住設機器総合へ転換（1981年・TOTOの決断）

衛生陶器の単品トップからの脱却と、水まわり全体を扱う品揃えへの拡大

概要

1980年（昭和55年）、衛生陶器と水栓金具で国内シェア65%超を占める東陶機器が、第1次石油ショック後に続けた設備投資抑制の守りの経営を解き、攻めの経営へ転じた経営判断。給湯機参入など住宅設備機器の総合化を進め、1984年11月期（59年11月期）に売上高2000億円企業となることを目標に据えた。

背景

衛生陶器・水栓金具は国内シェアが極めて高い一方、市場の成長には限りがあった。第1次石油ショック後は設備投資を控え、売上高は昭和51〜52年11月期に900億円台で足踏みしていた。単品で高いシェアを持つがゆえに、次の成長をどこに求めるかが問われていた。

内容

昭和55年から設備投資を本格再開し、千葉物流センターの建設や滋賀・中津両工場の衛生陶器設備を増強した。第4次5カ年計画で自己資本比率60%以上・経常利益率10%以上を掲げ、同年6月に洗浄・乾燥・暖房・消臭機能を備えた便器、秋に給湯機"ユプロ"を発売して"水"を共通項に住宅設備を総合化した。

含意

トイレを皮切りにプラスチック浴槽・ユニットバス・洗面化粧台・給湯機へと"水まわり"の多角化を積み上げ、単品メーカーから住設機器総合メーカーへの脱皮を図った判断であった。ただし売上高は新設住宅着工に左右され、1980年半ば以降の着工戸数の減少が前途に影を落とした。