日本ビクターの大株主・株主構成

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歴代の筆頭株主 1961年から2005年・3時点
時点 筆頭株主 持株比率
1961年3月時点 松下電器産業 51.8%
1980年3月時点 松下電器産業 50.08%
2005年3月時点 野村證券 0.16%

大株主の推移(1961年-2006年)

年代別の大株主上位10位(前半10年刻み・直近5年刻みのスナップショット)
順位1960年(1961/3)1970年調査中1980年(1980/3)1990年調査中2000年調査中2005年(2005/3)2010年調査中2015年調査中2020年調査中2025年調査中
1松下電器産業51.80%-松下電器産業50.08%--野村證券0.16%----
2第一生命9.80%-第一生命保険5.79%--0.03%----
3松下不動産7.50%-三菱信託銀行5.16%--9.80%----
4三菱信託銀行3.20%-松下不動産4.98%--野村信託銀行0.07%----
5東洋信託銀行1.40%-三井信託銀行3.58%--2.22%----
6山一証券1.40%-従業員持株会2.39%--2.07%----
7安田信託銀行1.00%-住友銀行2.31%--松下不動産1.82%----
8--日本興業銀行2.11%--1.26%----
9--住友生命保険1.36%--1.15%----
10--三井銀行1.07%--1.02%----
(当時: 日本ビクター)株式会社年鑑 昭和37年版(当時: 日本ビクター)企業系列総覧 1981年版(当時: 日本ビクター)有価証券報告書(2005年3月期)

前半(1950〜2000年)は10年刻み、直近20年(2005〜2025年)は5年刻みのスナップショット。1980年以前は外部の歴史的史料(株式会社年鑑、会社年鑑等)、それ以降は有価証券報告書を出典とする。比率は各期の総発行株式数に対して算出。

資本金の推移(1960年-1982年)

資本金の推移(増資の年月日・内容・増加資本金・増資後の資本金と発行済株式数・推定時価総額)
年月日 内容 割当率 1株払込金円 増加資本金百万円 資本金百万円 発行済株式数千株 推定時価総額百万円 備考
1960-03-21 有償増資 1:1 50 600 1,200 24,000
1961-12-01 有償増資 1:1 50 1,200 2,400 48,000
1963-11-21 有償増資 1:0.5 50 1,200 3,600 72,000
1967-11-21 有償増資 1:0.5 50 1,800 5,400 108,000
1977-03-20 転換社債の転換 81 5,480 109,617
1977-03-20 公募 935 250
1978-03-20 転換社債の転換 874 6,354 127,095
1978-09-21 無償増資 1:0.1 637 7,292 145,831
1978-09-21 公募 1,010 300
1979-03-20 転換社債の転換 13 7,305 146,099
1980-03-20 転換社債の転換 41 7,346 146,915
1980-08-21 公募 1,535 500 要確認
1980-09-20 転換社債の転換 525 7,871 157,419
1980-09-21 無償増資 1:0.1 787 8,658 173,161
1981-03-20 転換社債の転換 77 8,665 173,296 要確認
1982-03-20 転換社債の転換 11 8,676 173,522
1982-03-21 無償増資 1:0.2 1,735 10,411 208,226
資本金(百万円)(百万円)

資本異動総覧 1983年版(東洋経済新報社, 1982年11月)より作成(収録は1960年〜1982年)。金額は百万円・単位未満四捨五入、 株式数は千株。増資後の資本金は、その増資が資本に組み入れられた時点の額。 推定時価総額は、払込金が額面を上回る増資(公募・第三者割当)について 「1株払込金×増資後株式数」で算出した目安で、市場での売買価格そのものではない (公募価格は市場価格より低く置かれるのが通例のため、下限寄りに出る)。 このうち2件は誌面の数値どうしの検算が合わず、 「要確認」とした(原資料の値をそのまま載せている)。グラフには含めない。 1983年以降は同資料の収録範囲外のため、グラフでは欠測として描く。

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