三井松島ホールディングス：松島炭鉱の設立と大島鉱区への主力移転

松島炭鉱株式会社は、三井鉱山が長崎という積出市場を手放さないために置いた傍系会社であった。三井は三池炭鉱に築港を完成させて石炭船を三池へ吸収していたが、一大市場である長崎を等閑にはできず、長崎に近く輸送その他で急場に間に合う炭鉱を必要としていた。目を付けたのが、当時開坑に着手していた崎戸鉱と松島鉱である。古賀鉱業合資会社が所有する長崎県採掘権登録第326号鉱区を買収して三井鉱山との共有とし、その経営を担当する新会社として、1913年1月に資本金200万円で松島炭鉱を設立した。発起人は古賀春一、頼尊淵之助、のちに三井鉱山の経営に携わる牧田環ら7名、発行株数は4万株で1株の額面は50円であった。同月25日、東京市日本橋区駿河町の三井鉱山本社で創立総会を開催し、代表取締役に古賀春一と頼尊淵之助を選んだ。本店は長崎市常盤町に置かれた。

発足した会社が手にしたのは、前の持ち主が掘り進めた坑道そのものであった。古賀鉱業は1905年に第一坑、1910年に第二坑、1912年に第三坑を開坑しており、松島炭鉱はこれをそのまま引き継いで採炭に着手した。買収前年にあたる1912年の出炭規模は年間約36万トンで、引き継いだ初年度にも27万トン余を出炭した。さらに増産を期して1914年4月に第四坑の開さくへ着手し、1916年8月に完成させた。これにより出炭量は1917年に46万トン余、1925年には51万トン余と当時の最高を記録し、年産50万トンを超える県下有数の炭鉱となった。1928年までは、1923年の37万トンを除いて毎年40数万トンを保った。松島鉱区の稼行はこの十数年が全盛期であった。

資本も販売も、実質は三井が握っていた。創立時の総株数4万株のうち、三井鉱山と三井物産が個人名義株を含めてそれぞれ12,000株、合わせて24,000株を持ち、残る16,000株が古賀系の持株であった。1917年8月には自社の拡張資金と大島炭砿株式会社への出資金を賄うため資本金を500万円へ増やし、持株1株に対して1.5株を割り当てて総株数を10万株とした。1920年には三井鉱山と三井物産が役員名義株以外の個人名義株をすべて両社名義へ書き換え、株主総数は16名に減った。販売の側はさらに徹底しており、創業と同時に三井物産と松島石炭委託販売契約を結んで出炭の一手販売をすべて委託し、売上代金の2分5厘を手数料として支払った。当初10カ年の契約は1923年、1933年、1938年と更改された。掘ることだけが松島炭鉱の仕事であった。

引き継いだ坑は、掘り進むほど水に近づいた。1921年に第二坑、1922年に第一坑が相次いで採炭を終え、以後は第三坑と第四坑の2坑だけで出炭した。その第三坑が1929年6月に水没し、頼れるのは第四坑だけとなった。1932年には第五坑の開さくへ着手したが、1934年11月に第四坑が水没すると第五坑もその余波で浸水し、ついに出炭不能となった。2度の水没事故が松島鉱区の休業を決定づけ、会社は創業以来で最も苦しい局面を迎えた。掘る場所そのものを失った以上、松島鉱区に留まる限り再起の道は無かった。

各株主の持株数が従来の8割、総株数が80,000株に減ったのは、1934年10月の減資による。水没で出た損失を補うため、株式の2分の1を償却して資本金を400万円としたのである。1935年8月には、旧株2株と新株4株をいずれも1株にまとめる減資を重ねて資本金を140万円に下げた。すぐ後の9月には債務整理の資金を得るため、同数の株を各株主に割り当てて280万円へ増資した。しかし三井鉱山と三井物産を除く株主は、役員名義の株主まで含めてこの新株を引き受けなかった。残った8,675株を両社が引き取った結果、総株数56,000株のうち両社の持分は合計47,725株となった。会社は1935年2月に松島本鉱の事業中止を決めて22年に及んだ操業を終え、1937年7月には松島鉱区全部の休業に至った。採掘の行き詰まりは、資本の面でも三井への従属を一段と深めた。

失ったのは坑道だけではなかった。松島炭は創業以来、原料用炭としての得意先を着実に積み上げており、1932年度の荷渡比率はガス用36%、コークス原料用13%、船舶焚料17%であった。販路は長崎の外航船向け船舶焚料炭を軸に、九州・中国・四国のガス会社と大阪のビーハイブコークス業者へ広がり、1914年に確保したシンガポール・香港の輸出市場は上海・マニラ・青島・漢口へ伸びていた。2度の水没による鉱区放棄は、この得意先地盤を自ら狭めることになった。石炭業界では1932年11月に昭和石炭が設立され、内地炭送炭高の約70%が統制下に入っていた。掘る場所を失った会社に残されたのは、かつて出資した大島鉱区の権利だけで、1935年5月、共有となっていたその三井鉱山持分一切を譲り受けた。

主力を移した先の大島鉱区は、松島炭鉱が20年近く資金を入れ続けた末に手元へ残った資産であった。大島炭砿株式会社は1917年5月、三井鉱山と古賀鉱業とともに松島炭鉱が株主となって設立され、大島鉱区の開発に着手した。資本金400万円・総株数8万株のうち松島炭鉱は筆頭大株主として出資し、経営陣にも人を送り、開発に要する資金や資材もほとんどを支援した。ところが開坑した坑は断層が多く作業が難航し、1919年12月の出水で坑内総水量が毎分1.27立方メートルに達すると排水設備が追いつかず、欧州大戦後の不況もあって1920年6月に開発を休止した。1922年8月には3者で同社を解散し、鉱区その他の財産一切を3者の共有とする協定が成立して、1932年11月に大島炭砿は解散した。

松島鉱区の稼行を断念した会社は、共有となっていた大島鉱区の三井鉱山持分を買収して再起を図った。1935年2月に開坑を決議し、同年5月から長崎県西彼杵郡黒瀬村間瀬先で第一坑の開さくを始め、1936年2月に着炭、同年5月から採炭を開始した。ただし当初は予期しない断層の出現で出炭計画に齟齬を来し、炭層条件は好転せず、暗中模索の状態が続いた。炭層がようやく安定したのは1938年で、翌1939年には133,000トンの出炭を見るに至り、深部へ移行するにつれて条件はさらに良くなった。1940年3月には第二坑の開さくへも着手した。本店も1936年7月に東京市日本橋区室町へ移っており、採炭の中心は松島から大島へ、本店機能は三井の膝元へと移っていった。

1941年に太平洋戦争が始まると資材と労力の不足は次第に顕著となったが、出炭量は逐年増加した。1944年1月には第二坑からの出炭も始まり、同年4月25日に軍需会社の指定を受けて、1944年度は287,996トンを出炭した。販売の側は1940年10月に設立された日本石炭による全国石炭の一手買入・販売の統制下へ入り、松島炭鉱・日本石炭・三井鉱山の3者契約によって、産出した石炭は自家用などを除き、全部を日本石炭へ売り渡した。1942年1月からは売渡先が地区別配給会社の西九州石炭へ替わり、1943年10月に売戻制が廃止されると日本石炭の自売となった。戦時中の主な売先は八幡製鉄、三菱化成、住友化学や大阪瓦斯、西部瓦斯などであった。資本金は数次の増資を経ても、終戦時点で280万円にとどまっていた。