組織のスリム化と意思決定の迅速化(1987年・東レの決断)1987年 | 東レの決断
何をなぜ決めたか:組織の肥大と意思決定の遅れという自己診断から着手した、社内体制の立て直し
概要
1987年、ナイロンやテトロンで急成長した優等生・東レが、社長に就任した前田勝之助氏の主導で、社内の"大企業病"を自己診断し、評論家的な社員の入れ替えと繊維・先端材料への集中で経営を立て直した経営判断。前田は自社の病を"糖尿病"と"急性肺炎"にたとえ、風土そのものの改革に取り組んだ。
背景
昭和30年代にナイロンやテトロンで急成長し、就職人気で首位に立った東レは、40〜60年代にかけて成長が鈍り、日本のGNPが約20倍に伸びるなかで売上高は3倍にとどまった。1985年前後には脱繊維や新規事業の失敗が重なり、本業の繊維部門が大赤字を計上し、新卒採用をゼロにする事態に至った。
内容
東レの業績が振るわないのは外部環境のせいではなく社内の体質に原因があり、企業風土を変えるには革命に等しい変化が要るというのが、1987年に社長となった前田の見立てだった。そこで改革に着手した。業界の流れが繊維からの撤退に向かうなかでも繊維事業は撤退せず、経営資源は炭素繊維や電子情報材料などの先端材料に集めた。頭でっかちで評論家然とした社員には、会社を去るよう促した。
考察:優等生は自らの病を診断できるか
考察:優等生は自らの病を診断できるか
この改革の核心は、業績の危機そのものよりも、その原因を外にではなく自社の内側に見た点にある。石油危機や円高という逆風は、どの繊維会社にも等しく吹いていた。多くの会社がそこから逃れるように非繊維へ進むなか、前田は東レの不振を"大企業病"という自社の体質の問題として引き受けた。頭のよい社員がそろいながら成果に結びつかないという診断は、優等生であった会社がみずからの成功体験を疑うことなしには下せないものであった。
もっとも、自らの病を公言し、社員に辞めてもらうという改革は、痛みを伴う。評論家を切るという前田の手法が常に正しかったと言い切ることはできないし、東レはその後も2000年代に最終赤字を経験している。それでも、繊維に残るという当時の逆張りは、長年育ててきた炭素繊維事業やユニクロとの連携となって実を結んだ。成功した会社が、成功の記憶をどこまで疑えるか——前田の改革は、自己変革の難しさと、それをやり切った稀な事例という両面を、東レの歩みに刻んでいる。
業績の推移
東レ:業績の推移
| 決算期 | 連単 | 売上高億円 | 経常利益億円 | 利益率% |
|---|---|---|---|---|
| 1982/3 | 単体 | 5,568.14 | 223.68 | 4.0 |
| 1983/3 | 単体 | 5,654.98 | 176.72 | 3.1 |
| 1984/3 | 単体 | 6,126.05 | 208.93 | 3.4 |
| 1985/3 | 単体 | 6,269.19 | 256.59 | 4.1 |
| 1992/3 | 連結 | 9,767 | 645 | 6.6 |
参考文献
参考文献
参考
- 日経ビジネス 1984年8月6日号
- 週刊東洋経済 1975年7月19日号
- 日経ビジネス 1991年9月9日号
