日本製鋼所の歴史

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沿革

1907年に北海道炭礦汽船と英国のアームストロング、ビッカースの3社が室蘭に設立した合弁が起源。

1960年に射出成形機へ参入し、室蘭では世界最大670トンの鋼塊から原子炉部材を一体成形してきた。原子炉の一次系部材で2005年に世界シェア80%に達し、今は樹脂機械が売上の82%を占める。

1907年1919年/1920年1950年1951年2010年/2012年2020年2026年日本製鋼所1907年3社出資で設立北海道炭礦汽船1907年共同出資アームストロング1907年英ビッカースと出資北海道製鉄1919年合併広島製作所1920年買収新日本製鋼所1950年集排法で再編株式上場1951年上場名機製作所2010年子会社化YPK2012年子会社化日鋼MEC2020年吸収分割で承継圧縮機事業2020年ブルックハルトへ譲渡決断日本製鋼所M&E2026年吸収合併
日本製鋼所 有価証券報告書「沿革」
日本製鋼所
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
2,749億円
売上高純利益率
7%
出所：有価証券報告書
石塚柳小林小野舘野八木大西永田佐藤宮内松尾
売上高262億円売上高1,124億円売上高1,341億円売上高1,178億円売上高1,733億円売上高2,233億円売上高2,749億円純利益率1.8%純利益率-1.3%純利益率-1.4%純利益率3.8%純利益率-7.4%純利益率7%1957/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
沿革概略を知る
創業期

1907年〜日英3社合弁による設立と陸海軍の管理工場指定

  1. 本社・工場を北海道室蘭に置く[1]
  2. 北海道炭礦汽船・アームストロング・英ビッカースの3社共同出資で日本製鋼所を設立[2]
  3. 本店を移転[2]
  4. 大阪市に支店を開設[2]
  5. 北海道製鉄を合併し製鉄・採鉱事業を兼営[2]
  6. 広島製作所を買収[2]
  7. 輪西製鉄を分離設立
  8. 横浜工場を起工[2]
  9. 横浜製作所が竣工し操業開始[1]
  10. 陸軍・海軍の管理工場に指定
  11. 武蔵製作所（東京・府中）を新設
  12. 終戦により兵器生産を中止
  13. 敗戦を受け民需品生産への転換を開始[3]
売上高
  • 売上高
日本製鋼所売上高—
歴史詳細を読む日英3社合弁による設立と陸海軍の管理工場指定
安定成長期

1946年〜新日本製鋼所としての再出発と射出成形機・油圧ショベルへの参入

  1. 過度経済力集中排除法に基づく再編で新日本製鋼所を設立[3]
  2. 東京・大阪証券取引所に株式上場[2]
  3. 名古屋・札幌証券取引所に株式上場[4]
  4. 福岡証券取引所に株式上場[4]
  5. 金沢工作所（現日鋼工機）を設立[2]
  6. 本社を東京都千代田区に移転[4]
  7. アンケル・ベルクと成形機提携
  8. 油圧ショベル事業に新規参入
  9. ニューヨーク・デュッセルドルフ・テヘランに事務所を設置[1]
  10. ロサンゼルス・ヒューストン・シンガポールに事務所を設置[1]
  11. 広島製作所内に機械研究所を新設[2]
  12. 日鋼プラスチック機械サービス（現ニップラ）を設立[2]
  13. Japan Steel Works America, Inc.を設立[3]
  14. ニッコー厚産を設立[2]
  15. 日鋼工営を設立[2]
  16. 日鋼運輸を設立[2]
  17. 日鋼検査サービスを設立[2]
  18. 日鋼設計を設立[2]
  19. 横浜製作所の新工場を横浜市金沢地先工業団地に起工[2]
  20. 横浜製作所の新工場が横浜市金沢地先工業団地で操業開始[3]
  21. デミング賞実施賞を受賞[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
日本製鋼所1983年3月期売上高1,599億円売上高経常利益率n/a
就任年社長氏名役職名
新谷哲次
石塚粂蔵
柳武
小林佐三郎
小野達郎
舘野万吉
低迷期

1984年〜3期連続赤字と室蘭製作所600名の人員削減

  1. 3期連続の最終赤字に転落
  2. 油圧ショベルの自社生産から撤退
  3. 東京研究所（東京都府中市）を開設[4]
  4. 室蘭製作所で600名規模の人員削減を開始
  5. 北海道厚産（現日鋼室蘭サービス）を設立[2]
  6. 日鋼デザインを設立[2]
  7. 日鋼商事（現日鋼YPK商事）を設立[2]
  8. ファインクリスタルを設立[2]
  9. 中央研究所（千葉県四街道市）を開設[4]
  10. 米国にJSW Plastics Machinery, Inc.を設立[4]
  11. サン・テクトロを設立[2]
  12. 日鋼情報システムを設立[2]
  13. 技術開発センター（広島製作所内）を開設[4]
  14. 東京・府中の東京製作所跡地を売却
  15. JSW Plastics Machinery （S）を設立[3]
  16. 日鋼トラックを設立[2]
  17. 室蘭製作所がISO9001を取得[2]
  18. 3期連続の最終赤字に転落
  19. 日鋼マテリアルを設立[2]
  20. 広島製作所がISO9001を取得[2]
  21. マレーシアにJSW Plastics Machinery (M)を設立[2]
  22. エムジープレシジョンを設立[2]
  23. タイにJSW Plastics Machinery (T)を設立[2]
  24. 洋光（現ジャスト）を設立[2]
  25. 香港にJSW Plastics Machinery (H.K.)を設立[2]
  26. 日鋼機械センターを設立[2]
  27. 日鋼特機を設立[2]
  28. 室蘭製作所・広島製作所がISO14001を取得[2]
  29. 横浜製作所がISO9001を取得[2]
  30. 日鋼テクノを設立[2]
  31. 経営改善計画を発表し420名の人員削減を実施
  32. 中国にJSW Injection Machine Maintenance (Shenzhen)を設立[2]
  33. 日鋼キャスティングを設立[2]
  34. JSW Clad Steel Plate Companyを設立[2]
  35. 米国にJSW Compounding Technical Centerを開設[2]
  36. J-Winを設立[2]
  37. JSW ITサービス（現JSWアクティナシステム）を設立[2]
  38. 室蘭環境プラントサービスを設立[2]
  39. 横浜製作所がISO14001を取得[2]
  40. 三菱重工業から押出成形機事業を譲り受け[2]
  41. タハラを子会社化[2]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
日本製鋼所2006年3月期売上高1,733億円売上高当期純利益率3.8%
就任年社長氏名役職名
舘野万吉
八木直彦
大西敬三
永田昌久
成熟期

2007年〜室蘭製作所の大規模増強と名機製作所・YPKの買収

  1. 室蘭製作所を原子力向けに増強[3]
  2. フィルムテクニカルセンター（広島製作所内）を開設[2]
  3. 本社を移転[2]
  4. JSW樹脂機械サービスを設立[2]
  5. 中国にJSW Machinery Trading (Shanghai)を設立[2]
  6. インドにJAPAN STEEL WORKS INDIAを設立[2]
  7. 名機製作所・そのグループ会社を子会社化[2]
  8. 中国にJSW Machinery (Ningbo)を設立[2]
  9. YPK・そのグループ会社を子会社化[2]
  10. ドイツにJapan Steel Works Europeを設立[2]
  11. 日鋼テクノが日鋼マテリアルを吸収合併[2]
  12. 日鋼商事がYPKを吸収合併し日鋼YPK商事に商号変更[2]
  13. JSWアフティを設立[2]
  14. JSW樹脂機械サービスを吸収合併[2]
  15. JSWアフティがエム・イー・エス・アフティより薄膜成膜装置事業を譲受[2]
  16. 日鋼工営が子会社3社を吸収合併し日鋼MECに商号変更[2]
  17. 当期純損失を計上[5]
  18. 日立プラントメカニクスより同時二軸延伸機事業を譲受[2]
  19. 韓国のSM PLATEKを子会社化[2]
  20. 名機製作所を株式交換により完全子会社化[2]
  21. 連結純損失▲50億円を計上し3期連続赤字[3]
  22. 宮内直孝が代表取締役社長に就任[3]
  23. ジーエムエンジニアリングを持分法適用関連会社化[2]
  24. 日鋼情報システムを吸収合併[2]
  25. ジーエムエンジニアリングを子会社化[2]
  26. 中国に捷姆富（淅江）光電有限公司を設立[2]
  27. 室蘭銅合金を設立[2]
  28. ニチユマシナリーを連結子会社化[2]
  29. 日鋼MECへ吸収分割[2]
  30. 圧縮機事業をブルックハルトジャパンに譲渡[2]
  31. 名機製作所を吸収合併し名機製作所（愛知県大府市）を設置[2]
  32. ニチユマシナリーを吸収合併[2]
  33. ジーエムエンジニアリングを完全子会社化[2]
  34. 中国に日製鋼機電商貿（上海）有限公司を設立[2]
  35. フラットパネルディスプレイ装置事業をJSW ITサービスに承継[2]
  36. 松尾敏夫が代表取締役社長に就任[3]
  37. 東京証券取引所プライム市場に移行[2]
  38. ポーランドにJSW Plastics Machinery Europeを設立[2]
  39. 日本製鋼所M&Eを吸収合併し室蘭製作所を設置[2]
  40. 抱合せ株式消滅差益を計上[6]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
日本製鋼所2026年3月期売上高2,749億円売上高営業利益率9.2%
就任年社長氏名役職名
永田昌久
佐藤育男
宮内直孝
松尾敏夫

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出典・参考
#年出所
[1]2026日本製鋼所 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[2]2026有価証券報告書（2026年6月19日）
[3]—有価証券報告書
[4]2019有価証券報告書 第93期（2019年6月25日）
[5]2025日本製鋼所 2025年3月期 決算説明会資料（2025年3月）
[6]—臨時報告書

日本製鋼所の業績概況

日本製鋼所の財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋304科目

同業他社の業績概況

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最終改定: 2026年10月