腕時計専業への復帰(1946年・シチズン時計の決断)

更新:
論点 敗戦後に何を製造するか
シチズン時計:業績の推移
売上高(億円)当期純利益率(%)
軍需会社からの再転換とミシン・農具案の不採用

何をなぜ決めたか:軍需会社からの再転換とミシン・農具案の不採用

概要

1945年末から1946年3月にかけて、大日本時計(現シチズン時計)が軍需生産から腕時計専業へ戻る方針を固め、山田栄一氏の社長就任とともに実行に移した経営判断である。ミシン・農具・ラジオ・家庭用品といった転換案が並ぶなかで、時計以外を選ばなかった。

背景

同社は1938年に田無工場へ兵器工場を新設し、同年12月に社名を大日本時計へ改めて軍需会社へ変わっていた。信州伊那谷への疎開は工場が稼働しないまま終戦を迎え、戦時中に2,000人いた工員は約500名まで減っていた。

内容

山田栄一氏は"餅は餅屋"として時計への復帰を主張し、残った500名の特技を調べて大半が時計工であることを確かめたうえで、1945年末に腕時計製作事業専門で行く方針を決めた。翌1946年3月に社長へ就任して再出発を主導した。

含意

戦時下に軍の意向へ抗して月産二千個足らずの時計製造を続けた分の技術が残っており、それが復帰を可能にした。終戦の年の11月には月産二千個の腕時計を売り出し、1948年2月の社名復帰と1949年5月の東京証券取引所上場につながった。

いつ何が起きたか 7件
考察:500人の手が決めた事業選択
考察

考察:500人の手が決めた事業選択

1946年の判断は、新しい事業を探す作業ではなく、手元に残ったものを数え直す作業であった。ミシンも農具もラジオも、終戦直後の機械工場ではどこでも挙がった候補で、実際にそちらへ移って伸びた会社もある。シチズンが時計に戻ったのは、市場の見通しよりも先に、残った500名の特技という具体的な事実があったからだといえる。時計は資材よりも技術を売る仕事だという山田栄一氏の見立ては、資材の乏しい時期にはむしろ有利に働いた。

判断を可能にしたのは、戦時下に月産二千個足らずの時計を作り続けた分の技術であった。軍の意向に抗して残したその細い生産がなければ、1945年11月に同じ月産二千個から再出発することもできなかったと思われる。1963年に山田氏が挙げた東洋時計、英光舎、富士時計、高野精密という社名は、いずれも戦後に消えた時計会社である。残るか消えるかを分けたものが何であったかは一言では言えないが、シチズンの場合、戻る先を決めたのは経営の構想ではなく、500人の手が覚えていた仕事であった。

Yutaka Sugiura, 2026年7月
参考文献

参考文献

参考
  • 築き上げた人々(実業之日本社、1956年)
  • 企業の歴史 : 明治百年(経済春秋社編, 1968)
  • 証券アナリストジャーナル 1963年第1巻第4号(山田栄一 講演要旨)
  • 証券アナリストジャーナル 1966年第4巻第10号
  • シチズン時計 有価証券報告書(2025年3月期)【沿革】

次に読む決断

免責事項およびポリシー