クラリオン の大株主・株主構成

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株主の長期変遷 上場前後からの株主構成の変化

年代別の大株主上位10位(前半10年刻み・直近5年刻みのスナップショット)
順位1950年1960年(1962/4)1970年(1966/6)1980年(1984/9)1990年2000年2005年2010年2015年2020年2025年
1 - 滝沢左内38.30%滝沢左内12.69%日産自動車- - - - - - - -
2 - 今村久義6.96%協和銀行3.12%クレディ・スイス- - - - - - - -
3 - 下田俊雄4.26%小山田豊2.09%協和銀行- - - - - - - -
4 - 福洋音響4.06%安田生命2.08%富士銀行- - - - - - - -
5 - 渡辺五三九1.55%今村久義2.08%太陽神戸- - - - - - - -
6 - - 日本相互1.56%安田生命- - - - - - - -
7 - - 野村証券1.42%瀧澤将一- - - - - - - -
8 - - 下田俊雄1.13%日本生命- - - - - - - -
9 - - 1.44%住友生命- - - - - - - -
10 - - 小山田豊4.46%日証金- - - - - - - -
(当時: 帝国電波)会社年鑑(1963年版)(当時: 帝国電波)会社年鑑(1967年版)(当時: クラリオン)会社年鑑(1986年版)

前半(1950〜2000年)は10年刻み、直近20年(2005〜2025年)は5年刻みのスナップショット。1980年以前は外部の歴史的史料(株式会社年鑑、会社年鑑等)、それ以降は有価証券報告書を出典とする。比率は各期の総発行株式数に対して算出。

資本金の推移 設立から現在までの増資と資本金

資本金(百万円)(百万円)
資本金の推移(増資の年月日・内容・増加資本金・増資後の資本金と発行済株式数・推定時価総額)
年月日 内容 割当率 1株払込金 増加資本金百万円 資本金百万円 発行済株式数千株 推定時価総額百万円 備考
1962-07-31 公募 190 22 80 1,600 304 当時 帝国電波
1963-03-31 有償増資 1:1 50 80 160 3,200 当時 帝国電波
1964-04-01 有償増資 1:0.5 50 80 240 4,800 当時 帝国電波
1965-02-01 有償増資 1:0.5 50 120 360 7,200 当時 帝国電波
1966-03-31 有償増資 1:0.5 50 180 540 10,800 当時 帝国電波
1968-04-01 有償増資 1:0.66667 50 360 900 18,000 当時 帝国電波
1969-08-01 公募 520 50 950 19,000 9,880 当時 帝国電波
1969-10-01 無償増資 1:0.1 95 1,045 20,900 当時 帝国電波
1970-04-16 公募 430 155 1,200 24,000 10,320 当時 帝国電波
1970-10-01 無償増資 1:0.1 120 1,320 26,400 当時 帝国電波
1971-10-01 無償増資 1:0.1 132 1,452 29,040
1974-06-21 公募 183 150
1974-07-01 有償増資 1:0.2 50 440 1,892 37,848
1974-10-01 無償増資 1:0.05 95 1,987 39,740
1976-10-01 無償増資 1:0.1 199 2,185 43,714
1977-05-21 公募 465 214 2,400 48,000 22,320
1977-10-01 無償増資 1:0.15 360 2,760 55,200
1978-10-01 公募 755 275 3,035 60,700 45,829
1979-09-30 転換社債の転換 18 3,043 60,860 要確認
1980-09-30 転換社債の転換 152 3,195 63,890
1980-11-20 18 3,202 64,049 要確認
1980-11-20 公募 808 315 要確認
1981-09-30 転換社債の転換 746 3,949 78,978
1981-10-01 無償増資 1:0.1 395 4,344 86,876

資本異動総覧 1983年版(東洋経済新報社, 1982年11月)より作成(収録は1962年〜1981年)。金額は百万円・単位未満四捨五入、 株式数は千株。増資後の資本金は、その増資が資本に組み入れられた時点の額です。 推定時価総額は、払込金が額面を上回る増資(公募・第三者割当)について 「1株払込金×増資後株式数」で算出した目安で、市場での売買価格そのものではありません (公募価格は市場価格より低く置かれるのが通例のため、下限寄りに出ます)。 このうち3件は誌面の数値どうしの検算が合わず、 「要確認」としています(原資料の値をそのまま載せています)。グラフには含めていません。 1983年以降は同資料の収録範囲外のため、グラフでは欠測として表示しています。

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