大和工業終戦にともなう軍需協力工場から国鉄・私鉄向け軌道用品事業への全面転換

大和工業は、太平洋戦争末期の1944年11月に兵庫県飾磨郡御国野村（現・姫路市御国野）で創立した。代表者の井上浅次氏が資本金19万8,000円を用意し、川西航空機の姫路地区協力工場として登記した会社であった。姫路は神戸製鋼所や川崎重工業を擁する阪神工業地帯の西端にあたり、資材と人手を軍需へ集める当時の産業配置のなかに位置していた。会社の規模は小さく、仕事は発注元の軍需生産と一体であった^[1][2]。

その前提は、創立から1年を待たずに崩れた。1945年8月の終戦で軍需の発注が絶え、航空機部品の加工という仕事そのものが成り立たなくなった。残ったのは工場と設備、そして鉄を切り、削り、締結する部材を作る技能であった。この能力を戦後の日本で誰に向けて売るのか——井上氏の会社が答えを出すまでに要した時間は長くない。転換の記録は、終戦と同じ1945年8月の欄に記されている^[3]。

1945年8月、大和工業は国鉄および各私鉄向けの軌道用品の製作ならびに修理事業へ全面的に転換した。軌道用品とは、レールを枕木に留めるボルトやタイプレート、レールどうしをつなぐ継目板、線路を分ける分岐器といった、線路まわりの金物を指す。いずれも派手な製品ではないが、路線が使われる限り摩耗し、補修と交換を通じて需要が続く部材であった。輸送の再建が急がれた戦後の日本で、鉄道は最も早く仕事の出る先の一つであった^[4][5]。

転換のあとの数年は、販売網と生産の基礎を同時に固めることに充てられた。1948年1月に資本金を19万8,000円から100万円へ増やし、翌2月に東京営業所を開設。1949年9月には本社工場を姫路市日出町へ移して増築し、1951年5月に大阪営業所を置いた。1953年10月にはJIS表示許可工場となり、黒皮ボルトと継目板ボルトの登録を受けた。国鉄と私鉄という規格に厳しい需要家を相手にする以上、規格品を安定して納められる裏づけが取引の条件であった^[6]。

軌道用品を量産するかぎり、素材を他社から買う立場では原価も品質も自社では決められない。1956年7月、大和工業は姫路市仁豊野にあった須鎗航空兵器の跡地を買収して仁豊野工場とし、鋼塊の製造を始めた。旧軍需工場の跡地を得て素材の製造へ入る一手で、翌1957年4月には本社工場を仁豊野へ移した。1958年9月に鋳鋼品の製造を開始し、1959年11月には自社製のエルー式15トン電気炉1基を仁豊野工場に増設した。屑鉄を溶かして鋼を作る電炉が、以後の事業の土台となった^[7]。

1960年4月、仁豊野工場に大形圧延工場が完成し、電炉から圧延、加工までを自社で通す体制が整った。有価証券報告書の沿革は、この時点を『本邦唯一の軌道付属品一貫メーカーとなる』^[引用元]と記録している。資本市場との関係も同じ時期に築かれた。1960年11月に株式を大阪地区の店頭市場へ公開し、1961年10月に東京・大阪・神戸の各証券取引所第二部へ上場、1962年9月には東京・大阪の第一部へ移った。1948年1月の100万円から1962年5月の13億円まで、13年間に10回を数えた増資が、この設備投資を支えた^[8][9]。

一貫体制が固まるほど、軌道用品そのものの比重は下がった。1962年9月に本社工場へ鉄骨橋梁部門を新設し、1969年11月には重機械加工部門を置いた。1975年11月に稼働したユニバーサル・ミル圧延工場は、のちに主力となるH形鋼の生産をもたらした。1974年の事業構成は大形鋼材51.61％、製鋼27.66％、軌道用品13.33％、重機械加工7.33％で、終戦の年に会社を救った品種は全体の1割強に収まっていた^[10][11]。

それでも軌道用品は消えず、独立した事業として残った。2002年4月、大和工業は軌道用品事業を分社分割して大和軌道製造株式会社を設立し、現在も全額出資の子会社が製造と販売にあたる。米国では1989年9月に住友商事グループとの合弁でアーカンソー・スチール・アソシエイツを設け、軌道用品を現地で作る体制も持つ。2025年3月期の軌道用品事業は売上高87億円・利益14億円で、鉄鋼事業に比べれば小さいものの、1945年に選んだ商いは80年を経てなお事業区分として続いている^[12][13][14]。