東京放送の出資を得た創業

東京エレクトロンの出発点は、二人の商社マンの欲求不満にあった。久保徳雄と小高敏夫は、いずれも総合商社の日商（のちの日商岩井、現・双日）に勤め、小高は半導体製造装置の輸入販売を担当していた。だが、この仕事は取り扱い高の拡大を最優先する総合商社の体質になじまず、小高は自分の理想とするやり方でやり抜きたいという思いを募らせていた。1963年11月、30歳の久保は日商を辞め、東京エレクトロン研究所を設立する。半年後には小高も合流した。もっとも、ごく平凡なサラリーマンであった久保に、会社を興すためのまとまった資金はなかった^[1]。

久保は必死に出資者を探し、ついに東京放送という絶好の出し手を見つけ、500万円の資金を引き出すことに成功した。無一文で日商を飛び出した無名の青年に、なぜ東京放送が出資したのか。その背景には人のつながりがあった。久保が最初にアプローチしたのは、東京放送テレビ技術局長の吉田稔である。ニューヨークに駐在していた1959年ごろ、ふとしたことから知り合い意気投合した二人の関係が土台になった。そして吉田の背後には、副社長の今道潤三がいた。「財界の怪物」と称された異色の経営者である今道が、最終的に出資を承認する。今道はその後も、生まれたばかりの会社に異常なまでの肩入れを続けた^[2][3]。

資金の当てをつけた久保が事業の軸に据えたのは、当時まだ実用化を疑う声が圧倒的だったICの領域だった。ICは1958年に米国のキルビーが発明したばかりで、1963年から翌年にかけての日本では、その工業化に否定的な見方が大勢を占めていた。そうしたなかで東京エレクトロンは、あえてIC製造装置の輸入に踏み切り、日本のIC産業が立ち上がる起爆剤の役を買って出た。しかもその売り方は、手数料を稼ぐために取り扱い高を広げる従来の商社とは異なり、商品ごとに深く掘り下げた技術サービスで質を高めるという、既存の商社から見れば常識外れの発想であった^[4][5]。

設立の翌年、小高は渡米して米サームコと拡散炉の、米フェアチャイルドとICテスターの代理店契約を相次いで取り付ける。難所は、その先にあった。フェアチャイルド製のICテスターは1台4,000万円。資本金500万円・社員6人・設立1年目の会社には、手に余る大型商品であった。1台輸入して買い手がつかなければ会社は倒れる。それでも久保は机を叩いて「ICでいこう。すぐICテスターを一台、デモ用に買おう」と決断する。代金4,000万円は東京放送の債務保証による銀行借入で支払われた。TBSという後ろ盾があってはじめて打てる賭けであった^[6][7]。

デモ機のICテスターには、IC研究の先頭を走っていた日本電気から真っ先に買い注文が入り、装置は拡散炉に続く中核商品へと育った。久保と小高が売り込みで各社の開発責任者を米フェアチャイルドの工場へ案内したことは、日本の半導体メーカーがそろってICへ走り出すきっかけにもなった。500万円の出資に始まる小さな会社は、日本のIC産業の黎明期に、製造装置を供給する「仕掛人」として立つことになる^[8]。