リクルートHDの歴史

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沿革

1960年に江副浩正氏が東京都港区で個人創業した大学新聞広告社が起源。

1962年創刊の就職情報誌「企業への招待」で求人情報を流通させ、2012年に米Indeedを買収して求人検索を世界へ展開した。売上収益3兆6,974億円を上げる人材サービスの大手である。

1960年 1963年 1984年 1992年 2007年 2012年 2014年 2026年 大学新聞広告社 1960年江副浩正が創業 決断 日本リクルートセンター 1963年法人として設立 リクルート 1984年商号変更 ダイエー傘下へ 1992年資本を受け入れ 決断 ダイエー 1992年筆頭株主に スタッフサービス 2007年人材派遣を買収 決断 リクルートHD 2012年持株会社化 決断 Indeed 2012年米求人検索を買収 東証一部に上場 2014年節目 決断
有価証券報告書「沿革」
リクルートHD
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上収益
36,974億円
売上高純利益率
13.4%
出所：有価証券報告書
江副位田河野柏木峰岸出木場
売上高1,383億円売上高3,000億円売上高4,436億円売上高15,886億円売上収益36,974億円純利益率4.1%純利益率13.4%1961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1960年〜大学新聞広告社の創業と「企業への招待」の創刊

  1. 江副浩正氏が創業[1]プラットフォーム・標準化
  2. 法人組織として大学広告を設立[2]
  3. 「企業への招待」創刊[3]収益モデル転換
  4. 日本リクルートセンターを設立[4]
  5. コンピュータ「IBM 1130」を導入[1]
  6. 分譲マンション販売を開始
  7. 1975年9月期の売上高104億円[5]
第1章300万円の借入で始めた広告代理業
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
リクルートHD1972年12月期売上高36億円売上高経常利益率n/a
就任年社長氏名役職名
江副浩正
不祥事

1976年〜「住宅情報」「カーセンサー」の創刊とリクルート事件

  1. 「住宅情報」創刊[3]隣接領域への展開
  2. 人材紹介事業の人材情報センターを設立[2]
  3. 「とらばーゆ」を創刊[6]
  4. 1981年12月期の年商642億円[7]
  5. アルバイト・パート求人情報事業のリクルートフロムエーを設立[8]
  6. 銀座本社ビルを取得
  7. 中古車情報誌「カーセンサー」を創刊[1]
  8. 社名をリクルートに変更[4]商号変更
  9. Recruit U.S.Aを設立[1]
  10. 第2種電気通信事業者の届出[9]
  11. スーパーコンピュータ研究所を設立[1]
  12. 人材派遣事業のシーズスタッフを設立[2]
  13. リクルート事件が発覚[10]
  14. 位田尚隆氏が社長就任[11]社長交代
  15. 旅行情報誌「じゃらん」を創刊[1]
  16. 情報通信事業が約100億円の赤字[9]赤字転落
第2章未開の分野を探し、同じ型を市場ごとに複製する
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
リクルートHD1991年12月期売上高3,600億円売上高当期純利益率n/a
就任年社長氏名役職名
江副浩正
位田尚隆
再建期

1992年〜ダイエー傘下での1.4兆円の負債返済とリクナビの開始

  1. ダイエーが筆頭株主に救済型M&A・支援受け入れ
  2. 結婚情報誌「ゼクシィ」を創刊[1]
  3. インターネットメディア「Mix Juice」を発行[1]
  4. 有利子負債1.4兆円
  5. 就職サイト「リクナビ」を提供開始[1]
  6. OPT制度を導入
  7. 河野栄子氏が社長就任[12]トップ交代・承継
  8. 統一ブランド「ISIZE」を開始[13]
  9. じゃらんnetをオンライン化[6]
  10. ダイエー保有株のうち25.2%を約1000億円で買い戻し[14]
  11. 「ホットペッパー」を創刊。狭域ビジネスへ参入[6]
  12. ヤフーと業務提携[15]
  13. ゼクシィ等を中国で展開[1]
  14. リクルートコスモスを売却
第3章江副浩正氏の保有株を引き受けたダイエーと、1.4兆円の有利子負債
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
リクルートHD2006年3月期売上高4,436億円売上高経常利益率29.4%
就任年社長氏名役職名
位田尚隆
河野栄子
柏木斉
転換期

2007年〜スタッフサービス・Indeedの買収とリクルートHDへの持株会社化

  1. 予約サイト「Hot Pepper Beauty」を提供開始
  2. スタッフサービス買収[16]隣接領域への展開
  3. グラントウキョウサウスタワーに本社機能を移転[4]
  4. 米国の人材派遣会社The CSI Companiesを買収[4]買収
  5. RGF Hong KongがBó Lè Associatesの株式14.3%を取得[17]
  6. オンライン学習「受験サプリ」を提供開始[1]
  7. Staffmark Groupを買収[18]買収
  8. 米Indeedを買収クロスボーダーM&A（日本→海外）
  9. 峰岸真澄氏が社長就任[19]社長交代
  10. 持株会社体制へ移行しリクルートHDへ[4]
  11. スマホアプリ「Airレジ」を提供開始
第4章スタッフサービスの買収と、CSI・Staffmarkから始めた海外人材派遣の買収
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
リクルートHD2013年3月期売上高10,492億円売上高経常利益率12.2%
就任年社長氏名役職名
柏木斉
峰岸真澄
安定成長期

2014年〜USG People買収とHRテクノロジーでの過去最高益

  1. 東証一部への新規上場[4]上場・IPO・市場変更
  2. 研究所Recruit Institute of Technologyを設立[1]
  3. 決済サービス「Airペイ」を提供開始[1]
  4. Chandler Macleod Groupの全株式取得を決定[20]
  5. Chandler Macleodなど豪州2社を買収クロスボーダーM&A（日本→海外）
  6. Indeed Hireを提供開始[1]
  7. USG Peopleを買収[4]買収
  8. 欧州USG Peopleを買収クロスボーダーM&A（日本→海外）
  9. 会社分割及び組織再編でSBU統括会社を設置[4]
  10. Glassdoorを買収[4]買収
  11. 米Glassdoorを1,430億円で買収クロスボーダーM&A（日本→海外）
  12. リクルートに中核事業会社・機能会社7社を統合[4]
  13. サステナビリティへのコミットメントを発表[21]
  14. 過去最高益を達成
  15. 東京証券取引所プライム市場に移行[4]
  16. グラントウキョウサウスタワーに本店所在地を変更[4]
  17. 自己株式取得を6,000億円へ資金調達・財務戦略
  18. インディードリクルートパートナーズを連結子会社化[1]買収
  19. RGF International Recruitment Holdingsの株式を譲渡[22]
第5章東証一部への上場と、Chandler Macleod・USG Peopleの人材派遣会社の買収
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
リクルートHD2026年3月期売上高36,974億円売上高営業利益率17.1%
就任年社長氏名役職名
峰岸真澄
出木場久征
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
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出典・参考 22件
出典・参考
  • [1]リクルートHD 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [2]有価証券報告書 第58期（2018年6月20日）
  • [3]リクルートホールディングス ニュースリリース「新・住宅総合ブランド『SUUMO（スーモ）』本格スタート！」（2009年7月29日）
  • [4]有価証券報告書（2025年6月23日）
  • [5]日経ビジネス No.160 p16-19「江副浩正氏（日本リクルートセンター社長）が語る新入社員気質」（日経BP社）（1976年4月26日）
  • [6]有価証券報告書
  • [7]現代の眼 別冊「江副浩正（日本リクルートセンター社長）——就職を産業にしたアイデアマン」（坂口義弘）（1982年）
  • [8]有価証券報告書 第59期（2019年6月20日）
  • [9]日経ビジネス No.597 p53-56「リクルート。儲かる情報通信事業へ矢継ぎ早の商品開発」（日経BP社）（1991年7月8日）
  • [10]日経ビジネス「何でも飲み込む拡大路線。浪花節的M&A、後でつじつま合わせ リクルート経営陣に気づかい」（日経BP社）（1992年7月27日）
  • [11]日経ビジネス No.489 p88-89「位田尚隆氏（リクルート）登場」（日経BP社）（1988年2月29日）
  • [12]日経ビジネス「河野栄子氏［リクルート社長］「理想の上司」が3代目社長に」（1997年7月14日）
  • [13]日経ビジネス「リクルート、ネットビジネスのすごい実力」（1999年9月13日）
  • [14]日経ビジネス「リクルート、IT関連で資本提携も視野」（2000年1月31日）
  • [15]日経ビジネス「楽天が就職サイトで攻勢 リクルート・ヤフー独占提携でネット求人界に激震」（2004年4月5日）
  • [16]リクルートホールディングス ニュースリリース「株式会社スタッフサービス・ホールディングスの株式取得（子会社化）に関するお知らせ」（2007年12月21日）
  • [17]リクルート ニュースリリース中国の人材紹介会社 Bó Lè Associates の株式取得（2010年9月6日）
  • [18]リクルートホールディングス 有価証券報告書（第65期・2025年3月期）【沿革】（2025年3月）
  • [19]リクルートホールディングス 有価証券報告書（第55期・2015年3月期）【役員の状況】（2015年3月）
  • [20]リクルートホールディングス 有価証券報告書（第55期・2015年3月期）【企業結合等関係】【重要な後発事象】（2015年3月）
  • [21]会社IR「第5号議案 定款一部変更の件」（2020年4月1日）
  • [22]臨時報告書

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最終改定: 2026年10月