日本マイクロニクスの歴史
沿革
1970年に長谷川義榮氏が東京都目黒区に設立した機器保守のトーワ電気が起源。
1976年にプローブカードを開発し、2005年には世界初の8インチウェーハ一括測定プローブカードを製品化した。プローブカードを主力とする半導体検査機器メーカーで、海外が売上の92%を占める。
創業期
1970年〜トーワ電気の保守業から日本マイクロニクスのプローブカードへ
- 半導体・真空試験装置の保守を目的として東京都目黒区にトーワ電気を設立[1]
- 長谷川義榮氏が社長に就任[2]
- 本社を東京都武蔵野市に移転し計測技術と微細加工技術の研究開発に着手[1]
- 半導体検査装置と精密測定機器の開発・販売を開始[1]
- 商号を日本マイクロニクスに変更[1]
- プローブカードを開発[1]
- マニュアルプローバ1号機が完成[1]
- 青森県南津軽郡平賀町に平賀工場を新設[1]
- マニュアルプローバ（モデル705）が日経産業新聞に重要特許抄録として掲載[1]
安定成長期
1985年〜平賀・大分・熊本工場による生産網の構築と液晶検査装置1号機
- 大分県大分市に大分営業所を開設[1]
- 青森県南津軽郡平賀町に新平賀工場を新設[1]
- 青森営業所を開設[1]
- 大分県大分市に大分工場を新設[1]
- 液晶ディスプレイ検査装置1号機が完成[1]
- 熊本県熊本市に熊本営業所を開設[1]
- 熊本県熊本市に熊本工場を新設[1]
- 東京都三鷹市に研究開発センターを開設[1]
- パッケージプローブの開発に着手[1]
- 神戸市中央区に関西営業所を開設[1]
- 日本証券業協会に株式を店頭登録[1]
- 大分工場と大分営業所を移転し大分テクノロジーラボラトリーに名称変更[1]
- 熊本工場を益城町に移転し熊本テクノロジーラボラトリーに名称変更[1]
- 米国にサンノゼ支店を開設[1]
- 青森県南津軽郡平賀町に青森松崎工場を増設[1]
- 中国に旺傑芯微電子（上海）有限公司を設立[1]
- 韓国にMDK Co.,Ltd.を設立[1]
- 茨城県真壁郡関城町に茨城テクノロジーラボラトリーを開設[1]
- 台湾に美科樂電子股份有限公司を設立[1]
- 青森松崎工場を増築[1]
- 店頭登録を取消しジャスダック証券取引所に株式を上場[1]
成熟期
2005年〜世界初の8インチウェーハ一括測定プローブカードと東証一部上場
- 世界初の8インチウェーハ一括測定プローブカードを製品化[1]
- 中国に邁嘉路微電子（上海）有限公司を設立[1]
- 半導体BISTテスタを製品化[1]
- KES環境マネジメントシステムを認証取得[1]
- 本社建物及び土地（借地権）を購入[1]
- ジャスダック証券取引所のJ-Stock銘柄に選定[1]
- 米国にMJC Electronics Corporationを設立[1]
- 東京都にMJCテクノを設立[1]
- 青森工場に新棟を増築[1]
- ドイツにMJC Europe GmbHを設立[1]
- 大分テクノロジーラボラトリーを増築[1]
- 韓国にMEK Co.,Ltd.を設立[1]
- 薄膜太陽電池検査装置と太陽電池用ウェーハ検査装置を開発[3]
- 大阪証券取引所JASDAQ市場に上場[3]
- 国内全拠点でISO9001・ISO14001を認証取得[1]
- 中国に昆山麦克芯微電子有限公司を設立[1]
- 東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）に上場[1]
- 台湾GPM社とLCD装置事業で業務提携[3]
- 東京証券取引所市場第一部に上場[1]
2016年〜決算期の12月への変更と青森工場の新棟増築
- シンガポールにMJC ELECTRONICS ASIA PTE.LTD.を設立[1]
- MJCテクノを吸収合併[1]
- 決算期を9月30日から12月31日に変更[4]
- 監査等委員会設置会社へ移行[1]
- 青森工場の新棟建設を発表[3]
- 東京証券取引所の市場区分見直しによりプライム市場に移行[1]
- サステナビリティ推進室と諮問委員会を設置[3]
- 韓国子会社の新工場が竣工[3]
- 企業理念の改訂とサステナビリティ方針の制定[3]
- 青森工場に新棟を増築[1]
売上高営業利益率
- 売上高
- 売上原価
- 販管費
- 営業利益
- 営業利益率
日本マイクロニクス2025年12月期売上高702億円売上高営業利益率23.5%