IHI 造船依存からの事業転換 造船不況の直撃を受けた事業構成の抜本的な再編

1979年と1987年の二度にわたる大規模な人員削減とあわせて、石川島播磨重工業が造船一本の事業構成を陸上機械・産業機械へ組み替え、重工業と機械産業の中間を志向する"2.5次産業型企業"への脱皮を進めた経営判断。稲葉興作社長の下で対外的に明確化した。

1960年の合併後、真藤恒氏の生産革新で造船の世界的な地位を確立したが、1970年代のオイルショックでタンカー需要が構造的に細り、造船は残り少ない構造不況業種となった。経常赤字も現れ、造船依存の重さが弱みに転じた。

1979年に希望退職を募集して4,610人が応募し、1987年にも大規模な削減に踏み切った。ただし人員整理だけにとどめず、陸上機械・産業機械へ資源を振り向け、造船会社から総合機械メーカーへ事業の比重を移す構造転換を掲げた。

1987年3月期は212億円の当期純損失を計上したが、造船の比率を下げ多角機械メーカーへ転じた判断は、のちの航空エンジンへの集中や2002年の造船分社化へとつながる土台となった。造る量より事業の構成を選ぶ判断であった。