日立化成の決断社史：経営の意思決定を振り返る

不振が顕在化する前に、低収益事業の整理へ踏み切ってきた。原型は1976年の製品転換で、製品群を110系列に格付けし、赤字製品ごとに拡充か撤退かを定めた。1991年3月期に過去最高の売上高を記録した決算の最中にも、経営企画部が翌期の赤字転落を報告し、これを受けて客観的な数値基準で低収益製品を選び、2年の期限を切って撤退した。2008年には独立初期を支えた住宅設備事業を独立系ファンドへ売却し、電子材料へ経営資源を集中させた。ただし次に日立が切り出す事業として選んだのは、日立化成そのものだった。