三井松島ホールディングス（1518）セグメント別業績｜事業別の売上・利益推移

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事業セグメント別の売上高・営業利益・利益率の推移を掲載

三井松島ホールディングスのセグメント別業績推移事業別の売上高・営業利益・利益率

セグメント売上高単位：億円
FY05-FY09燃料建機材スーパー光コンポーネント不動産その他
FY10-FY13燃料(石炭販売)燃料(石炭生産)建機材リサイクル・合金鉄不動産その他施設運営受託
FY14不動産再生可能エネルギー施設運営受託港湾石炭生産石炭販売飲食用資材
FY15-FY22エネルギー生活関連
FY23-FY24エネルギー生活消費財産業用製品金融その他
セグメント利益単位：億円
FY05-FY09燃料建機材スーパー光コンポーネント不動産その他
FY10-FY13燃料(石炭販売)燃料(石炭生産)建機材リサイクル・合金鉄不動産その他施設運営受託
FY14不動産再生可能エネルギー施設運営受託港湾石炭生産石炭販売飲食用資材
FY15-FY22エネルギー生活関連
FY23-FY24エネルギー生活消費財産業用製品金融その他
セグメント利益率単位：%
FY05-FY09燃料建機材スーパー光コンポーネント不動産その他
FY10-FY13燃料(石炭販売)燃料(石炭生産)建機材リサイクル・合金鉄不動産その他施設運営受託
FY14不動産再生可能エネルギー施設運営受託港湾石炭生産石炭販売飲食用資材
FY15-FY22エネルギー生活関連
FY23-FY24エネルギー生活消費財産業用製品金融その他
セグメント投下資本利益率単位：%
FY05-FY09燃料建機材スーパー光コンポーネント不動産その他
FY10-FY13燃料(石炭販売)燃料(石炭生産)建機材リサイクル・合金鉄不動産その他施設運営受託
FY14不動産再生可能エネルギー施設運営受託港湾石炭生産石炭販売飲食用資材
FY15-FY22エネルギー生活関連
FY23-FY24エネルギー生活消費財産業用製品金融その他

三井松島ホールディングスのセグメント変遷

FY05
FY06
FY07
FY08
FY09
FY10
FY11
FY12
FY13
FY14
FY15
FY16
FY17
FY18
FY19
FY20
FY21
FY22
FY23
FY24
不動産▸
建機材▸
その他▸
燃料▸
スーパー▸
光コンポーネント▸
燃料(石炭販売)▸
燃料(石炭生産)▸
リサイクル・合金鉄▸
施設運営受託▸
再生可能エネルギー▸
港湾▸
石炭生産▸
石炭販売▸
飲食用資材▸
エネルギー▸
生活関連▸
生活消費財▾
セグメント売上高億円
260
268
セグメント利益億円
15
24
セグメント資産億円
319
316
産業用製品▾
セグメント売上高億円
151
296
セグメント利益億円
13
38
セグメント資産億円
430
413
金融その他▾
セグメント売上高億円
16
42
セグメント利益億円
2
14
セグメント資産億円
54
544

三井松島ホールディングスのセグメント定義セグメント区分の切り替わりごとに各事業の内容を記載

2006年3月期〜2010年3月期
単位：億円
燃料
  • 国内石炭流通と豪州リデル炭鉱からの輸入炭販売で構成される燃料卸売事業で、電力・鉄鋼・セメント向けが中心。
  • 1990年設立の三井松島オーストラリア経由で海外炭の取扱量を拡大し、海外炭シフトが進行した時期。
建機材
  • セメント・生コン・骨材・建築資材の卸販売事業で、建設業者・公共工事向け BtoB 取引を継続。
  • 九州地盤の流通網を活用し、連結売上36%を構成する第二の収益柱として安定収益を計上。
スーパー
  • 地域食品スーパーの店舗運営事業で、生鮮・日配品中心の小売業態を九州で継続展開。
  • 連結売上8%を構成する生活関連分野の継続事業として推移。
光コンポーネント
  • 光通信用部品の製造・販売事業で、通信インフラ・データセンター向けの BtoB 取引が中心。
  • IT 革命下のエレクトロニクス需要拡大に対応して育成された新規事業領域で、連結売上6%を占めた。
不動産
  • 自社保有不動産の賃貸・管理を中心とした事業で、安定的な賃料収入を計上する。
  • 連結売上1%の小規模事業として推移した。
その他
  • 主要5セグメントに含まれない雑多な事業をまとめ、新規育成中の事業領域を含む。
  • 連結売上比率2%の小規模として開示された。
2011年3月期〜2014年3月期
単位：億円
燃料(石炭販売)
  • 豪州リデル炭鉱産炭を中心とする海外炭の輸入販売と国内石炭流通を担う燃料卸売事業で、電力・鉄鋼・セメント向けが販売先の中心。
  • 旧「燃料」セグメントから石炭の販売機能を切り出し、生産機能（池島炭鉱関連）と並列開示する2011年3月期からの新セグメント。三井松島オーストラリア経由の調達網が中核。
燃料(石炭生産)
  • 池島炭鉱跡を引き継ぐ国内石炭生産・関連活動と豪州炭鉱権益による生産事業を計上する。海外炭シフトを補完する位置づけ。
  • 旧「燃料」一体管理から販売・生産を分離して開示する形へ変更し、生産機能側の収益貢献度を独立して可視化する目的で設定された。
建機材
  • セメント・生コン・骨材・建築資材の卸販売事業で、建設業者・公共工事向け BtoB 取引を継続。
  • 九州地盤の流通網を活用した安定収益事業として、燃料事業に次ぐ第二の事業領域を構成する。
リサイクル・合金鉄
  • 旧「光コンポーネント事業」廃止後に開示が始まった素材リサイクル・合金鉄製造で、産業用素材の循環利用を扱う新規育成領域。
  • 2011年3月期に開示が始まり、グループの新規事業育成シフトを反映したセグメントとして推移。
不動産
  • 自社保有不動産の賃貸事業で、オフィス・商業施設の賃貸収入を計上する。
  • 連結売上比1%前後の安定収益事業として継続。
その他
  • 主要セグメントに含まれない雑多な事業をまとめ、新規育成中の事業領域を含む。
  • 規模は小さく、グループの試行的事業をまとめて開示する位置づけ。
施設運営受託
  • 公共施設の指定管理者制度等に基づく施設運営受託サービス事業で、自治体・公的機関向けの BtoG 取引を担う。
  • 2013年3月期（FY12）に開示が始まり、非エネルギー領域の安定収益事業として育成された脱炭素転換期の先行事業。
2015年3月期
単位：億円
不動産
  • 自社保有不動産の賃貸事業で、オフィス・商業施設の賃貸収入を計上する。
  • 連結売上1%の安定収益事業として継続。
再生可能エネルギー
  • 太陽光発電など再生可能エネルギー発電事業で、脱炭素対応の新規育成領域として開示が始まった。
  • 連結売上比率0%の新規育成段階で、グループの脱石炭ポートフォリオ転換に先行する事業。
施設運営受託
  • 公共施設の指定管理者制度等に基づく施設運営受託サービス事業で、自治体・公的機関向けの BtoG 取引。
  • 連結売上9%を構成する非エネルギー領域の安定収益事業として育成された。
港湾
  • 石炭等ばら積み貨物を扱う港湾運営・荷役事業で、燃料事業に付帯する物流インフラ機能を担う。
  • 連結売上1%の小規模事業として推移した。
石炭生産
  • 池島炭鉱関連子会社による国内石炭生産・関連活動を計上し、技術継承と国内供給を担う。
  • 連結売上8%を構成し、海外炭シフトを補完する位置づけの事業。
石炭販売
  • 豪州リデル炭鉱産の海外炭を中心とした石炭輸出販売事業で、アジア圏の電力・鉄鋼向けが販売先の中心。
  • 三井松島オーストラリア経由の調達・販売機能を担い、連結売上75%を占めるグループ最大事業。
飲食用資材
  • 飲食店向け資材の卸販売事業で、食品包材・厨房用品・消耗品の BtoB 卸売モデルを採用。
  • 連結売上7%を構成する生活関連分野の事業領域。
2016年3月期〜2023年3月期
単位：億円
エネルギー
  • 海外炭（豪州リデル炭鉱産）販売を中核とする石炭事業を統合し、旧「石炭販売」「石炭生産」「港湾」「再生可能エネルギー」を一本化した報告セグメント。
  • 2016年3月期から開示構造を集約し、石炭事業を単一セグメント化することで脱石炭フェーズへの管理単位移行を準備した。電力・鉄鋼・セメント向け輸出が販売先の中心。
生活関連
  • 旧「建機材」「飲食用資材」「不動産」「施設運営受託」等の非エネルギー事業を集約し、生活インフラ・消費財関連を一本化した新セグメント。
  • 2018年策定の脱炭素5カ年計画の前段として、エネルギー以外の事業を「生活関連」へ統合し、後の M&A による産業用品・消費財事業育成の管理基盤を整えた。
2024年3月期〜2025年3月期
単位：億円
エネルギー
  • 海外炭（豪州リデル炭鉱産）販売を中核とする石炭事業で、2024年3月期の最終売上計上を経て2026年3月期までに縮小・撤退する計画。
  • FY23売上34,772百万円・利益22,211百万円と利益貢献を維持し、脱石炭計画の最終段階における高収益事業として推移した。
生活消費財
  • MOS（旧丸紅オフィス・サプライ）、ジャパン・チェーン・ホールディングス、ケイエムテイ等を含む消費財・小売事業群。
  • 旧「生活関連」から消費財・小売事業を切り出した新セグメントで、オフィス用品・チェーン小売を統合して可視化した。
産業用製品
  • 明光商会（事務機・シュレッダー）、日本カタン（送変電架線金具）、Saunders & Associates（豪州産業機材）等を中核とする産業用品の製造販売事業群。
  • 旧「生活関連」から産業向け事業を切り出した新セグメントで、2018年策定の脱炭素5カ年計画に基づく M&A で構築された産業用品ポートフォリオを集約。
金融その他
  • エム・アール・エフ（金融）と上場株式投資を行う MM Investments 等を含む金融・投資事業領域。
  • 旧「生活関連」から金融・投資機能を切り出した新セグメントで、三井松島ホールディングスは石炭事業終焉後の新たな収益柱に据えた。

参考文献・出所

有価証券報告書
『松島炭鉱五十年史』(1962年刊)
『日本会社史総覧』(1995年刊)
『日本の経営者 昭和52年版』(1977/2)
『日本の経営者 1部上場全企業・社長の経営戦略と人物像 昭和58年版』(1982/8)
『日本の経営者 1部上場全企業・社長の経営戦略と人物像 平成5年版』(1992/10)
三井松島ホールディングス IR 決算説明資料（FY17-FY24）
日刊工業新聞
事業構想オンライン(2021年9月号)
日本経済新聞(2024年5月13日)
M&A Online(2024年6月11日)
マールオンライン(2025年5月16日)
西日本新聞(2026年1月9日)
大株主の状況（FY24）
三井松島ホールディングス FY24決算説明資料（2025年5月）
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最終改定: 2026年5月

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