ユキグニファクトリーの歴史

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沿革

1975年に大平喜信氏が新潟県六日町に創業した大平もやし店が起源。

1983年に雪国まいたけを設立し、量産で価格を引き下げ続けて高級品だったまいたけを食卓へ普及させた。1995年にまいたけの人工栽培の70%を占め、現在は茸事業だけを営むきのこメーカーである。

創業期

1983年〜雪国まいたけの設立とバイオセンターでのまいたけ量産化

  1. 雪国まいたけ設立[2]低価格・コストリーダーシップ
  2. 本社新築により新潟県南魚沼市余川に移転[2]
  3. 第1バイオセンターを新設、まいたけの生産を開始[2]
  4. 東京営業所を開設[2]
  5. 納豆工場を本社隣接地に新設、納豆の製造販売を開始[2]
  6. 雪国商事を設立、重油等の仕入れとガソリン等の販売を開始[2]
  7. 第2バイオセンターを南魚沼市浦佐に新設、まいたけの生産を開始[2]
  8. 大平もやし店の営業権を譲受、もやしの生産販売を開始[2]
  9. 株式額面変更のため新法人が旧法人を吸収合併[2]
  10. 今町興産を設立、培地副原料の製造を開始[2]
  11. 大阪営業所を開設[2]
  12. 新本社及び本社パッケージセンターを新築移転[2]
  13. 新潟証券取引所の地域産業育成部に株式を上場[2]上場
  14. 第3バイオセンターを南魚沼市新堀新田に新設、まいたけの生産を開始[2]
第1章「自動栽培装置に消えた太もやしと、まいたけへの転身」を読む
ユキグニファクトリー売上高—
就任年社長氏名役職名
大平喜信
成長期

1995年〜まいたけ水煮とMDフラクションへの多角化

  1. 工場の一部に機械を導入、パッケージ詰めや運搬などを自動化[8]
  2. 五泉バイオセンターを五泉市に新設、まいたけの生産を開始[2]
  3. 加工品販売事業部（現・フードファクトリー部）を開設[2]
  4. まいたけ水煮の自社生産による販売を開始[2]
  5. 中間決算で上場以来初の経常赤字を計上[10]赤字転落
  6. ゼネラルバイオフーズを設立、もやしの生産部門を子会社化[2]買収
  7. 名古屋営業所を開設[2]
  8. 健康維持食品「MDフラクション」の製造販売を開始[2]
  9. トータクの株式取得により加工食品の製造販売に参入[2]
  10. 仙台営業所を開設[2]
第2章「上場資金を注いだ五泉工場と、潜在需要の半分までという増産の基準」を読む
ユキグニファクトリー売上高—
就任年社長氏名役職名
大平喜信
転換期

2000年〜ぶなしめじ参入とBCJ-22の公開買付けによる上場廃止

  1. 新潟証券取引所と東京証券取引所の合併に伴い市場第二部に上場[2]上場
  2. 子会社を設立、海外事業に参入[2]
  3. 平成興業を設立、生コンクリートの製造販売を開始[2]
  4. 五泉バイオセンター新設[2]隣接領域への展開
  5. 第4バイオセンターを新設、エリンギの生産を開始[2]
  6. 1単元の株式数を1,000株から100株へ変更[2]
  7. ユキグニマイタケマニュファクチャリングコーポレーションオブアメリカを設立[2]
  8. 青島東冷食品有限公司を設立、水産加工食品の製造を開始[2]
  9. 広島営業所を開設[2]
  10. 第5バイオセンターを南魚沼市山崎新田に新設、ぶなしめじの生産を開始[2]
  11. 平成興業がゼネラルバイオフーズを吸収合併、雪国バイオフーズに商号変更[2]商号変更
  12. 上海雪国高榕生物技術を設立、えのき茸の生産を開始[2]
  13. 「雪国やさい革命」シリーズのカット野菜の製造販売を開始[2]
  14. 上海雪国高榕生物技術有限公司の出資持分を譲渡[2]
  15. 長春雪国高榕生物技術有限公司の出資持分70％を取得[2]
  16. 滋賀パッケージセンターを新設、もやしとカット野菜の出荷を開始[2]
  17. 長春雪国高榕生物技術有限公司の出資持分を100％取得[2]
  18. 長春雪国高榕生物技術の社名を雪国舞茸（長春）生物技術に変更[2]商号変更
  19. 創業者の大平喜信氏が代表取締役を辞任[1]
  20. 青島東冷食品有限公司の株式を青島大水食品有限公司へ譲渡[2]
  21. 北海道営業所を開設[2]
  22. ベインのTOBで上場廃止[2]MBO・非公開化
  23. BCJ-22を存続会社とする合併により雪国まいたけに商号変更[2]商号変更
ユキグニファクトリー2014年3月期売上高288億円売上高経常利益率3.8%
就任年社長氏名役職名
大平喜信
星名光男
2014年鈴木克郎代表取締役会長兼社長
成熟期

2016年〜東証一部への再上場とOakfield Champignons買収

  1. 雪国バイオフーズの株式をサラダコスモに譲渡[2]
  2. 中国のきのこ生産子会社の株式を譲渡[2]
  3. BCJ-27を設立[2]
  4. BCJ-28を存続会社として合併、雪国まいたけに商号変更[2]商号変更
  5. BCJ-27が雪国まいたけホールディングスに商号変更[2]商号変更
  6. 雪国商事及び今町興産を吸収合併[2]
  7. 雪国まいたけ西日本より九州・沖縄の販売事業を譲り受け[2]
  8. 滋賀パッケージセンターにまいたけ包装課を新設、包装を開始[2]
  9. トータクを吸収合併[2]
  10. タカラバイオから瑞穂農林ときのこセンター金武を取得[2]
  11. 米国子会社2社の株式を譲渡[2]
  12. 三蔵農林の全株式を取得、マッシュルーム事業に参入[2]
  13. カット野菜と納豆の製造出荷を終了[2]
  14. 雪国まいたけホールディングスを存続会社とする合併[2]
  15. 東京証券取引所市場第一部に株式を上場[2]上場
  16. きのこセンター金武を解散[2]
  17. 東京証券取引所の市場再編に伴いプライム市場に移行[2]
  18. 東京本社（東京都中央区）を開設[2]
  19. 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行[2]
  20. 三蔵農林を吸収合併、岡山バイオセンターとして稼働開始[2]
  21. Yukiguni Maitake Netherlands Holdingsを設立[2]
  22. きのこ生産会社Oakfield Champignonsの全株式を取得[11]
  23. オランダ子会社の株式のうち20％を被買収会社の取締役等に譲渡[2]
  24. 「キノコのお肉」シリーズの製造販売を開始[2]
  25. ユキグニファクトリーに商号変更[2]商号変更
  26. 国内マッシュルーム事業で減損損失を計上[12]損失計上
  27. 瑞穂農林から事業を譲受、京丹波バイオセンターとして稼働開始[2]
  28. YUKIGUNI FACTORY NETHERLANDS HOLDINGSの株式12.1％を追加取得[2]
  29. 瑞穂農林を解散[2]
  30. YUKIGUNI FACTORY NETHERLANDS HOLDINGSを完全子会社化[2]買収
ユキグニファクトリー2026年3月期売上高378億円売上高営業利益率11.4%
就任年社長氏名役職名
2014年鈴木克郎代表取締役会長兼社長
足利厳
湯澤尚史

系譜

1983年に大平喜信氏が雪国まいたけを設立。2015年にBCJ-22を存続会社とする合併で雪国まいたけに商号を変更し、2020年に雪国まいたけHDを存続会社として合併した。
2025年にユキグニファクトリーへ商号変更。
子会社の譲渡を経て、きのこ事業へ選択と集中を進めた。

系譜

1983年に大平喜信氏が雪国まいたけを設立。

2015年にBCJ-22を存続会社とする合併で雪国まいたけに商号を変更し、2020年に雪国まいたけHDを存続会社として合併した。
2025年にユキグニファクトリーへ商号変更。
子会社の譲渡を経て、きのこ事業へ選択と集中を進めた。

1983年 1990年 2015年 2016年 2020年 2025年 2026年 雪国まいたけ 1983年まいたけ生産販売 大平もやし店 1990年営業権を譲受 雪国まいたけ 2015年TOBで上場廃止 BCJ-22 2015年TOBで完全子会社化 雪国まいたけ 2015年BCJ-22が存続し合併 雪国まいたけHD 2020年HDを存続会社に合併 雪国まいたけ 2020年HDが存続し合併 ユキグニファクトリー 2025年商号変更
ユキグニファクトリー 有価証券報告書「沿革」
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出典・参考 12件
出典・参考
  • [1]雪国まいたけ 有価証券報告書（2021年3月期）「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」（2021年3月）
  • [2]有価証券報告書（2026年6月25日）
  • [3]雪国まいたけ 有価証券報告書【沿革】
  • [4]雪国まいたけ 有価証券報告書【役員の状況】
  • [5]証券アナリストジャーナル 1994年4月号（大平喜信・講演）
  • [6]日経ビジネス 1994年5月23日号
  • [7]日経ビジネス 1995年7月24日号
  • [8]日経ビジネス「大平喜信氏［雪国まいたけ社長］温和さに秘めた起業家精神 周囲への反発バネに事業拡大」（1995年7月24日）
  • [9]近代中小企業 1997年3月号
  • [10]近代中小企業「この会社のここに学ぼう！ ㈱雪国まいたけ マイタケの消費拡大こそわが社の使命」（1997年3月）
  • [11]ユキグニファクトリー 公式サイト「沿革 enkaku」（2026年10月）
  • [12]臨時報告書

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最終改定: 2026年10月