祖業の転換

祖業は、その会社が選んだ事業であると同時に、外部の条件が成立を許した事業である。国内に炭層があり、ほかに燃料となる熱源がなかったから、炭鉱は産業として成立した。公海に国境がなかったから、遠洋漁業は出漁できた。養蚕農家と生糸の輸出先があったから、製糸業は工場を構えられた。技術と設備は自社のものだが、その技術への需要を生む条件は自社のものではない。したがって条件が消えるとき、失われるのは能力ではなく需要である。設備も熟練工も手元に残ったまま、買い手だけがいなくなる。

しかも条件の消失は、外部から一度に訪れた。エネルギー革命は石炭を主要な熱源の地位から退け、二百カイリ規制は漁場そのものへの立ち入りを制限し、化学繊維の普及は生糸の用途を代替した。減産や合理化で持ちこたえられる速度ではなかった。

各社は、祖業の需要が消える局面で次のように撤退した。UBEは1957年に石炭鉱業から撤退し、約7,000名を他部門へ配置転換した。古河機械金属は1973年に足尾銅山を閉山し、収益源を機械部門へ移している。マルハは遠洋漁業から加工食品へ主力事業を転換した。片倉工業は1988年に製糸の製造業務から完全に撤退し、日東紡績は綿紡績を終えてガラス繊維専業へ移行している。

これらの事例では、撤退を決めた年になってから移管先を探した会社はない。UBEには石炭以外の部門があり、古河には機械部門、マルハには加工食品、日東紡績にはガラス繊維があった。つまり祖業が消える前から収益を上げていた部門が別にあり、撤退はそこへ人員と資金を振り替えて実行された。

富士フイルムだけは順序が逆だった。デジタルカメラが銀塩写真の需要を消滅させると見て、本業の消失を前提に置いた中期経営計画を掲げている。需要が消えてから移管先の事業を探すのではなく、需要の消滅を先に計画へ組み込んだ。

転換を終えた企業には、社名から祖業を外す例もある。ニッスイは「日本水産」の社名を返上した。撤退の可否を決めたのは、祖業への執着の強弱ではない。条件が外部から消えたその年に、すでに収益を上げる部門を別に持っていたかどうかである。