クラリオンの歴史

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1924年に滝澤左内氏が東京で設立した白山電池合名会社が起源。

1948年にわが国最初のカーラジオを、1963年にわが国最初のカーステレオを開発し、日本の車載音響を切り開いた。日産自動車の純正部品を主に担い、2019年にフォルシアの傘下に入って上場を廃止した。

設立から現在に至る系譜

1940年1943年1962年1970年2006年/2007年2019年白山無線電機1940年設立帝国電波1943年合併・商号変更瀧澤無線電機工業1943年合併株式上場1962年上場クラリオン1970年商号変更クラリオン2006年日立の子会社に日立製作所2006年子会社化ザナヴィ2007年完全子会社化フォルシア2019年公開買付け
クラリオン 有価証券報告書「沿革」

長期業績と歴代社長

小山田石坪泉川本川端村上
売上高3億円売上高121億円売上高548億円売上高2,468億円売上収益1,831億円純利益率5%純利益率3.1%純利益率0.6%純利益率1.1%1958/31963/31968/31973/31978/31983/31988/31993/31998/32003/32008/32013/32018/32023/32028/3

沿革

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創業期

1940年〜白山無線電機の設立と日本初のカーラジオ

  1. 白山無線電機を設立[1]
  2. 瀧澤無線電機工業を合併し帝国電波に商号変更[1]
  3. 東京無線工業を合併[2]
  4. 戦災で本社工場・尾久工場を焼失[3]
  5. 本社・工場を文京区白山に復興・民生用ラジオの生産を開始[3]
  6. わが国最初のカーラジオとバス用拡声装置を発売[1]
  7. カーラジオの米国向け輸出に成功[4]
  8. カーラジオが日産自動車の純正部品指定を受ける[4]
  9. 埼玉県蕨市に蕨工場を設置[2]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
クラリオン1961年9月期売上高11億円売上高当期純利益率0.0%
歴史詳細を読む白山無線電機の設立と日本初のカーラジオ
急成長期

1962年〜カーステレオ首位と日産自動車への筆頭株主交代

  1. 東京証券取引所市場第二部に株式上場[1]
  2. わが国最初のカーステレオを開発[1]
  3. Clarion Corporation of Americaを設立[1]
  4. 埼玉事業所を新設し量産体制を整備[1]
  5. わが国最初のカセットカーステレオを発売[1]
  6. 大阪証券取引所市場第二部に株式上場[4]
  7. 東京証券取引所市場第一部に指定替え[1]
  8. 310万株の公募増資を実施[5]
  9. クラリオンに商号変更[6]
  10. 東北クラリオン電子が仮創業[7]
  11. 業務用カラオケを発売[1]
  12. 東北事業所を設置[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
クラリオン1978年9月期売上高548億円売上高当期純利益率3.1%
歴史詳細を読むカーステレオ首位と日産自動車への筆頭株主交代
安定成長期

1979年〜カラオケ・ペイテレビによる自動車依存9割からの多角化

  1. 小山田豊氏が社長に就任[8]
  2. 東京証券取引所貸借取引銘柄に選定[1]
  3. 小山田豊氏がミルウォーキー撤退を決断[9]
  4. CDカーステレオを発売[1]
  5. フィリピンに生産子会社を設立[6]
  6. 決算期日を9月30日から3月31日に変更[1]
  7. わが国最初の音声誘導式ナビゲーションを発売[1]
  8. SS無線モデム技術基準適合証明をわが国で初めて取得[1]
  9. Clarion (H.K.) Industriesを設立[1]
  10. 生産子会社Dongguan Clarion Orient Electronicsを設立[6]
  11. ハンガリーに生産子会社を設立[6]
  12. マイクロソフトと車載コンピューティングシステムを共同開発[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
クラリオン1984年9月期売上高1,090億円売上高経常利益率2.1%
就任年社長氏名役職名
小山田豊
石坪一三
転換期

2000年〜日立製作所の子会社化からフォルシアの傘下へ

  1. クラリオン販売（現クラリオンセールスアンドマーケティング）を設立[1]
  2. 日立製作所などと合弁でエイチ・シー・エックスを設立[6]
  3. 二本松クラリオンが三和クラリオン電子を統合[1]
  4. 国内向けとして初のAutoPC CADIASを発売[1]
  5. 世界初の後方確認用俯瞰カメラシステムを日産車向けに納入[1]
  6. 業務車両用に世界初のLinux・Java搭載車載情報端末を開発[1]
  7. 仮想iPodで操作できるAVセンターユニットを北米で発売[1]
  8. 中国と北米の市販市場にカーナビゲーションを発売[1]
  9. 日立製作所による子会社化[6]
  10. ザナヴィ・インフォマティクスを完全子会社化[1]
  11. 携帯通信端末Clarion MiNDを北米で発売[1]
  12. ザナヴィ・インフォマティクスを吸収合併[1]
  13. 本店所在地を白山からさいたま新都心へ移転[1]
  14. 世界初の車載用フルデジタルスピーカーを開発[1]
  15. 白山分室・座間事業所をさいたま新都心へ集約[1]
  16. クラリオンセールスアンドマーケティングがクラリオンアソシエを吸収合併[1]
  17. クラウド情報ネットワークサービスSmart Accessを構築[1]
  18. 世界初の車載用フルデジタルAVナビゲーション/スピーカーシステムを発売[1]
  19. Clarion Indiaを設立[1]
  20. 商用車向け2.4GHzデジタルワイヤレスカメラシステムを発売[1]
  21. 安全走行支援システムSurroundEyeを発売[1]
  22. 介護ロボット合弁会社ケアボットを設立[1]
  23. 業務車両向けAndroid車載端末「SOLID AD-1」を発売[1]
  24. Clarion RUSを設立[1]
  25. 車載用「Full Digital Sound」を日・米・欧・豪州で発売[1]
  26. 中国のWuhan KOTEIと合弁会社Wuhan Clarion Kotei Softwareを設立[1]
  27. 自動駐車用ECUを日産車向けに納入[1]
  28. フォルシアの株式公開買付け成立により上場廃止[10]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 当期純利益率
クラリオン2018年3月期売上高1,831億円売上高当期純利益率1.1%
就任年社長氏名役職名
石坪一三
泉龍彦
川本英利
川端敦

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出典・参考
#年出所
[1]2018有価証券報告書（2018年6月25日）
[2]1962証券 14(9)(160) 新規上場会社紹介「帝国電波株式会社」
[3]1968企業の歴史 : 明治百年（経済春秋社編3編「帝国電波」）
[4]2026クラリオン 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[5]1970週刊日本経済 23(16)(945)「急成長を続ける帝国電波」（1970年4月16日）
[6]—有価証券報告書
[7]1977財界ふくしま新年号「動く音の先駆者 クラリオン傘下の新工場東北クラリオン電子(株)」
[8]1981日経ビジネス「小山田豊氏。創造性復活高らかクラリオン社長」（1981年5月4日）
[9]1984日経ビジネス「特集「撤退」ケース クラリオンの損失最小作戦」（1984年11月12日）
[10]—東京証券取引所

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最終改定: 2026年10月