創業地東京都港区芝浜松町
創業年1953
上場年1990
創業者※不詳
現代表佐藤英志
従業員数2,485

1953年9月、東京都港区芝浜松町において「太陽インキ製造株式会社」が印刷用インキの製造販売を事業目的に設立された。創業期はシルクスクリーン用インキ・印刷用油性インキを中心とした事業構成で、戦後の印刷市場拡大を背景に成長した中堅インキメーカーだった。1970年8月にプリント基板用部材の販売を開始し、1973年5月にエポキシ樹脂系熱硬化型一液性ソルダーレジストインキの開発に成功して販売を開始したことで、印刷インキで培った樹脂・顔料・分散の技術を、エレクトロニクス用機能性材料へ転用する業態転換の核が固まった。

1984年6月の現像型ソルダーレジストインキの開発成功と、1993年11月の基本特許成立で、世界のプリント配線板用ソルダーレジスト市場における圧倒的シェアの根拠が固まった。1988年9月の韓国太陽インキ製造、1996年9月の台湾太陽油墨、2001年12月の中国蘇州太陽油墨と、アジアを中心に製造販売拠点を順次拡大。2001年1月、21世紀最初の東証一部上場会社として上場。2010年10月、持株会社制へ移行し商号を「太陽ホールディングス株式会社」へ変更、事業会社「太陽インキ製造」が国内のソルダーレジスト事業を運営する2階建て構造に整理した。

FY10から代表取締役社長グループCEOを務める佐藤英志氏(公認会計士・有限責任監査法人トーマツ出身)は、2014年12月の太陽グリーンエナジー設立、2015年6月の中外化成(現・太陽ファインケミカル)連結子会社化、2017年8月の太陽ファルマ設立(医薬品事業参入)、2019年10月の太陽ファルマテック連結子会社化と、電子材料一辺倒からの多角化を主導した。FY24の連結売上高は1,190.1億円で初の1,000億円超を達成。2025年以降は佐藤CEOによる非上場化(MBO)提案を巡る攻防が表面化しており、創業72年を経た太陽インキ製造の系譜が、上場企業としての経営の枠組みを変更するかどうかの局面に入っている。

太陽ホールディングス:売上高の内訳と営業利益率(PL 分解 × 営業利益率)
売上高(億円)営業利益(億円)販管費(億円)売上原価(億円)営業利益率(%)
歴代社長
FY01
FY02
FY03
FY04
FY05
FY06
FY07
FY08
FY09
FY10
FY11
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FY13
FY14
FY15
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FY18
FY19
FY20
FY21
FY22
FY23
FY24
FY25
FY26
FY27
FY28
FY29
FY30
釜萢裕一
代表取締役社長
代..
代..
歴代社長
FY05
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FY11
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FY18
FY19
FY20
FY21
FY22
FY23
FY24
釜萢裕一
代表取締役社長
釜萢裕一
代表取締役社長・社長執行役員・グループ最高経営責任者
釜萢裕一
代表取締役社長・グループ最高経営責任者
佐藤英志代表取締役社長・グループ最高経営責任者佐藤英志代表取締役社長
太陽ホールディングス:投資CF(M&A・設備投資ほか/事業施策と紐付き)
投資CF(億円)
東京証券取引所の新市場区分について「プライム市場」を選択申請し移行2022
ベトナム社会主義共和国にプリント基板用部材等の製造販売子会社「TAIYO INK VIETNAM CO., LTD.」を設立2020
大韓民国に「太陽インキ製造株式会社」の販売子会社「太陽インキプロダクツ株式会社」を設立2015

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MethodPath概要太陽ホールディングス(証券コード4626)のURLAPI仕様書
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歴史概略

1953年〜2000印刷インキから始まった電子材料への業態転換

印刷インキ製造業としての出発

1953年9月、東京都港区芝浜松町において、「太陽インキ製造株式会社」が印刷用インキの製造販売を事業目的に設立された。創業期は、シルクスクリーン用インキ・印刷用油性インキを中心とした事業構成で、戦後の印刷市場拡大を背景に成長した中堅インキメーカーとしての出発だった。

1970年8月、プリント基板用部材の販売を開始。当時のエレクトロニクス産業の急成長に呼応した動きで、印刷用インキで培った樹脂・顔料・分散の技術を、エレクトロニクス用機能性材料に転用していくきっかけとなった。1973年5月、エポキシ樹脂系熱硬化型一液性ソルダーレジストインキの開発に成功し販売を開始。ソルダーレジストインキは、プリント配線板(PWB)に半田が必要のない部分を覆うための保護膜材料で、これが太陽インキ製造の業態転換における第一の核となった。

1984年6月、現像型ソルダーレジストインキの開発に成功し販売を開始。これは紫外線露光・現像によって微細パターンを形成できる感光性タイプで、その後の半導体実装の高密度化を支える基幹材料となった。1993年11月、この現像型ソルダーレジストインキの基本特許が日本において成立。世界のプリント配線板用ソルダーレジスト市場で同社が圧倒的シェアを獲得する技術的な根拠が、この時期に固まった。

海外展開の本格化と店頭登録

1982年3月に埼玉県比企郡嵐山町に嵐山工場(現・嵐山事業所)を開設し、生産拠点を首都圏外に確保。1988年9月、大韓民国に「韓国太陽インキ製造株式会社」(現・韓国タイヨウインキ)を設立し、海外生産拠点の第一号とした。1990年9月、店頭登録銘柄として株式を公開。同年12月にはアメリカ合衆国にプリント配線板用部材販売会社「TAIYO AMERICA, INC.」を設立した(1995年2月に製造販売会社へ転換)。1996年9月の台湾「台湾太陽油墨股份有限公司」、1999年1月のシンガポール「TAIYO INK INTERNATIONAL(SINGAPORE)」、同月の香港「TAIYO INK INTERNATIONAL(HK)」と、アジアを中心に販売・製造拠点を順次拡大していった。

以降は執筆中

参考文献・数字根拠

参考文献

有価証券報告書
太陽ホールディングス公式
FACTA 2025年7月

数字根拠

売上高(2012/3期)

397.9億円

有価証券報告書(FY11)

売上高(2018/3期)

522.4億円

有価証券報告書(FY17)

売上高(2019/3期)

593.9億円

有価証券報告書(FY18)

売上高(2020/3期)

706.3億円

有価証券報告書(FY19)

売上高(2021/3期)

809.9億円

有価証券報告書(FY20)

売上高(2022/3期)

979.7億円

有価証券報告書(FY21)

売上高(2023/3期)

973.4億円

有価証券報告書(FY22)

売上高(2024/3期)

1,047.8億円

有価証券報告書(FY23)

売上高(2025/3期)

1,190.1億円

有価証券報告書(FY24)

店頭登録

1990年9月

有価証券報告書

東証一部上場

2001年1月18日

有価証券報告書

持株会社化

2010年10月

有価証券報告書

プライム移行

2022年4月

有価証券報告書

監査等委員会設置会社移行

2024年6月

有価証券報告書