電卓・カーステレオからの撤退（1974年・東京エレクトロンの決断）1974年 | 東京エレクトロンの決断

この経営判断の核心は、赤字事業の整理という守りではなく、まだ売上の6割を稼いでいた事業を、構造的な縮小を見越して先に撤退した点にある。目先の売上を守るなら、輸出にテコ入れして採算改善を図る選択肢もあった。久保徳雄氏と小高敏夫氏がそれを採らなかったのは、消費財輸出が自社の体質に合わず、大手との消耗戦から抜け出せないと見切ったからであった。主力事業から撤退する痛みは、最も強硬に反対した常務の辞任という経営陣の交代まで含んでおり、決して滑らかな決断ではなかった。

撤退で空いた資源を、7つの選定基準という明確な物差しでIC製造装置へ振り向けたことが、後年の高収益体質の設計図になった。狭い市場で高いシェアを取り、技術サービスで付加価値を高めるという型は、この決断の際に言語化されている。売上規模を追うより、自社の強みが効く事業に資源をどう集中させるか——東京エレクトロンが商社からメーカーへ脱皮する第一歩は、主力事業から撤退するこの決断にあったのだろう。