、業界共通の課題となった。