豊田自動織機 の歴史

豊田佐吉氏は1890年に木製人力織機の特許を取得し^[1]、以後30年余りを織機の発明に費やした。共同出資で設立した会社から繰り返し身を退く挫折を経て、1918年に独立資本で豊田紡織を設立し、自前の試験工場を持った^[2]。長男の豊田喜一郎氏を技術部門に迎え、1924年に無停止杼換式のG型自動織機を実用化している^[3]。設立の準備は豊田紡織の日置工場における織機の製作から^[4]始まった。1926年11月、佐吉氏は豊田紡織の子会社として愛知県碧海郡刈谷町に資本金100万円で株式会社豊田自動織機製作所を設立^[5]し^[6]、初代社長には女婿の豊田利三郎氏が就いた^[7]。

1929年、英国の紡織機械大手プラット・ブラザーズ社へ杼換式自動織機の外国特許実施権を約10万ポンドで譲渡した^[8]。その対価は佐吉氏が次の主題に据えた国産自動車事業の資金として留保され^[9]ている。豊田喜一郎氏は1933年9月に社内へ自動車部を設け^[10]、車体の組立だけでなく特殊鋼と工作機械の製造まで自社で始めている^[11]。1936年に月産2,000台の量産許可を得たものの、工場建設に要する3,000万円は資本金600万円の織機会社の資金力を超えており^[12]、1937年8月、資本金1,200万円のトヨタ自動車工業株式会社として自動車部門を分離独立させた^[13]。

分社は自動車だけで終わらず、1940年3月には製鋼部門を分離して豊田製鋼（現・愛知製鋼）を設立し^[14]、素材部門も本体から出ている。戦時体制のもとで織機の生産は配給統制を受けて順次停止され、刈谷・大府・栄生の各工場は軍需品の製造へ転換した^[15]。終戦後は祖業の織機と紡機の生産を速やかに再開したが、GHQは日本経済の非軍事化と民主化をめざし、賠償・財閥解体・軍需補償の打ち切りに関する指令を相次いで発した^[16]。

1946年2月10日、GHQは大府工場と栄生工場を賠償接収工場の対象として保全を命じた^[17]。主力の刈谷工場は賠償指定を免れ、折から始まった見返り輸出織機800台の生産に支障は出^[18]なかった。米ソ関係の変化を受けて対日賠償の方針は緩み、1947年4月に栄生工場の土地建物の一部が、1948年3月には栄生・大府の両工場が全面的に指定を解除された^[19]。それでも紡機約8万錘と織機約670台は賠償物資の一部として政府に買い付けられ、インドネシアやフィリピンへ積み出されている^[20]。

資本の側の再編はさらに深く及び、1947年9月には豊田産業が豊田系諸事業の持株会社とみなされて指定を受け解体され、その商事部門を継承した日新通商（現・豊田通商）が翌1948年7月に発足した^[21]。豊田自動織機製作所自身も1948年2月7日に過度経済力集中排除法の指定を受け、刈谷・大府・栄生の3工場をそれぞれ独立させる再編成を命^[22]じられた。3工場は素形材と部品で密接に結びついており、分割すれば能率・品質・原価に悪影響が及ぶと説明して解除を申請し、保有有価証券の処分を条件に同年11月19日、指定は解除された^[23]。

処分の対象には、豊田自動織機製作所が保有していたトヨタ自動車工業の株式29万9,360株、総株数の21.0%が含まれていた^[24]。豊田自動織機製作所は売却を始めたが、米国の対日占領政策が緩む動きは集排法の運用にも及び、1949年2月、トヨタ自動車工業株10万7,960株を売り残したまま株式処分を打ち切った^[25]。同年5月には東京証券取引所の再開に合わせて株式を上場^[26]している。祖業の紡織機は1950年からの設備拡張と朝鮮特需で沸いたものの、1951年の特需終焉とともに需要は長期の低迷へ転じた^[27]。

繊維機械の売上高は1952年3月期の73.7億円から1954年3月期には29.6億円へ落^[28]ち込んだ。社長の石田退三氏のもとで経営の合理化と近代化が進められ^[29]、次の柱としてトヨタ自動車向けの受託生産が選ばれた。1952年12月に乗用車用S型エンジンの製造を始め^[30]、1953年8月には共和工場を新設して車両組立へ参入している^[31]。あわせて車両部を発足させ、豊田車両整備を設立して修理の体制^[32]も整えた。

1956年3月にはフォークリフトの自社生産を始めた^[33]。トヨタ自動車販売が既に築いていた全国の販売網をそのまま販路として使えたため、短期間で国内首位を確保し^[34]ている。続いてトーイングトラクター、ショベルローダーへと品目を広げ、フォークリフト部門は事業部として独立するまでに育った^[35]。同じ時期の社内では、各種の新製品の研究開発が進められ、中途で挫折したものも多かったなかで、フォークリフトと農業機械は独立の部門にまで成長した^[36]。

1952年夏、日本工業使節団の一員として中南米を視察していた松井伊作常務が、メキシコ政府から繊維機械製造工場設立の要請を受けた^[37]。同国は紡機約100万錘・織機約4万台を持つ綿産国でありながら、その過半が40年以上を経た老朽機で、繊維機械の95%を中古の米国製に頼^[38]っていた。1953年12月、伊藤忠兵衛氏・石田退三氏らが渡墨してルイス・コルティネス大統領の全面的支援を取り付け、経済省から国税・地方税・輸入税の10年間免除と、操業開始後における紡織機の輸入禁止を確約された^[39]。1954年6月4日、資本金5,000万ペソのメキシコ豊田株式会社を設立し、豊田自動織機製作所は2,900万ペソ相当の機械設備を現物出資した^[40]。

採算の前提だった輸入禁止は実現せず、1957年2月には立法手続きが済んだ段階で紡績協会が反対を各紙に掲載し、1958年5月にようやく公布された新品機械の輸入禁止措置も、外国メーカーと関係の深い紡織業者の反対でわずか1カ月余りで廃止された^[41]。保護を失った市場で外国勢は5年から8年の長期延払を武器に攻勢をかけ、運転資金は底をついた^[42]。1959年4月、合弁相手のメキシコ開発銀行（NF）が金融の道を絶ち、同年10月13日には投融資と保証債務あわせて約640万ドルの肩代わりを要求した^[43]。豊田自動織機製作所は11月9日に株式譲渡と経営移譲の協定へ調印し、同月11日、メキシコ豊田はSiderurgica Nacional S.A.へ改称^[44]された。

もう一つの多角化は農業機械で、1954年12月末に売れ行きの振るわなかったS型エンジンの転用先として農用トラクターの研究へ着手し^[45]、1955年7月には日本の零細農業にそのまま入る耕うん機へ軸を移した。販売は当初豊田通商へ委ねたが、農村市場での経験と技術指導に商社としての限界があったため総代理店契約を打ち切り、1960年8月の東北トヨタ農機を皮切りに1962年末までに8社の販売会社を自前で設立している^[46]。1961年4月には事業部制の全面実施にあわせて農業機械事業部が生まれた^[47]。しかし全国網が完成した1962年、業界の耕うん機生産は48万台でピークを打ち、翌年から横ばいに転じた^[48]。豊田自動織機製作所は耕うん機専門工場の新設計画を中止し、量産による原価低減を断念^[49]した。

1967年5月、愛知県大府市で長草工場が操業を始め^[50]、トヨタ自動車の車両を受託生産する専業工場が社内に置かれた。1970年9月には高浜工場^[51]、1982年1月にはエンジンを専門とする碧南工場が操業に入り^[52]、受託の受け皿が次々と増えている。産業用車両の売上高はFY1966の57億円からFY1977に477億円へ伸び、同じ期間に繊維機械が62億円から207億円の伸びにとどまった^[53]のと対照をなした。1988年10月には米国で産業車両を製造する合弁会社を設け^[54]、生産の場は国内にとどまらなくなった。

祖業の側も手を止めてはおらず、1980年5月にエアジェット織機の製造を始め^[55]、杼を使わない無杼織機の分野で製品を刷新している。1995年12月にはインドでキルロスカグループとの合弁によりキルロスカトヨダテキスタイルマシナリーを設立し^[56]、繊維機械の現地生産へ入った。1997年10月にはソニーとの合弁で液晶表示装置を製造するエスティ・エルシーディを^[57]、1998年10月にはイビデンとの合弁でICチップ用プラスチックパッケージ基板の製造会社を設けており^[58]、機械以外の分野へも手を伸ばした。

カーエアコン用コンプレッサーの製造は1960年1月に始ま^[59]っていた。国内でデンソー向けの供給を積み上げたのち、1989年1月には米国でカーエアコン用コンプレッサーを製造するため日本電装（現・デンソー）との合弁会社を設立した^[60]。1998年9月にはドイツでも同じくデンソーとの合弁で製造会社を設けている^[61]。もともとは紡織機部門のなかで、カークーラー用コンプレッサーと摩擦溶接機の製造販売が新製品として立ち上がった^[62]ものだった。

産業車両でも海外生産が動き、1988年10月には米国で産業車両を製造するためトヨタ自動車との合弁によりトヨタインダストリアルイクィップメントを設立している^[63]。1959年にメキシコ豊田の経営を手放してから29年を経て^[64]、豊田自動織機製作所は再び海外に生産拠点を持った。1994年8月には中国で素形材を製造するため六和機械（台湾）・豊田通商との合弁会社を^[65]、1995年3月にはフランスで産業車両を製造するためマニトウB.F.・トヨタ自動車との合弁会社を設けている^[66]。