芝浦メカトロニクスの歴史
沿革
1939年に東京芝浦電気の機械・兵器部門を分離した芝浦京町製作所が起源。
1998年に東芝メカトロニクスと合併して液晶製造装置へ参入し、のちに半導体製造装置へ経営資源を集中した。研磨後の枚葉式洗浄とEUV対応のフォトマスク洗浄で世界首位を占め、売上の7割を台湾・中国が占める。
再建期
1939年〜東芝からの分社と資本欠損からの再建
- 東芝芝浦支社内に創立事務所を設け発起人会を開催[1]
- 芝浦京町製作所として設立[2]
- 芝浦製作所に商号変更[2]
- 東芝鶴見工場の建物と設備を借り受け作業を開始[1]
- 建設中の川崎工場が海軍管理工場指定の内定を受ける[1]
- 川崎工場が一部竣工と同時に生産を開始[1]
- 大船工場操業開始[2]
- 小浜工場操業開始[2]
- 民需産業へ転換[3]
- 東京証券取引所二部上場[2]
売上高
- 売上高
芝浦メカトロニクス1968年3月期売上高105.2億円
転換期
1970年〜東芝メカトロニクスとの合併と装置事業への転換
- 東京真空機材を設立[3]
- 東京証券取引所一部に指定替え[2]
- 東精エンジニアリングを設立[3]
- 液晶パネル洗浄装置を開発[3]
- 東芝取締役の鈴木三郎氏が社長に就任[4]
- 徳田製作所と合併し芝浦エレテックを子会社化[2]
- 芝浦自販機を設立[2]
- 芝浦エンジニアリングを設立[2]
- 米国に販売・サービス拠点の子会社SHIBAURA TECHNOLOGY INTERNATIONALを設立[3]
- 本社事務所を東京都品川区に移転[2]
- 東芝メカトロニクスと合併[2]
- 台湾に台湾芝浦先進科技を設立[3]
- 本社を移転[2]
売上高経常利益率
- 売上高
- 経常利益率
芝浦メカトロニクス1985年3月期売上高236億円売上高経常利益率0.4%
転換期
2000年〜芝浦自販機への事業移管と半導体・液晶製造装置への集中
- 韓国にSCKを設立[3]
- 中国に芝浦機電(上海)有限公司を設立[3]
- 芝浦自販機へ事業移管[2]
- 小浜工場の製造部門を芝浦イーエムエスに移管[2]
- 芝浦ハイテックを東芝と共同出資で設立[2]
- 芝浦自販機が芝浦イーエムエスを合併[2]
- 韓国芝浦メカトロニクスを増資[2]
- 横浜事業所に第10世代基板対応の工場棟を新設[3]
- 韓国芝浦メカトロニクスの資本金を100億ウォンに増資[2]
- 韓国芝浦メカトロニクスの資本金を13億ウォンに減資[2]
- 芝浦ハイテックを完全子会社化[2]
- SPE分野の売上高がFPD分野を上回る[3]
- プライム市場へ移行[2]
転換期
2023年〜東芝保有全株式の売出しと独立系装置メーカーへの移行
- 東芝グループからの独立
- 横浜事業所に研究開発棟を新設[3]
売上高営業利益率
- 売上高
- 売上原価
- 販管費
- 営業利益
- 営業利益率
芝浦メカトロニクス2026年3月期売上高880億円売上高営業利益率17.4%