三井松島ホールディングス：池島坑の開発着手と東証一部上場

1945年11月2日、三井・三菱・住友をはじめとする財閥15社が指定を受け、系列会社も含めて株券・社債・証券の売買や移転を禁じられた。松島炭鉱も1946年3月16日に制限会社となり、1949年4月9日に指定が解かれるまで、財産を処分することも資金を借り入れることも、役員をどう遇するかも制限を受けた。それまで役員の大半と幹部職員の一部は、三井鉱山か三井物産からの出向または兼務だった。1946年11月の勅令で役職員の兼任が禁じられると、いずれも専任に移るか会社を辞めた。株式の面でも、三井本社の20,440株が1946年12月に、三井鉱山の27,285株が1947年8月に持株会社整理委員会へ移り、のちに役員と従業員に分けて売られた。こうして終戦は、松島炭鉱と三井のつながりを断った。本店も1947年6月に福岡市雁林町、1948年5月に同市大名町へ移った。

独立と引き換えに残されたのは、荒廃した1つの坑であった。1945年度、大島坑の出炭は10万トンを下回った。戦時の強行出炭と資材の欠乏で坑内が荒れ、そこへ終戦直後の混乱が加わったためである。会社は役員以下の体制をまず固め、終戦前に立てたものの資材難で止まっていた5カ年計画を、1947年から1951年までの復興増産計画に組み直して動かした。政府の側でも、石炭を急いで増産させるため傾斜生産方式によって生産資材を重点配分し、1947年1月には復興金融金庫を設けて融資の道を開き、同年秋にはGHQの石炭増産特別調査団が二度にわたって大島坑を視察した。第一坑の単線坑道を複線化し、捲揚機・炭車・選炭機・浮選機・積込機・変電所をまとめて増強した。これにより出炭能力は年48万トン、選炭能力は年54万トンに高まり、1949年度には年産が30万トンを超えた。計画の完了は予定より半年遅い1952年9月期で、費用はおよそ2億円に達した。

掘る力が戻っても、売る力は無かった。創業以来、販売はすべて三井物産への委託で、戦時中は日本石炭、戦後は配炭公団への統制販売に引き継がれ、営業関係の業務は山元での積込作業と炭代・運賃諸掛の計算、配船連絡といった事務に限られていた。売り込みのための販売機構を、会社は一度も持ったことがなかった。松島炭鉱は1949年9月15日の配炭公団廃止を見据え、同年7月4日にまず業務部へ販売課を設け、8月15日には本店営業部と大阪出張所、東京事務所を置いて、自ら売る組織を発足させた。人員は本店営業部が部長以下10名、大阪出張所が所長以下4名、東京は販売担当者2名であった。大島炭は戦時中の規格売炭のため需要家にほとんど名を知られておらず、直接販売の経験も無かった。それでも1949年9月以降、日本製鉄、三菱化成、大阪瓦斯、東邦瓦斯、西部瓦斯を皮切りに荷渡先を積み上げ、これらの需要家は後年まで主要な取引先であり続けた。

池島は西彼杵郡外海町の沖に浮かぶ海底炭鉱で、坑道は海の下へ伸びていく。会社がこの松島鉱区に戻ったのは、1934年の水没で手放してから17年後である。大島坑の開発が順調に進み、長年の懸案だった松島鉱区の再開発に踏み出せる状況が整ったとして、1951年に池島を足場とする開発に取りかかった。最初の仕事は用地で、同年の5月から8月まで島内の土地を1筆ずつ土地台帳と突き合わせて所有者を確かめ、数回に分けて買い取った。1951年12月に松島と池島の間へ海底送電線を敷き、1952年3月から受電した。同年10月8日の鍬入式を経て、11月に掘さく工事が始まった。休業していた鉱区で池島坑の開鑿が動き出したのは、このときである。1955年9月25日の着炭までにおよそ3年を要したが、上り断層のために炭層が予定より浅い位置に現れた。会社は出炭を急がず、安全な稼行を優先して探炭斜坑をさらに深く掘り進めた。

大島の第2次合理化は1952年から1956年までの計画で、第二坑の坑道を複線にし、採炭・捲揚・排水・選炭の各設備を強化するものだった。ところが途中の1953年9月から1955年にかけ、朝鮮動乱ブームが終わったことによる不況で自主減産に追い込まれた。採用を止め、自然に減るのを待ちつつ配置転換も進めて、在籍鉱員は3,470名から3,170名へ、1955年1月には2,600名にまで絞られた。その一方で、1954年には年産50万トン余りの出炭能力が整った。続く第3次合理化は、深部へ移るにつれ坑道が45キロに延びて運搬費がかさんだことへの対応で、第一坑連卸を広げて国内初のケーブルベルトコンベヤーを据え、一・二坑の出炭を第一坑坑口にまとめる工事を1959年に終えた。池島の開業は、こうした大島の合理化で浮いた人と設備に支えられていた。維持坑道の縮小で生じた余剰人員を池島へ移すため開発工事の進捗を合わせ、池島は新炭鉱でありながら新規採用をほとんど行わず、大島の余剰人員約350名を吸収した。

資本金は1950年4月の1千万円を皮切りに、資産再評価による再評価積立金の資本組入も含めてほぼ毎年増資を重ね、1953年1月に1億5千万円、1961年9月には13億円に達した。1959年10月には池島坑が営業出炭を開始し、業績の好転を受けて1961年10月に東京証券取引所市場第二部へ上場、翌1962年2月に市場第一部へ指定替えし、同年4月に福岡証券取引所、1963年9月には大阪証券取引所第一部へも上場した。1962年3月末の大株主は三井銀行が1,665千株・6.4%、日本興業銀行が1,273千株・4.9%で、株主数は2,775名、一人当りの平均持株数は9,369株であった。借入は日本開発銀行920百万円、日本興業銀行340百万円などで、設備資金の出し手はかつての親会社ではなく政策金融と長期信用銀行に替わっていた。

掘り当てた頃には、石炭の値段を決めるのは石炭ではなくなっていた。1952年の石炭不足時に増え始めた重油の進出は低運賃と低コストによる価格安で伸び続け、1957年から1958年のなべ底不況期には重油の優位が決定的となった。1958年10月、石炭協会は1963年度の炭価を1958年度比で800円引き下げる新合理化計画を作ったが、需要家は強い不満を示した。翌1959年12月、石炭鉱業審議会基本問題部会は1963年度の販売価格を1958年度比で1,200円程度引き下げるべきとの答申を出した。1959年4月からは合理化法に基づき、原料炭・無煙炭・煽石を除く一般炭について約20%の出炭制限が行われた。ところが1,200円引下げを決めた当時に想定していた1963年度の重油価格8,500円は、貿易自由化を控えた石油精製能力の増大で下落し、1961年度には7,000円を下回るものが現れた。引き下げの目標そのものが、競合燃料の値下がりに追い越されていった。

松島炭鉱の原料炭選出率は1950年度の58.2%から1961年度には89.0%へ上がり、同じ期間に17.8%から22.0%で推移した全国平均を大きく引き離した。全出炭の平均カロリーも1961年度で7,460、全国平均は6,230であった。販売は1961年度で鉄鋼40.0%、ガス33.4%、セメント13.7%と、原料用炭の鉄鋼・ガス・コークス向けと一般用炭のセメント向けとで総量の約90%を占め、市場別では京浜・阪神・九州の3地区が約85%であった。高級原料炭と上級一般炭を産出していたため、公団貯炭の払下げによる市況の圧迫も、動乱の反動も、神武景気後の後退も、受ける影響は他社より小さかった。1962年3月期の売上高は32億7357万円、当期純利益は2億4584万円、従業員は3,371名であった。値下げ競争から距離を取る手立ては、炭を安くすることではなく炭を選り分けることであった。

それでも、掘る場所は先に尽きた。1960年代後半に石油への一次エネルギー転換が進むと、国内炭は価格と公害の両面で輸入炭や石油に対して競争劣位へ置かれた。大島鉱業所は採掘条件の悪化もあって1970年6月に閉山し、1935年の開坑から35年で終わった。池島の出炭は1969年に大島鉱を上回り、両事業所を合算した年間出炭量も同年に181万トンの過去最高へ達していた。掘る場所を池島1つに絞る一方、1968年3月には土木建築総合請負工事業の松島建設工業を設立し、炭鉱周辺の土木需要を取り込む枠組みを敷いた。第三次から第四次にかけての石炭政策は、石炭部門と兼業部門の区分経理と企業体制の整備を求めており、採掘部門を別会社へ切り出して本体は兼業で利益を確保する形が、業界に共通する課題となっていた。会社が次に選ぶ道は、この枠組みの内側にあった。