三井松島HDの売上高の推移と業界ランキング

石炭・資源:売上高ランキング
  1. 日鉄鉱業 売上高2026/3 2,097億円
  2. 三井松島HD 売上高2026/3 655億円
  3. 住石HD 売上高2026/3 107億円

三井松島ホールディングス:売上高

2026/3655億円YoY+8.1%

三井松島ホールディングスの2026年3月期の売上高は655億円、前期比+8.1%。1970年3月期の80.8億円から、1984年3月期には56.2%増の705.8億円に拡大した。1970年以降で売上高が最も大きかったのは2009年3月期の1,076.9億円で、翌2010年3月期は43.3%減の610.1億円。石炭価格の高騰で2023年3月期は71.8%増の800.2億円となったが、2024年3月期のリデル炭鉱終掘による石炭撤退を経て減少した。

売上高の長期推移:1970年3月期〜2026年3月期
売上高(連結)(億円)売上高(単体)(億円)
決算期科目業績YoY区分社長
2026/3売上高655億円+8.1%連結/日本基準吉岡泰士
2025/3売上高606億円▲21.8%連結/日本基準吉岡泰士
2024/3売上高775億円▲3.2%連結/日本基準吉岡泰士
2023/3売上高800億円+71.8%連結/日本基準吉岡泰士
2022/3売上高466億円▲18.8%連結/日本基準吉岡泰士
2021/3売上高574億円▲13.8%連結/日本基準天野常雄
2020/3売上高666億円▲12.0%連結/日本基準天野常雄
2019/3売上高757億円+14.1%連結/日本基準天野常雄
2018/3売上高663億円+24.9%連結/日本基準天野常雄
2017/3売上高531億円▲9.3%連結/日本基準天野常雄
2016/3売上高586億円▲13.8%連結/日本基準天野常雄
2015/3売上高680億円▲12.1%連結/日本基準串間新一郎
2014/3売上高773億円▲8.0%連結/日本基準串間新一郎
2013/3売上高840億円▲14.3%連結/日本基準串間新一郎
2012/3売上高981億円+11.9%連結/日本基準串間新一郎
2011/3売上高877億円+43.7%連結/日本基準串間新一郎
2010/3売上高610億円▲43.3%連結/日本基準串間新一郎
2009/3売上高1,077億円+43.4%連結/日本基準米澤祥一郎
2008/3売上高751億円+41.1%連結/日本基準米澤祥一郎
2007/3売上高532億円▲6.7%連結/日本基準米澤祥一郎
2006/3売上高570億円▲0.4%連結/日本基準米澤祥一郎
2005/3売上高573億円▲5.1%連結/日本基準米澤祥一郎
2004/3売上高603億円▲0.5%連結/日本基準米澤祥一郎
2003/3売上高606億円▲21.9%連結/日本基準—
2002/3売上高776億円+5.4%連結/日本基準—
2001/3売上高736億円▲2.8%連結/日本基準—
2000/3売上高757億円▲5.9%連結/日本基準—
1999/3売上高804億円▲2.2%連結/日本基準—
1998/3売上高823億円▲8.9%連結/日本基準—
1997/3売上高903億円+7.7%連結/日本基準—
1996/3売上高838億円+5.3%連結/日本基準—
1995/3売上高796億円▲3.6%連結/日本基準—
1994/3売上高825億円+11.8%連結/日本基準—
1993/3売上高738億円▲5.4%連結/日本基準—
1992/3売上高781億円▲0.9%連結/日本基準—
1985/3売上高788億円+11.6%単体/日本基準—
1984/3売上高706億円+56.2%単体/日本基準—
1983/3売上高452億円+12.9%単体/日本基準—
1982/3売上高400億円+25.6%単体/日本基準—
1981/3売上高319億円+27.4%単体/日本基準—
1980/3売上高250億円+3.8%単体/日本基準—
1979/3売上高241億円▲7.0%単体/日本基準—
1978/3売上高259億円+9.2%単体/日本基準—
1977/3売上高238億円+35.9%単体/日本基準—
1976/3売上高175億円+26.9%単体/日本基準—
1975/3売上高138億円+80.2%単体/日本基準—
1974/3売上高76.4億円+33.8%単体/日本基準—
1973/3売上高57.1億円+6.7%単体/日本基準—
1972/3売上高53.5億円▲6.5%単体/日本基準—
1971/3売上高57.2億円▲29.2%単体/日本基準—
1970/3売上高80.8億円+0.9%単体/日本基準—
出所:会社年鑑(1970年3月期〜2001年3月期)、有価証券報告書(2002年3月期〜2026年3月期)

免責事項およびポリシー