ホクト 柳原きのこセンター設置 きのこ栽培資材の供給から自社量産への転換と、消費地への生産センター開設

資材の販売先と、同じ売り場に並ぶまで

栽培ビンを買っていた農家と、きのこそのものを並べる売り場で競う──1989年の量産着手は、ホクト産業をその位置へ動かした。水野正幸社長が量産の理由に挙げたのは農家の経営安定の手助けであり、顧客と競うという言葉は当時の記録に残っていない。それでも1997年度に26%のシェアを取った相手は、長野県を中心とした農協傘下のきのこ農家であった。資材を売る側が技術と資本を先に蓄え、売り先が細ったときにその技術を自分で使い始めた──後知恵で振り返れば、そう読める形になっている。

ただ、この移行を農家を押しのけた結果とだけみるのは正確ではない。野菜の作付面積が60万ヘクタールを割ろうとし、農林水産省が2000年に176万トンの野菜不足を見通していたなかで、後継者不足と高齢化はホクト産業の判断とは別に進んでいた。一方で、単品の量産で全国一に立った強さは、ブナシメジの需要が伸び続ける前提の上にあった。1998年に採算の悪化したエノキタケをエリンギへ切り替え、第二の柱の育成へ動いたことは、その危うさを同社自身が見ていたことを示している。

Yutaka Sugiura, 2026年8月