三菱瓦斯化学汎用化学品から機能化学品・電子材料への主力事業の転換

三菱瓦斯化学は、1971年に三菱江戸川化学と日本瓦斯化学工業が合併して発足した。両社は海外からの技術導入に頼らず、天然ガスを原料とするメタノールの製造やキシレンの分離といった自社開発技術で事業を起こしてきた。合併後の主力は、メタノール・ホルマリン・過酸化水素・芳香族化学品といった汎用化学品であり、1983年にはサウジアラビアで1,000億円近い大型投資を決め、メタノールの海外生産を本格化させた。年商は2,000億円規模に達していた^[1]。

その汎用化学品の優位に、1985年前後の環境変化が影を落とした。逆オイルショックと円高により、国産の天然ガスを原料に用いる価格上の利点はほぼ失われ、もう一つの柱である過酸化水素の市場でも国際競争が激しくなった。汎用品を数量で売る事業構造のままでは、市況の変動に収益が左右され続ける——同社はこの時期の環境変化を機に、製品群を高機能・高付加価値の方向へ組み替える事業構造の転換に踏み込んだ^[2]。

主力を移す先は、すでに社内で芽生えていた。三菱瓦斯化学は1975年に銅張積層板の事業を東京工場で始め、翌1976年には耐熱性と電気特性にすぐれた新しい樹脂「BT樹脂」を独自に開発していた。当時、高性能の半導体を載せる積層板の材料は高価なセラミックが主流で、BT樹脂はそれに比肩する性能を、より安く、加工しやすい素材として実現した。汎用化学品が収益の中心にあった時期に、後の柱となる電子材料の技術が並行して蓄えられていた^[3]。

素材の用途を高付加価値の側へずらす探索は、電子材料にとどまらなかった。紙パルプや繊維の漂白に用いてきた過酸化水素は、不純物を極限まで除いた超純品として半導体の洗浄・エッチング用途へ、芳香族の技術は光学材料や医薬中間体へと、既存の基盤技術を新しい市場に接続する試みが各事業で進んだ。汎用品の川下に高機能の出口を見いだす発想が、後の全社的な転換の土台になった^[4]。

三菱瓦斯化学が選んだのは、他社が容易に追随できない領域で新しい用途を開くという差異化の戦略であった。参入者の少ない市場を探し、既存の合成技術を高機能材料へ結びつける方向へ投資を絞った。象徴となったのがBT樹脂で、1985年、樹脂の材料として初めて半導体パッケージ用の積層板に採用された。セラミックと同等の性能を安価に供給できる利点から、BT材料は1990年代に国内外へ急速に浸透し、汎用品とは異なる収益源へ育っていった^[5]。

高付加価値へ寄せる戦略は、組織のかたちにも表れた。メタノールでは原料に近い立地、超純過酸化水素では需要家に近い立地というように、製品ごとに生産の置き場所を選び分け、複数の市場と用途を組み合わせて収益の振れを抑えるマーケット・ポートフォリオを組んだ。2000年には社内カンパニー制を敷き、事業ごとに損益と投資の責任を負う体制へ移して、汎用と機能の両輪を別々の論理で回せるようにした^[6][7]。

転換の到達点は、収益の構成に表れた。BT材料は半導体パッケージ基板の材料として世界首位のシェアを占めるに至り、需要の拡大に合わせて、2023年には主力のタイ工場で生産能力をおよそ2倍へ増やす増設に着手した。超純過酸化水素や超純アンモニア水などの半導体洗浄向け薬液、スマートフォンのカメラレンズ用光学樹脂も高収益の柱となり、2025年3月期の連結売上高は7,736億円、営業利益は509億円に達した。汎用化学品で出発した会社が、電子材料を軸とする姿へ移っていた^[8][9]。

もっとも、汎用品の整理は途上にある。ポリカーボネートを手がける三菱エンジニアリングプラスチックスでは、中国勢の台頭と原料の値上がりを受けて、生産能力を年約45万トンから30万トンを切る水準まで落とし、量から質への転換を進めている。2025年には脱酸素剤と環境衛生薬品の事業を生活衛生ソリューションズ事業部へ再編し、次期の中期経営計画では売上高ではなく利益率を目標に据えて、収益性の低い事業の構造改革を審査する方針を示した^[10]。