リクルートHD の歴史

1960年3月、江副浩正氏は東京都港区で大学新聞広告社を創業し^[1]、大学新聞に各企業の求人広告を掲載する事業を始めた。創業の日は3月31日で、場所は東京の小さなビルの屋上に建てられたプレハブ^[2]であった。東京大学新聞会で「広告を開拓してくれないか」と勧められ^[3]、在学中から広告営業に携わったことが下地にある。創業資金は大手銀行には相手にされず、父の土地と家屋を担保に芝信用金庫田村町支店と二度交渉して300万円を借り入れて^[4]まかなった。まもなく複数の大学新聞の広告を一手に取り扱う契約を結び^[5]、同年10月には法人組織として株式会社大学広告を設立している^[6]。

1962年、大学生向けの求人情報だけを集めた「企業への招待」を創刊した^[7]。創刊にあたっては大学新聞で取引のあった会社を中心に約200社を訪ね、採用担当者から誌面の構成を聞き取って^[8]媒体を組み立てている。広告を取り次ぐ代理業から、誌面を自社で発行して広告主を直接開拓する側へ回った^[9]転換であった。掲載企業から広告料を得て個人と企業が出会う場を設ける仕組みは、のちにリボンモデルと呼ばれ、現在のリクルートへ受け継がれている^[10]。1963年4月には社名を日本リクルートメントセンターへ改め、同年8月に日本リクルートセンターを設立した^[11]。

1968年、日本企業として初めてIBM 1130を導入し^[12]、適性検査などの処理に使い始めた。導入がまだ珍しかった時期に計算機を入れたのは、情報を扱う会社として業務の迅速化と効率化を図るため^[13]である。1971年には情報誌の印刷前工程をデジタル化する目的でリクルートコンピュータプリントを設立し^[14]、媒体の制作工程も自社に取り込んだ。同じ年、西新橋に自社ビルを竣工している^[15]。

1970年に住宅金融公庫の融資制度が始まり、1973年には全国の分譲戸数が15万戸を超えて^[16]第三次のマンションブームが起きた。もっとも新築物件は価格が決まるまで広告を出せず^[17]、購入を検討する側が十分な情報を得られないまま申し込みを決める状態が残っていた。1974年、江副氏は長谷川工務店が建てたネオコーポ行徳の販売を引き受け^[18]、これがのちのリクルートコスモスの分譲マンション事業のこう矢となった。

1976年、日本リクルートセンターは月刊の「住宅情報」を創刊し^[19]、住宅・不動産の分野へ進んだ。「正しい情報を伝えることで不動産広告を変えたい」という考えを掲げ、社内の反対意見を押して事業化している^[20]。掲載料を広告主から得て読者には情報を届ける^[21]という就職情報誌の型を、そのまま別の分野へ移した多角化であった。1978年には首都圏の住宅購入者のおよそ半数が購読する誌面へ育ち^[22]、黒字に転じた。

江副氏は住宅情報を、供給者と需要者を結ぶ「ツーウェイ・コミュニケーション」の理想的な形と述べている^[23]。1979年には企業や物件の悪質な情報を排除する審査機能を設け^[24]、媒体の信頼そのものを収益の土台に据えた。1996年には業界に先駆けてインターネットサービス「住宅情報 On The Net」を始め^[25]、紙からネットへの移行も先行させている。「住宅情報」の名は33年間使われたのち、2009年に住宅総合ブランドのSUUMOへ統一された^[26]。

1980年、日本で初めての女性向け転職情報誌として「とらばーゆ」を創刊した^[27]。男女雇用機会均等法の施行はその5年後で、誌名は「とらばーゆする」という言い回しとして広まっている^[28]。1984年には中古車売買の専門誌「カーセンサー」を創刊した^[29]。こちらは当時の新入社員研修で提案されたアイデアから生まれた事業で、同年4月には社名を株式会社リクルートへ改めている^[30]。

1985年には米国に事業展開する日本企業の採用を支援するRecruit U.S.A. Inc.を設立し^[31]、同じ年にリモートコンピューティングによる情報サービスも始めた。1987年にはスーパーコンピュータ研究所を設け^[32]、計算機の研究と利用促進に人と資金を割いている。1986年時点でリクルート・グループは28社を数えた^[33]。証券アナリストジャーナルの講演で、リクルートコスモスの池田友之社長は「その仕事はほとんどが創業型である」と述べ^[34]、他社が手掛けていない領域か、手掛けていても異なる方法で創業者利潤を得る仕事が多いと説明した。

情報誌事業が生む現金は不動産の取得にも向かい、1984年には日本軽金属の銀座本社ビルを取得している^[35]。子会社リクルートコスモスの分譲マンション事業も伸び、1987年には売上高1757億円を記録して、規模で親会社のリクルート本体を上回った^[36]。1988年、そのリクルートコスモスの未公開株が政財官の関係者へ譲渡されていた問題が明るみに出て、江副氏は社長を辞任している^[37]。1989年には江副氏本人が逮捕され^[38]、創業者の個人事業から出発した会社は創業以来最大の危機に立った。

事件で傷んだのは本業の収益力ではなく、情報誌事業はその後も高い利益率を保ち、1998年3月期には経常利益743億円、経常利益率21.4%を計上している^[39]。一方でバブルの崩壊によりリクルートコスモスの保有不動産の含み益は消え、ノンバンクのファーストファイナンスは不良債権を抱え込んだ^[40]。江副氏が会長を退いたのは1988年で、1960年の創業から数えて約30年^[41]を同社で過ごした。

1992年、グループの負債は1兆8000億円に達していた^[42]。本体の出版・情報事業は好調だったものの、リクルート事件で江副氏が被告人となり、バブルの崩壊で系列のリクルートコスモスとファーストファイナンスの業績は悪化している^[43]。江副氏は「このままでは銀行の管理下に置かれてしまう」との危機感を抱き^[44]、被告人の身では「グループ内の支援体制をまとめられない」として、ダイエーの中内功社長に自分に代わる統括役を委ねた^[45]。

江副氏が中内社長へ株式売却を申し入れたのは、5月22日の記者発表のおよそ10日前であった^[46]。合意額は約455億円で、対象は約1000万株、発行済株式の33.9%^[47]にあたる。三和銀行の幹部によれば、この額は資産査定ではなく純資産を発行済株式数で割った数字から出した大ざっぱな判断^[48]であった。江副氏は売却の理由を「リクルートが銀行管理下に置かれるより、ダイエー入りした方が従業員にとって幸せと考えた」^[49]と語っている。

ダイエーは高木邦夫元常務ら総勢6人の役員をリクルートグループへ送り込んだ^[50]。もっとも受け入れる側の位田尚隆社長は「グループの運営や人事の責任は僕が持つ。中内さんには調整役として」と述べ、ダイエー入りしなくとも再建できると公言している。株式を手放した江副氏と自主再建を掲げる位田尚隆氏の思惑は食い違い、中内社長は両者の板ばさみに置かれた^[52]。当時のダイエー単体の有利子負債は5000億円を超え、2600億円を要する福岡ツインドームも抱えており^[53]、買収は財務的に危険な賭けと評された。 ^[51]

1993年に始動した再建計画^[54]は、系列2社の不良資産をリクルート本体へ移す設計であった。まずリクルートがコスモスから3600億円分のマンションと土地を引き取り^[55]、含み損を抱えた物件は損失処理のために設立した子会社とともに保有して損切りを進めている。ファーストファイナンスからは6000億円分の負債を肩代わりし^[56]、同社を不良債権の償却に専念させた。合わせて1兆円近い借入を新たに背負った結果、リクルートの負債は1兆4002億円まで膨らんだ^[57]。

非上場であるため株式市場から資本を調達する手段はなく^[58]、返済の原資は本業の営業利益と借換えに限られた。1998年3月期の経常利益は743億円に達したが、コスモスとファーストファイナンスの支援で814億円の特別損失を計上したため、最終利益は20億円にとどまっている^[59]。それでも1998年3月までの4年間で負債は9221億円まで減った^[60]。高木邦夫専務は「今後三年で二五〇〇億円ほどの負債を圧縮する見込み」^[61]と語り、ファーストファイナンスは同年3月末で1081億円の累損を抱えていた^[62]。

1997年6月、位田尚隆氏の後任として河野栄子氏が3代目の社長に就いた^[63]。1969年12月に初の女性営業職として中途入社し、電話でのアポイントの非効率を嫌って飛び込み営業を考案した^[64]人物で、1994年に位田尚隆氏が副社長へ据えた時点で後継は既定路線となっていた^[65]。就任にあたり河野社長は、既存事業を1割2割ではなく5割削るような見直しを掲げている^[66]。グループは約1兆円の借入金を抱えており、値下がりしても売れる不動産に頼らず営業利益で借金を返す構造への転換が課題^[67]となっていた。この間も媒体の新設は続き、1990年に旅行情報誌のじゃらん、1993年に結婚情報誌のゼクシィを創刊している^[68]。1996年にはRB on the NET（現リクナビ）などのオンライン就職情報サイトを始め、2000年にはグルメなど日常生活に密着した情報を扱うホットペッパーを創刊した^[69]。

リクルートは家族手当・住宅手当・新幹線通勤手当を含む福利厚生制度の大半を、1999年12月末までに廃止すると決めた^[70]。廃止分は一人あたり年間およそ20万円、社員約3500人で年間総額約7億円^[71]にのぼり、これらをすべて賞与と給与へ振り替えている。賞与の原資は営業利益の11%程度から11.5%程度へ引き上げ、成果貢献給は標準的な考課で月1万2000円から1万8000円上積みした^[72]。同社に労働組合がないことも、こうした変更を可能にした^[73]条件であった。

ダイエーは1999年度に2050億円の有利子負債削減を計画し^[74]、リクルート株の売却をその中核に据えた。ソフトバンクは1997年と1998年の二度にわたり買収交渉に臨んでいる^[75]。1999年に入ると角川書店・東芝・住友商事の連合が名乗りを上げたものの10月15日に断念し^[76]、CSK・ベルシステム24・東京電力の三社連合が1500億円、リクルート自身が1000億円を提示する構図^[77]となった。ただし定款の譲渡制限があってダイエーの意向だけでは売れず^[78]、リクルート側はCSK連合による買収に難色を示した。

1999年3月末のリクルートの有利子負債は8389億円で、銀行団に残高の維持を頼んでいる状態^[79]にあった。買い戻しには新規の借入が要り、銀行団から見れば借金の付け替えにしか映らないという懸念^[80]も残った。それでも2000年2月に株式の譲渡問題は決着し^[81]、同年3月期の決算は営業利益・経常利益とも過去最高を記録している。売上高は前期比2.8%減の2805億円だったが営業費用が8%減り、経常利益は17.7%増の845億円となった^[82]。買い戻し資金約1000億円のうち800億円を銀行借入でまかなったため、借入金の減少は100億円にとどまっている^[83]。

2004年、結婚情報誌のゼクシィなどを中国へ持ち込んだが、数年で撤退した^[84]。中国展開を起案して責任者を務めた柏村美生氏は、進出を決めた理由を「経済成長をしている中国は婚姻組数が多く、情報に対する飢餓感もあった」^[85]と振り返る一方、「雑誌でやってきた成功モデルにとらわれていた」ために軌道に乗らなかった^[86]と述べている。自社単独での事業展開は2011年に終え、この経験がのちのM&Aによる海外事業戦略の前提^[87]となった。

2007年12月、柏木斉社長兼CEOのもとリクルートは人材派遣最大手のスタッフサービス・ホールディングスの発行済株式80.14%を^[88]、岡野保次郎会長から取得して子会社とした。同社は非上場ながら業界首位で、2007年3月期の売上高は約3234億円、登録スタッフは約157万人、従業員は5847名にのぼる^[90]。当時のリクルートの派遣事業は合計売上高約1908億円で業界5位にとどまっており^[91]、統合により売上5000億円規模の派遣グループが生まれ、2位のパソナの2倍を超える規模^[92]となった。もっともスタッフサービスのグループ会社テクノサービス九州では派遣期間の偽装契約が発覚しており^[93]、統合には法令順守の課題も伴った。買収の翌年にはリーマン・ショックが直撃し、輸出減の影響を受けた製造業を中心に派遣需要は急減している^[94]。 ^[89]

2010年7月には米国の人材派遣会社The CSI Companiesを買収し^[95]、M&Aによる派遣事業の海外展開を始めた。2011年にはStaffmark GroupとAdvantage Resourcing Europeを傘下に収め^[96]、米国と欧州に事業拠点を得ている。国内では2007年にHot Pepper Beautyの予約サービスを始め、2011年には受験サプリを投入した^[97]。2008年にはグラントウキョウサウスタワーへ本社機能を移している^[98]。

2012年4月、4代目社長の柏木斉氏から峰岸真澄氏へ9年ぶりに社長が交代し^[99]、峰岸氏が5代目の社長に就いた。就任直後の5月の決算発表で「人材ビジネスでナンバーワン」「20年前後に海外売上高比率5割」を掲げ、6月の株主総会では上場の意向を表明している^[101]。峰岸氏は海外のベンチャー経営者に百数十人会ったうえで、事業パートナーとして認められるには会社の信頼が要ると痛感したと述べ、「海外ですべてを自前で展開した場合、50年かけても日本で築き上げたもの以上は得られないでしょう」^[102]と語った。M&Aを含む投資枠として4000億円から5000億円を設定している^[103]。 ^[100]

2012年10月、会社分割によって持株会社体制へ移行し、社名を株式会社リクルートホールディングスへ変更した^[104]。同じ月、米国の求人検索サイトIndeedの株式100%を取得している^[105]。買収を主導したのは当時36歳で執行役員となった出木場久征氏で、営業員が求人を集める有料掲載モデルの限界を感じていた^[106]。当時のIndeedは世界50カ国以上・26言語に対応し、月間およそ8000万人が利用していた^[107]。取得価額は非公表だが、報道では約10億ドルとされる^[108]。

買収後、出木場氏は米テキサス州オースティンへ移った^[109]。当時のTOEICのスコアは400点で英会話もままならなかったが、1年後にはIndeedの最高経営責任者に就いている^[110]。Indeedに創業期から在籍するクリス・ハイムス氏は、買収の当時を「私は『これで楽しい時代は終わりかな』と言った一人だった」^[111]と振り返る。両社の経営陣が最初に交わしたのは20年後、30年後の展望についての議論で、クリス氏は「リクルート傘下になったことで、長期的な視点で考え大胆な挑戦に投資できるようになった」^[112]と述べた。2014年10月16日、リクルートホールディングスは東証一部へ上場し、公開価格3100円に対し初値3170円、終値3330円をつけている^[113]。

峰岸社長は上場の目的を財務戦略の多様性・経営の透明性・グローバルでの信頼性の向上と説明し、今後3年から5年で7000億円規模の投資余力を見込む^[114]と述べている。上場後も買収は続き、2015年に豪州のPeoplebank AustraliaとChandler Macleod Group、2016年6月に欧州のUSG Peopleを傘下に収めた^[115]。2018年6月には米国の企業情報サイトGlassdoorを買収している^[116]。国内ではAirレジ、Airペイ、Airシフトといった中小の店舗向けの業務支援サービスを順に投入した^[117]。2018年4月には事業を三つの統括単位へ再編し^[118]、HRテクノロジー、マッチング&ソリューション、人材派遣の区分を設けている。

2021年4月、出木場久征氏が社長兼CEOに就いた^[119]。出木場氏は米国を拠点に経営にあたり、「そもそもコロナ前から会議はほぼすべてオンライン」であるとして不便はない^[120]と述べている。コロナ下の採用市場では求人投稿数が欧米を中心に感染拡大前より2割ほど増え、多くの企業で必要な人材を採用できない状態^[121]が続いた。出木場氏は課題として、毎年何十億という人が求人に応募しながら、その約9割に企業側から連絡が届いていない実態を挙げている^[122]。テストの種類はすでに1000以上を用意しており^[123]、結果や面接での受け答えとともに採用後の活躍度合いを機械学習させることで、採用活動を科学し効率化できるとした。

2024年3月期の連結売上高は3兆4165億円、営業利益は4025億円、当期純利益は3537億円となった^[124]。上場時に1.2兆円だった売上高は3.4兆円へ、1.8兆円だった時価総額は2025年1月時点で約18兆円へ増えている^[125]。2024年1月にはIndeed PLUSの全国展開を始めた^[126]。企業が求人情報を出すと募集要件に応じて最適な求人サイトへ自動で配信される仕組みで、国内の主要な求人情報サイト利用者の最大7割へ届く^[127]。2025年度からは国内の人材領域をIndeedと同じ事業区分へ合流させる方針を決めている^[128]。2026年3月期のHRテクノロジー事業は売上高1兆4544億円で、人材派遣事業の1兆6793億円に迫る規模^[129]となった。