芝浦メカトロニクス の大株主・株主構成

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歴代の筆頭株主 2006年から2025年・5時点
時点 筆頭株主 持株比率
2006年3月時点 東芝 36.54%
2011年3月時点 東芝 36.54%
2015年3月時点 東芝 36.54%
2020年3月時点 東芝 11.73%
2025年3月時点 日本マスタートラスト信託銀行 13.69%

大株主の推移（2006年-2026年）

年代別の大株主上位10位（前半10年刻み・直近5年刻みのスナップショット）
順位1970年調査中1980年調査中1990年調査中2000年調査中2005年（2006/3）2010年（2011/3）2015年（2015/3）2020年（2020/3）2025年（2025/3）
1----東芝36.54%東芝36.54%東芝36.54%東芝11.73%13.69%
2----9.66%1.42%3.59%5.86%7.45%
3----5.29%0.84%2.17%5.86%5.92%
4----3.62%0.83%1.92%4.48%2.89%
5----1.38%0.79%0.94%3.03%2.77%
6----1.21%0.76%0.72%1.62%1.52%
7----1.11%0.57%0.71%1.54%上田八木短資1.44%
8----日本証券金融1.07%竹内 伸夫0.51%0.71%-1.35%
9----0.99%0.50%日本証券金融0.70%1.14%1.30%
10----0.92%0.46%0.69%0.87%-
（当時: 芝浦メカトロニクス）有価証券報告書（2006年3月期）（当時: 芝浦メカトロニクス）有価証券報告書（2011年3月期）（当時: 芝浦メカトロニクス）有価証券報告書（2015年3月期）（当時: 芝浦メカトロニクス）有価証券報告書（2020年3月期）（当時: 芝浦メカトロニクス）有価証券報告書（2025年3月期）

前半（1950〜2000年）は10年刻み、直近20年（2005〜2025年）は5年刻みのスナップショット。1980年以前は外部の歴史的史料（株式会社年鑑、会社年鑑等）、それ以降は有価証券報告書を出典とする。比率は各期の総発行株式数に対して算出。

資本金の推移（1969年-2026年）

資本金の推移（増資の年月日・内容・増加資本金・増資後の資本金と発行済株式数・推定時価総額）
年月日 内容 割当率 1株払込金円 増加資本金百万円 資本金百万円 発行済株式数千株 推定時価総額百万円 備考
1969-10-01 公募 250 200 800 16,000 4,000
1971-10-01 無償増資 800 16,000
1973-06-01 公募 265 150 1,150 23,000 6,095
1973-10-01 無償増資 1,150 23,000
- 1:0.25 200 1,000 20,000
- 1:0.1 115 1,265 25,300
2012-03 6,761 有価証券報告書
2013-03 6,761 有価証券報告書
2014-03 6,761 有価証券報告書
2015-03 6,761 有価証券報告書
2016-03 6,761 有価証券報告書
2017-03 6,761 有価証券報告書
2018-03 6,761 有価証券報告書
2019-03 6,761 有価証券報告書
2020-03 6,761 有価証券報告書
2021-03 6,761 有価証券報告書
2022-03 6,761 有価証券報告書
2023-03 6,761 有価証券報告書
2024-03 6,761 有価証券報告書
2025-03 6,761 有価証券報告書
2026-03 6,761 有価証券報告書
資本金（百万円）（百万円）

資本異動総覧 1983年版（東洋経済新報社, 1982年11月）より作成（収録は1969年〜2026年）。金額は百万円・単位未満四捨五入、 株式数は千株。増資後の資本金は、その増資が資本に組み入れられた時点の額。 推定時価総額は、払込金が額面を上回る増資（公募・第三者割当）について 「1株払込金×増資後株式数」で算出した目安で、市場での売買価格そのものではない （公募価格は市場価格より低く置かれるのが通例のため、下限寄りに出る）。 1983年以降は同資料の収録範囲外。グラフの後半は 有価証券報告書（EDINET の XBRL）の資本金（単体）で補い、 どちらの資料にも無い期間は欠測として描く。

直近10年の大株主（2016年-2026年）

筆頭（1位）2〜3位数値は持株比率(%)／保有株数。株主名をクリックで正式名称を表示
大株主上位10位の年次推移
株主名FY152016/3FY162017/3FY172018/3FY182019/3FY192020/3FY202021/3FY212022/3FY222023/3FY232024/3FY242025/3FY252026/3FY26FY27FY28FY29FY30
36.54%18,977,000株36.54%18,977,000株11.73%5,193,000株11.73%519,000株11.73%519,000株11.73%519,000株11.73%519,000株11.73%519,000株--------
2.34%1,213,000株4.53%2,354,000株4.42%1,956,000株4.16%184,000株4.48%198,000株6.35%281,000株10.24%453,000株10.27%454,000株9.61%1,264,000株13.69%1,800,000株11.16%7,340,000株-----
3.51%1,823,000株3.28%1,704,000株2.63%1,166,000株3.04%134,000株3.03%134,000株2.51%111,000株4.81%212,000株2.49%110,000株3.02%398,000株7.45%980,000株5.70%3,748,000株-----
--5.86%2,597,000株5.86%259,000株5.86%259,000株5.86%259,000株5.86%259,000株5.86%259,000株5.92%779,000株5.92%779,000株5.92%3,895,000株-----
--5.86%2,597,000株5.86%259,000株5.86%259,000株5.86%259,000株5.86%259,000株5.86%259,000株--------
0.99%514,000株1.11%574,000株1.29%573,000株1.36%60,000株1.54%68,000株1.56%69,000株1.37%60,000株---------
-1.09%567,000株-------2.89%380,000株1.52%999,000株-----
--------2.85%375,000株-------
----------4.38%2,885,000株-----
--3.72%1,647,000株1.57%69,000株------2.70%1,780,000株-----
0.75%392,000株---------------
--------2.37%311,000株-------
---------2.77%365,000株------
----------3.42%2,250,000株-----
--1.73%769,000株--1.50%66,000株2.12%94,000株1.99%88,000株--3.27%2,150,000株-----
-1.10%571,000株1.35%601,000株1.19%52,000株1.14%50,000株-----------
--------1.61%212,000株1.35%177,000株------
-----1.72%76,000株----------
---------1.52%200,000株------
-----1.64%72,000株----------
------2.01%89,000株---------
-------1.92%85,000株--------
--------1.55%204,000株-------
---------1.44%190,000株------
----1.46%64,000株1.59%70,000株-1.65%73,000株--------
-0.74%383,000株--------1.63%1,075,000株-----
------1.93%85,000株1.46%65,000株--------
--------1.21%160,000株-------
------1.68%74,000株---------
--------1.14%151,000株-------
---------1.30%171,000株------
--------1.05%139,000株1.11%146,000株------
0.64%334,000株---------------
----0.87%38,000株-----------
-------1.42%62,000株--------
----------1.34%885,000株-----

有価証券報告書「大株主の状況」の上位 10 位をもとに作成。株主名は NFKC 正規化と「株式会社」「（信託口）」等の除去で名寄せしているが、 合併・社名変更・信託口番号変更などで別行になることがある。持株比率は発行済株式総数から自己株式等を控除して算出する場合があり、控除の基準は社によって違う。

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最終改定: 2026年5月