ヤマダHDの歴史

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沿革

1973年に山田昇氏が群馬県前橋市で個人創業したヤマダ電化サービスが起源。

1987年開設のテックランド本店を核に全国へ展開し、2005年に専門量販店として初めて年間売上高1兆円を超えた。家電量販で首位に立った会社で、2026年にエディオンとの経営統合の基本合意を発表した。

1973年 1983年 2002年 2011年/2012年 2019年 2020年 2026年 ヤマダ電化サービス 1973年山田昇が創業 ヤマダ電機 1983年株式会社を設立 ダイクマ 2002年株式を取得 エス・バイ・エル 2011年住宅事業へ進出 ベスト電器 2012年株式を取得 大塚家具 2019年株式を取得 ヤマダHD 2020年持株会社へ移行
有価証券報告書「沿革」
創業期

1973年〜山田昇氏のヤマダ電化サービス創業とテックランド本店

  1. 山田昇がヤマダ電化サービスを個人創業[4]創業
  2. ヤマダ電機を設立[4]
  3. ヤマダ電機を設立し前橋南店を開設[4]
  4. 前橋に流通センター新設[4]販路・チャネル転換
  5. 他県への出店第1号店として「深谷店」を開設[4]
  6. 全店POSシステムと大型汎用コンピュータを導入[4]
  7. FC第一号店を出店[4]
  8. FC1号店を佐久市に出店[5]
  9. 本社ビル完工・大型総合家電店「テックランド本店」を開設[4]
第1章前橋の街の電気屋ヤマダ電化サービスと、混売店で開いた前橋南店
売上高
  • 売上高
ヤマダホールディングス売上高—
就任年社長氏名役職名
山田昇
急成長期

1989年〜テックランドの全国出店と東証一部上場

  1. 日本証券業協会東京地区協会に株式店頭登録[4]
  2. 九州地区第一号としてテックランド宮崎店を開設[4]
  3. 東北地区第一号としてテックランド仙台泉店を開設[4]
  4. 中京地区第一号としてテックランド日進店を開設[4]
  5. 産業廃棄物処理・リサイクルのシー・アイ・シーを設立[4]
  6. 中国・四国地区第一号としてテックランド岡山店を開設[4]
  7. 近畿地区第一号としてテックランド姫路店を開設[4]
  8. 東京証券取引所市場第一部に上場[4]上場
  9. 北海道地区の出店第1号店「テックランド手稲店」を開設[4]
  10. 完全子会社の沖縄ヤマダ電機を設立[4]
  11. 和光電気との合弁会社関西ヤマダ電機を設立[4]
  12. ダイクマの株式を取得[4]
  13. リーガル・ユナイテッド・トラスティーズを設立[4]
  14. インバースネットに資本出資[4]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
ヤマダホールディングス2004年3月期売上高9,391億円売上高当期純利益率2.0%
就任年社長氏名役職名
山田昇
安定成長期

2005年〜売上高1兆円の達成とベスト電器の買収

  1. 専門量販店として初の年間売上高1兆円達成・全国出店達成[4]
  2. コスモス・ベリーズを設立[4]
  3. 初の都市型店舗LABI1なんばをオープン[4]
  4. ヤマダフィナンシャルを設立[4]
  5. 九州テックランドを設立[4]
  6. CSR室を設置[4]
  7. ぷれっそホールディングスの株式を取得し完全子会社化[4]買収
  8. 総額1,500億円のユーロ円建転換社債型新株予約権付社債を発行[4]
  9. 高崎本社・LABI1高崎でCO2排出ゼロのグリーン電力を使用[4]
  10. 完全子会社のProject Whiteを設立[4]
  11. Project Whiteが九十九電機の事業を譲受[4]
  12. LABI1日本総本店池袋を開業[4]
  13. 専門量販店として初めて年間売上高2兆円を達成[4]
  14. 海外第1号店舗として瀋陽店を開設[4]
  15. ヒノキヤグループの子会社化[4]隣接領域への展開
  16. 東金属の株式を取得し完全子会社化[4]買収
  17. ハウステックホールディングスの株式を取得し完全子会社化[4]買収
  18. ベスト電器の株式を取得[4]
  19. ぷれっそホールディングスの清算でマツヤデンキ・星電社を直接保有[4]
  20. ダイクマとサトームセンを吸収合併[1]
  21. ヤマダ・ウッドハウスを設立[4]
  22. 総額1,000億円のユーロ円建取得条項付転換社債型新株予約権付社債を発行[4]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
ヤマダホールディングス2014年3月期売上高18,940億円売上高経常利益率2.7%
就任年社長氏名役職名
山田昇
一宮忠男
山田昇
転換期

2015年〜46店の一斉閉店とエディオンとの経営統合合意

  1. 不採算46店の一斉閉店[7]リストラ・構造改革
  2. 桑野光正氏が社長に就任[7]社長交代
  3. 山田昇氏の三度の社長交代トップ交代・承継
  4. 完全子会社のヤマダファイナンスサービスを設立[4]
  5. 完全子会社のヤマダトレーディングを設立[4]
  6. ヤマダ少額短期保険の株式を取得し完全子会社化[4]買収
  7. ヤマダホームズが子会社3社を吸収合併[4]
  8. 家守りホールディングスの株式を取得[4]
  9. 完全子会社のヤマダテクニカルサービスを設立[4]
  10. 大塚家具を子会社化[4]買収
  11. 完全子会社のヤマダ環境資源開発ホールディングスを設立[4]
  12. ヤマダデンキ分社と持株会社化持株会社化・グループ再編
  13. 完全子会社のヤマダデンキ（分割準備会社）を設立[4]
  14. レオハウスの株式を取得し完全子会社化[4]買収
  15. 持株会社体制へ移行しヤマダHDに商号変更[4]商号変更
  16. ヒノキヤグループを子会社化[4]買収
  17. 三久の株式を取得し完全子会社化[4]買収
  18. ヤマダデンキへ子会社7社を吸収合併[4]
  19. 大塚家具の完全子会社化[2]救済型M&A・支援受け入れ
  20. 東京証券取引所プライム市場に移行[4]
  21. 大塚家具がヤマダデンキと合併[2]
  22. ハウス・デポ・パートナーズの株式を取得し完全子会社化[4]買収
  23. あいづダストセンターの株式を取得し完全子会社化[4]買収
  24. 創業の地に「Tecc LIFE SELECT前橋吉岡店」を開業[4]
  25. ヒノキヤグループが子会社6社を吸収合併[4]
  26. ミダックホールディングスとの合弁会社グリーン・サーキュラー・ファクトリーを設立[4]
  27. 郊外型店舗「YAMADABEST AEONMALL DELTAMAS」を開業[4]
  28. 監査等委員会設置会社に移行[4]
  29. 指名・報酬委員会の新設機関設計・取締役会改革
  30. 閉鎖店舗由来の在庫処分を決議[12]
  31. エディオンとの経営統合[6]合併・経営統合
  32. 山田電機（瀋陽）商業の全持分を譲渡[12]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
ヤマダホールディングス2026年3月期売上高16,918億円売上高営業利益率1.0%
就任年社長氏名役職名
山田昇
桑野光正
三嶋恒夫
山田昇
上野善紀
最新の適時開示
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
テルモCSL Plasmaとの原料血漿採取の協業
ボードルアベインキャピタルと組むMBO
塩野義製薬米IntraBioを買収
福山通運第6次中計で政策保有株式を縮減
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出典・参考 12件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書 第42期（2019年6月27日）
  • [2]有価証券報告書 第45期（2022年6月29日）
  • [3]ヤマダホールディングス 有価証券報告書 第48期（2025年3月期）【沿革】
  • [4]有価証券報告書（2025年6月26日）
  • [5]ヤマダホールディングス 有価証券報告書 第48期（2025年3月期）【沿革】（2025年3月）
  • [6]ヤマダホールディングス 有価証券報告書（2026年3月期・単体）（2026年3月）
  • [7]有価証券報告書
  • [8]日経情報ストラテジー 2000年12月号（山田昇氏インタビュー）
  • [9]証券 52(11) 2000年11月号
  • [10]日経ビジネス 2000年4月10日号
  • [11]日経MJ 2015年5月号（山田昇氏の回想）
  • [12]臨時報告書

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最終改定: 2026年10月