リコピー101による事務機市場への本格参入

理研光学工業は、理化学研究所が発明した陽画感光紙の販売から出発した会社である。市村清は保険外交員から感光紙の九州総代理店となり、1936年に理研感光紙を設立、1938年に理研光学工業へ改めてカメラの製造にも進出した。戦後の1950年に発売した二眼レフのリコーフレックスは、朝鮮戦争の特需にのって月産1万台を輸出し、ソニー・本田技研と並ぶ戦後日本の花形と呼ばれた。感光紙とカメラという二つの柱で、同社は成長していった^[1]。

感光紙は、青写真に代わる図面複写の材料として官公庁や大企業の現場で使われていた。市村社長は代理店の時代から、造船所や製鉄所、鉄道といった大口の需要先を自ら回り、複写という事務の現場を日常的に見てきた。感光紙の販売網を通じて、オフィスがどれだけの複写を必要としているかを、机上の推計ではなく実地の手応えとして掴んでいた^[2]。

1950年代の日本では、企業の事務量が増え、事務を合理化する動きが広がっていった。書類を手早く複写したいという需要が、官公庁から一般の企業へと厚みを増していた。感光紙で複写の現場を押さえてきた同社にとって、この事務合理化の波は、素材の販売にとどまらず複写そのものを担う機器へ踏み込む機会となった^[3]。

もう一方の柱であるカメラは、様相が異なっていた。戦後は陸海軍の光学技術者が流れ込み、一時はカメラメーカーだけで130社から140社近くにのぼった。金融引き締めや過当競争を経て数は絞られたが、市村社長はカメラ業界がなお過当競争の段階を脱していないとみて、この数年は消極的な構えをとっていた。二本柱のうちカメラの比重を下げ、次の成長の柱を探す時期にあった^[4]。

1955年10月、理研光学工業は卓上型のジアゾ式複写機リコピー101を発売した。感光紙が持つ陽画の感光技術を、そのまま機器の内側へ組み込んだ製品である。市村社長はのちにこの参入を、1955年に自社がリコピーの名のもとで複写機の生産と販売を始めた、と振り返っている。材料を売る商いから、複写という作業を担う機械そのものを売る商いへ、事業の性格を踏み込んで変えた一手であった^[5]。

生産は大森の工場でおこなった。当時の業界誌は、理研光学工業がコンベアシステムによるカメラの量産体制を確立し、近代設備による大量生産で業界の先端をきっていると記している。複写機は、この量産の土台と、感光紙で築いた販売先を土台に立ち上げた。まったく新しい市場を一から拓くのではなく、自社の技術と顧客が隣り合う領域へ踏み出す形で、事務機の生産に着手した^[6]。

立ち上がりは平坦ではなかった。市村社長自身が、発売当初は売れず、3年ほどたってからブームにのった、と語っている。事務合理化を求める社会の動きと製品の投入がかみ合うまでには時間を要した。似た複写機を出す同業も現れ、一時は停滞する場面もあったが、需要が育つにつれてリコピーは事務機部門の伸長を牽引していった^[7]。

事務機の伸びは、売上の内訳を大きく塗り替えた。1958年3月期にはカメラが52%、感光紙が33.7%、事務機が14.3%であった構成が、1962年9月期にはカメラ10.5%、感光紙37.5%、事務機52%へと入れ替わる。売上の半分を事務機が占めるまでになり、二本柱のうち複写機を軸とする事務機が、会社を代表する事業へと躍り出た^[8]。

複写機は、会社の顔をカメラから入れ替えた。1963年の同時代誌は、活躍の主体が複写機のリコピーであり、複写機で業界の7割の占有率を誇ると記す。そのうえで、リコピーの成功はリコーフレックスをはるかにしのぎ、リコーの名が広く知れわたった結果、理研光学の名はまったく体をあらわさなくなった、と記している。感光紙の会社でもカメラの会社でもなく、複写機の会社としての像が定着していった^[9]。

事務機の比重が高まり、光学という社名が業務の中身と合わなくなったことから、同社は1963年4月に商号を株式会社リコーへ改めた。感光紙の専門メーカーから出発し、カメラへ進み、事務機を加えて総合メーカーへ飛躍したと、当時の経済誌はこの歩みをたどっている。素材から機器への転換は、感光紙・カメラ・複写機という連続した事業の乗り換えとして、会社の性格そのものを定めた^[10]。