藤吉次英社長による「脱繊維」の否定と繊維への残留

東レは、三井物産が1926年に設立した東洋レーヨンを母体とし、戦後に米デュポンから導入したナイロンやポリエステルの国産化で伸びた会社である。かつてはトヨタや松下電器と並ぶ超優良企業に数えられ、三井グループのなかでは"輝ける星"と呼ばれた。しかし1973年の石油危機のあと、繊維不況が長引くなかで、その評判は揺らいでいく。1975年3月期の単体の当期純利益は83億円と、前の期の187億円から半分以下に落ち込んだ^[1]。

繊維不況は一時の需給ではなく、構造の変化から来ていた。1971年の為替の切り上げで輸出の採算が悪くなり、韓国や台湾など後発の国々が量産の繊維で追い上げてくる。先進国のコスト構造では、汎用の繊維で利益を保つことが難しくなる。藤吉次英社長自身、この年の日経ビジネスの編集長インタビューで繊維を「万年不況産業」と呼び、繊維では好況のほうがむしろ例外だと語っている^[2]。

逆風のなかで、繊維から離れることが経営の合理とみなされていった。円高と後発国の追い上げで汎用の繊維では稼ぎにくくなり、大手各社は繊維以外の分野へ多角化の道を探る。日経ビジネスの編集長も藤吉社長に、繊維会社は今後「脱繊維」というか、一種の商社になっていく以外に方法はないのか、と正面から問うている。その問いには、脱繊維こそ進むべき道だという当時の空気がにじんでいた^[3]。

藤吉社長の答えは、はっきりしていた。1975年9月、日経ビジネスの編集長インタビューで、脱繊維や商社化を促す問いに、「脱繊維なんていう根性のやつは、繊維をやめた方がいい」と言い切った。繊維は衣食住といわれる必需の素材であり、人類の歴史とともに続いてきた。合成繊維が生まれてまだ三十年ほどで、繊維がこれで終わると誰にも保証はできない。そこにこそ可能性を追う仕事があるという見立てが、藤吉の答えの底にあった^[4]。

ただし藤吉は、繊維に居直って現状のままでよいとは考えていなかった。同じ状態を続ければ利幅が薄れ、じり貧の仕事に落ち込むという危機感を隠さない。彼は、低成長を前提に守りに入る経営者を「負け犬」と呼び、母屋がひっくり返るほどではなく、本体に響かない「かすり傷」の範囲で賭けに出るべきだと説いた。繊維にとどまることと、成長をあきらめないことは、藤吉のなかで矛盾しなかった^[5]。

脱繊維を退けた藤吉が、多角化そのものを否定したわけではない。繊維の土台には石油化学や高分子化学があり、原料から糸にする川下まで、幅の広い研究の領域が連なる。そこでは、繊維に役立つと同時に、繊維の外でも生きる技術が数多く生まれる。従来はそうした技術を捨ててきたが、繊維以外の分野へ持っていけば大いに役立つ——藤吉はそう考え、繊維の研究から派生する多角化は「大いにやってよろしい」と述べた。脱繊維の否定と、この派生型の多角化の肯定は、藤吉のなかで一続きであった^[6]。

繊維に留まる選択は、すぐに報われたわけではなかった。1976年3月期には単体で経常損失を計上し、1970年代後半を通じて業績は上下を繰り返す。一方、脱繊維を選んだ同業他社は、それぞれの道で成果を上げていった。帝人は異業種の医薬品で新しい収益の柱を築き、クラレは樹脂や化学品へ主力を移す。繊維工場を閉じ、跡地を商業施設に変えて賃料で生きる道を選んだ会社もあった。そのなかで、東レは繊維への投資をやめなかった^[7]。

長い目で見れば、繊維にとどまった判断は東レに二つの果実をもたらした。一つは繊維そのものの復活である。ファーストリテイリングと組んで開発した「ヒートテック」は、機能性の肌着として広く売れ、斜陽とされた繊維事業をよみがえらせた。もう一つは、繊維から派生した先端材料の成長である。1971年に売り出した炭素繊維「トレカ」は、長い赤字を経てボーイングの旅客機に採用され、東レは炭素繊維で世界最大手の地位を占めた^[8][9]。