セグメント情報 — 事業構成の変遷 各事業の売上・営業利益・利益率の推移

セグメント売上高単位:億円
FY04-FY08日本米州欧州その他地域
FY11-FY15画像&ソリューション産業その他
FY16オフィスプリンティングオフィスサービス商用印刷産業印刷サーマルその他
FY17-FY19その他オフィスサービス分野オフィスプリンティング分野サーマル分野商用印刷分野産業印刷分野セグメント間取引
FY20-FY24デジタルサービスデジタルプロダクツグラフィックコミュニケーションズインダストリアルソリューションズその他セグメント間取引
セグメント利益単位:億円
FY04-FY08日本米州欧州その他地域
FY11-FY15画像&ソリューション産業その他
FY16オフィスプリンティングオフィスサービス商用印刷産業印刷サーマルその他
FY17-FY19その他オフィスサービス分野オフィスプリンティング分野サーマル分野商用印刷分野産業印刷分野セグメント間取引
FY20-FY24デジタルサービスデジタルプロダクツグラフィックコミュニケーションズインダストリアルソリューションズその他セグメント間取引
セグメント利益率単位:%
FY04-FY08日本米州欧州その他地域
FY11-FY15画像&ソリューション産業その他
FY16オフィスプリンティングオフィスサービス商用印刷産業印刷サーマルその他
FY17-FY19その他オフィスサービス分野オフィスプリンティング分野サーマル分野商用印刷分野産業印刷分野セグメント間取引
FY20-FY24デジタルサービスデジタルプロダクツグラフィックコミュニケーションズインダストリアルソリューションズその他セグメント間取引
セグメント投下資本利益率単位:%
FY04-FY08日本米州欧州その他地域
FY11-FY15画像&ソリューション産業その他
FY16オフィスプリンティングオフィスサービス商用印刷産業印刷サーマルその他
FY17-FY19その他オフィスサービス分野オフィスプリンティング分野サーマル分野商用印刷分野産業印刷分野セグメント間取引
FY20-FY24デジタルサービスデジタルプロダクツグラフィックコミュニケーションズインダストリアルソリューションズその他セグメント間取引

リコーのセグメント変遷

FY04
FY05
FY06
FY07
FY08
FY09
FY10
FY11
FY12
FY13
FY14
FY15
FY16
FY17
FY18
FY19
FY20
FY21
FY22
FY23
FY24
FY25
日本
米州
欧州
その他地域
その他
画像&ソリューション
産業
オフィスプリンティング
オフィスサービス
商用印刷
産業印刷
サーマル
セグメント間取引
オフィスサービス分野
オフィスプリンティング分野
サーマル分野
商用印刷分野
産業印刷分野
デジタルサービス
デジタルプロダクツ
グラフィックコミュニケーションズ
インダストリアルソリューションズ

リコーのセグメント定義 セグメント区分の切り替わりごとに各事業の内容を記載

2005年3月期〜2009年3月期
単位:億円
日本
  • 国内の複写機・複合機・レーザープリンタ・FAX・関連消耗品の開発製造販売と販売子会社網(リコー販売)を統合した地域で、本社直轄の研究開発と生産販売拠点を内包する。
  • 2005年3月期から2009年3月期にかけて連結営業収益の40〜45%を占める収益の中核として推移し、日本市場での複写機・複合機シェア首位を維持した。
米州
  • 米国・カナダ・メキシコ・中南米地域の現地販売子会社(Ricoh Americas Corporation・IKON Office Solutions等)による事務機販売を担う地域。
  • 2008年のIKON Office Solutions買収(米国オフィスサービス大手)により連結営業収益の25〜30%を構成する第二の地域となり、北米の複合機・オフィスサービス市場でのシェア上位の地位を担った。
欧州
  • 欧州地域(独・英・仏・伊等)の現地販売子会社(Ricoh Europe・Ricoh Deutschland等)による事務機販売を担う地域。
  • 連結営業収益の20〜25%を構成する事業として、欧州オフィス向け複合機・レーザープリンタ供給を担う。
その他地域
  • 中国・東南アジア・オセアニア・アフリカ・中東等の主要3地域に含まれない地域の現地販売子会社による事務機販売を担う地域。
  • 連結営業収益の10〜15%を構成する事業として、新興国市場の事務機販売を担う。
2012年3月期〜2016年3月期
単位:億円
画像&ソリューション
  • 複写機・複合機・レーザープリンタ・FAX・スキャナ・関連消耗品の開発製造販売と、IT サービス・ドキュメント管理ソリューションを統合した中核で、本社主力事業を統合した。
  • 2012年3月期から2016年3月期にかけて連結営業収益の80〜85%を占める収益の主柱として推移し、グローバル展開する複合機・関連ソリューションの主軸。
産業
  • 産業印刷機器・サーマル製品・産業用光学部品・産業用デバイス等の産業向け事業を統合した。
  • 連結営業収益の10〜15%を構成する第二の事業として、印刷業界向け業務用機器と産業用デバイスの供給を担う。
その他
  • 主要2に含まれない雑多な事業(カメラ事業の継続部分・その他周辺事業)を統合した。2011年10月にカメラ事業(PENTAX)を旭光学工業から取得し、当に内包した時期も含む。
  • 連結営業収益の3〜5%の小規模として開示された。
2017年3月期
単位:億円
オフィスプリンティング
  • 複写機・複合機・レーザープリンタ・FAX・関連消耗品の開発製造販売を担う中核で、グループの主力事業。
  • 2017年3月期の単年セグメント体系で連結営業収益の50%超を占める収益の主柱として開示された。北米・欧州・日本のオフィス向け複合機需要を取り込む。
オフィスサービス
  • ITサービス・ドキュメント管理ソリューション・クラウドサービス・コンサルティング等のオフィスサービス事業を担い、2008年買収のIKON Office Solutions(米国)等の海外子会社が中核。
  • 連結営業収益の15〜20%を構成する第二の事業として、複合機販売を補完するサービスソリューション事業を担う。
商用印刷
  • 商業印刷向けプロダクションプリンタ(カラー高速プリンタ・モノクロ高速プリンタ)の開発製造販売を担い、印刷業界向け業務用機器を内包する。
  • 連結営業収益の8〜10%を構成する事業として、商業印刷市場でのデジタル化需要を取り込む。
産業印刷
  • 産業向け印刷機器(インクジェット印刷機・産業用プリントヘッド等)の開発製造販売を担う。
  • 連結営業収益の3〜5%を構成する事業として、産業印刷市場の新規領域に位置する。
サーマル
  • 感熱紙・サーマルラベル・サーマル印刷関連製品の開発製造販売を担い、ラベルプリンタ・物流ラベル等の特殊印刷領域を担う。
  • 連結営業収益の5〜7%を構成する事業として、物流・小売向けサーマル印刷需要を取り込む。
その他
  • 主要5に含まれない雑多な事業(半導体関連・産業用光学部品等)を統合した。
  • 連結営業収益の3〜5%の小規模として開示された。
2018年3月期〜2020年3月期
単位:億円
その他
  • 主要5に含まれない雑多な事業を統合した。
  • 連結営業収益の3〜5%の小規模として開示される。
オフィスサービス分野
  • ITサービス・ドキュメント管理ソリューション・クラウドサービス・コンサルティング等のオフィスサービス事業を担う。旧「オフィスサービス」を呼称変更した。
  • 連結営業収益の20〜25%を構成する第二の事業として、複合機販売を補完するサービスソリューション事業を担う。
オフィスプリンティング分野
  • 複写機・複合機・レーザープリンタ・FAX・関連消耗品の開発製造販売を担う中核で、グループの主力事業。旧「オフィスプリンティング」を呼称変更した。
  • 2018年3月期から2020年3月期にかけて連結営業収益の45〜50%を占める収益の主柱として推移した。北米・欧州・日本のオフィス向け複合機需要を取り込む。
サーマル分野
  • 感熱紙・サーマルラベル・サーマル印刷関連製品の開発製造販売を担う。
  • 連結営業収益の5〜7%を構成する事業として、物流・小売向けサーマル印刷需要を取り込む。
商用印刷分野
  • 商業印刷向けプロダクションプリンタ(カラー高速プリンタ・モノクロ高速プリンタ)の開発製造販売を担う。
  • 連結営業収益の8〜10%を構成する事業として、商業印刷市場でのデジタル化需要を取り込む。
産業印刷分野
  • 産業向け印刷機器(インクジェット印刷機・産業用プリントヘッド等)の開発製造販売を担う。
  • 連結営業収益の3〜5%を構成する事業として、産業印刷市場の新規領域に位置する。
セグメント間取引
  • 各報告セグメント間の内部取引消去と本社部門の費用配賦を扱う集計で、独立した事業実体ではない調整値を計上する。
  • 連結消去額として表示される。
2021年3月期〜2025年3月期
単位:億円
デジタルサービス
  • 複写機・複合機・レーザープリンタ・関連消耗品の販売とオフィスサービス(ITサービス・ドキュメント管理ソリューション・クラウドサービス)を統合した中核。
  • 2021年3月期から2025年3月期にかけて連結営業収益の70%超を占めるグループ最大事業として推移し、複合機と関連サービスを統合的に運営する。北米・欧州・日本のオフィス向け事業を担う主軸。
デジタルプロダクツ
  • 複写機・複合機・レーザープリンタの開発製造を担い、デジタルサービス(販売・サービス)に対する製造責任。
  • 連結営業収益の10〜15%を構成する事業として、グループ内製の生産機能を担う。
グラフィックコミュニケーションズ
  • 商業印刷向けプロダクションプリンタ(カラー高速プリンタ・モノクロ高速プリンタ)の開発製造販売を担い、旧「商用印刷分野」を呼称変更した。
  • 連結営業収益の10〜13%を構成する事業として、商業印刷市場でのデジタル化需要を取り込む。
インダストリアルソリューションズ
  • 産業向け印刷機器・サーマル製品・産業用光学部品・産業用デバイス等の産業向け事業を統合し、旧「産業印刷分野」と「サーマル分野」を統合再編した。
  • 連結営業収益の5〜8%を構成する事業として、産業印刷・サーマル印刷・産業用デバイスの供給を担う。
その他
  • 主要4に含まれない雑多な事業を統合した。
  • 連結営業収益の1〜2%の小規模として開示される。
セグメント間取引
  • 各報告セグメント間の内部取引消去と本社部門の費用配賦を扱う集計で、独立した事業実体ではない調整値を計上する。
  • 連結消去額として表示される。