クラリオン の大株主・株主構成

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歴代の筆頭株主 1962年から2010年・5時点
時点 筆頭株主 持株比率
1962年4月時点 滝沢左内 ー
1966年6月時点 滝沢左内 ー
1984年9月時点 日産自動車 ー
2006年3月時点 日立製作所 14.4%
2010年3月時点 日立製作所 63.6%

大株主の推移(1962年-2010年)

年代別の大株主上位10位(前半10年刻み・直近5年刻みのスナップショット)
順位1970年(1966/6)1980年(1984/9)1990年調査中2000年調査中2005年(2006/3)2010年(2010/3)2015年調査中2020年調査中2025年調査中
1滝沢左内12.69%日産自動車---日立製作所14.40%日立製作所63.60%---
2協和銀行3.12%クレディ・スイス---4.01%3.51%---
3小山田豊2.09%協和銀行---日本証券金融3.40%1.61%---
4安田生命2.08%富士銀行---2.93%0.91%---
5今村久義2.08%太陽神戸---2.03%三菱UFJ証券0.55%---
6日本相互1.56%安田生命---りそな銀行1.47%0.53%---
7野村証券1.42%瀧澤将一---1.14%0.52%---
8下田俊雄1.13%日本生命---0.93%0.52%---
91.44%住友生命---0.90%NCT信託銀行0.35%---
10小山田豊4.46%日証金---0.88%0.33%---
(当時: 帝国電波)会社年鑑(1967年版)(当時: クラリオン)会社年鑑(1986年版)(当時: クラリオン)有価証券報告書(2006年3月期)(当時: クラリオン)有価証券報告書(2010年3月期)

前半(1950〜2000年)は10年刻み、直近20年(2005〜2025年)は5年刻みのスナップショット。1980年以前は外部の歴史的史料(株式会社年鑑、会社年鑑等)、それ以降は有価証券報告書を出典とする。比率は各期の総発行株式数に対して算出。

資本金の推移(1962年-1981年)

資本金の推移(増資の年月日・内容・増加資本金・増資後の資本金と発行済株式数・推定時価総額)
年月日 内容 割当率 1株払込金円 増加資本金百万円 資本金百万円 発行済株式数千株 推定時価総額百万円 備考
1962-07-31 公募 190 22 80 1,600 304 当時 帝国電波
1963-03-31 有償増資 1:1 50 80 160 3,200 当時 帝国電波
1964-04-01 有償増資 1:0.5 50 80 240 4,800 当時 帝国電波
1965-02-01 有償増資 1:0.5 50 120 360 7,200 当時 帝国電波
1966-03-31 有償増資 1:0.5 50 180 540 10,800 当時 帝国電波
1968-04-01 有償増資 1:0.66667 50 360 900 18,000 当時 帝国電波
1969-08-01 公募 520 50 950 19,000 9,880 当時 帝国電波
1969-10-01 無償増資 1:0.1 95 1,045 20,900 当時 帝国電波
1970-04-16 公募 430 155 1,200 24,000 10,320 当時 帝国電波
1970-10-01 無償増資 1:0.1 120 1,320 26,400 当時 帝国電波
1971-10-01 無償増資 1:0.1 132 1,452 29,040
1974-06-21 公募 183 150
1974-07-01 有償増資 1:0.2 50 440 1,892 37,848
1974-10-01 無償増資 1:0.05 95 1,987 39,740
1976-10-01 無償増資 1:0.1 199 2,185 43,714
1977-05-21 公募 465 214 2,400 48,000 22,320
1977-10-01 無償増資 1:0.15 360 2,760 55,200
1978-10-01 公募 755 275 3,035 60,700 45,829
1979-09-30 転換社債の転換 18 3,043 60,860 要確認
1980-09-30 転換社債の転換 152 3,195 63,890
1980-11-20 18 3,202 64,049 要確認
1980-11-20 公募 808 315 要確認
1981-09-30 転換社債の転換 746 3,949 78,978
1981-10-01 無償増資 1:0.1 395 4,344 86,876
資本金(百万円)(百万円)

資本異動総覧 1983年版(東洋経済新報社, 1982年11月)より作成(収録は1962年〜1981年)。金額は百万円・単位未満四捨五入、 株式数は千株。増資後の資本金は、その増資が資本に組み入れられた時点の額。 推定時価総額は、払込金が額面を上回る増資(公募・第三者割当)について 「1株払込金×増資後株式数」で算出した目安で、市場での売買価格そのものではない (公募価格は市場価格より低く置かれるのが通例のため、下限寄りに出る)。 このうち3件は誌面の数値どうしの検算が合わず、 「要確認」とした(原資料の値をそのまま載せている)。グラフには含めない。 1983年以降は同資料の収録範囲外のため、グラフでは欠測として描く。

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