ＡＤＥＫＡの源流は、1915年に古河合名会社が中心となって設立された東京電化工業所にある^[1]。1917年1月、電解法による苛性ソーダ（カセイソーダ）の製造を目的として、東京電化工業所を改組する形で旭電化工業株式会社が資本金100万円で創立された^[2]。社名「旭電化」は、「日の出のように電気化学産業を盛り立てる」という創業の志を表したものとされる。古河合名会社は古河鉱業（現・古河機械金属）・古河電工・横浜ゴム等を擁する古河財閥の中核で、旭電化はその化学部門を担った。1928年11月には農業薬品部門を分離して日本農薬を設立し、専業化を進めた^[3]。

1918年1月に尾久工場が完成して苛性ソーダの操業を開始し、1922年12月には豊洲工場が竣工した^[4]。1927年12月、第一次世界大戦後の不況で経営難に陥った日油株式会社の油脂事業を買収統合し、油脂（マーガリン・ショートニング・グリセリン）事業に進出した。電解ソーダで蓄積した化学プロセス技術と、油脂化学のプロセスを組み合わせる事業構造が、ここで形成された。自力増設ではなく経営難企業の事業買収によって事業領域を広げる手法を、旭電化はこの時期から繰り返し用いた。電解ソーダと油脂の二本立てが、化学品メーカーとしての旭電化の骨格を形づくった。

1932年4月には合成樹脂事業（フェノール樹脂）に進出し、苛性ソーダ・油脂に続く三つ目の化学品分野を加えた。電解ソーダで培った無機化学、日油買収で得た油脂化学、そして合成樹脂という有機化学が並び立つ構図が、戦前のうちに整った。苛性ソーダはガラス・繊維・紙など広範な工業の基礎素材であり、油脂は食用と工業用の両方に展開できる。一品目への集中ではなく複数の化学領域を抱える事業構造は、後年の樹脂添加剤・食品添加物・電子材料という三本柱体制の遠い出発点にあたる。古河系企業として、古河電工との取引（電線用樹脂・絶縁材料）も継続した。

戦時期は軍需用化学品の生産を担い、戦後の1947年には製品販売を目的に陽光産業（現・ＡＤＥＫＡケミカルサプライ）を設立して、製造から販売までの商流を整えた^[5]。1949年5月、東京証券取引所に株式を上場した^[6]。創業当初の電解ソーダ・油脂・合成樹脂の3事業基盤は、戦後の化学産業構造の中で、化学品（化学品本部）・食品（油脂・食品添加物本部）・機能化学品の3事業へと展開する出発点となった。財閥解体で古河本社の支配からは離れたものの、古河系の取引基盤は保ったまま、独立した上場化学メーカーとして再出発した。上場後は資本市場から資金を調達できる体制を得て、戦後復興期の化学需要に対応する増産投資の原資を確保した。

第二期の主軸は、化学品・機能化学品・食品の3事業基盤の専門化と海外展開である。1955年に塩化ビニル樹脂用安定剤の生産を開始し、樹脂添加剤事業の出発点となった。樹脂添加剤は、塩化ビニル・ポリオレフィン等の汎用樹脂の耐熱性・耐光性・加工性を高める少量・高機能の添加剤で、ＡＤＥＫＡは早くから樹脂添加剤の専門メーカーとして地歩を固めた。1962年にはアデカ・アーガス化学株式会社を設立し、米国アーガス・ケミカルとの合弁で樹脂添加剤・潤滑油添加剤の事業を強化した^[7]。

1979年3月に尾久工場の主要工程を停止し、鹿島・千葉両工場へ移転して、生産拠点を首都圏臨海工業地帯に再配置した（1990年4月に尾久工場の生産を全面停止）^[8][9]。鹿島工場・千葉工場は機能化学品（樹脂添加剤・潤滑油添加剤・界面活性剤）の主力拠点として、以降の事業成長を支えた。

食品事業では、マーガリン・ショートニングを中心とした業務用油脂と、食品添加物（乳化剤・改良剤）の事業を維持・拡大した。化学メーカーが食品事業を持つ事例は日本では珍しいが、油脂化学プロセスを基盤とする事業として、化学品事業と並走する形でＡＤＥＫＡの事業ポートフォリオの一翼を担い続けた。

1970年代以降、半導体・電子材料市場の拡大期に、ＡＤＥＫＡは電子材料（半導体プロセス材料）事業に進出した。1980年代後半から1990年代にかけて、半導体製造プロセスで用いられる高純度化学品（CVD材料・エッチング液・洗浄液）を量産化し、世界の主要半導体メーカーへの供給網を整備した。電子材料事業は、樹脂添加剤・食品と並ぶ第三の事業柱として、ＡＤＥＫＡの収益構造に組み込まれた。

2006年5月、社名を「ＡＤＥＫＡ」（カタカナ社名）に変更した^[10]。創業時の「旭電化工業」から「ＡＤＥＫＡ」へのリブランディングは、グローバル事業拡大とブランド浸透を意図したもので、社名変更後はロゴ・コーポレートカラーを赤系（#CF0F2E）に統一した。2006年に本社を荒川区（東尾久）に移転し、本社機能の集約も並行した^[11]。

第三期は、半導体プロセス材料の世界シェア拡大が事業構造の重心を化学品事業（特に電子材料）に傾けた局面である。半導体ノードの微細化（10nm→7nm→5nm→3nm）に伴い、高純度のCVD前駆体・洗浄液・ハイ-K材料の需要が拡大する中で、ＡＤＥＫＡは半導体プロセス材料の世界主要サプライヤーの一角を占めた。

2011年6月に郡昭夫が代表取締役社長に就任、2017年6月に城詰秀尊（化学品営業・経営企画系）が代表取締役社長に就任した。城詰在任中には、樹脂添加剤・潤滑油添加剤・食品添加物の伝統的3事業に加え、半導体プロセス材料（電子材料）を成長ドライバーに据える事業構造再設計が進んだ。

2023年6月、城詰の役職名が「代表取締役社長兼社長執行役員」に変更され、執行と監督を分離するガバナンス改革を一段強化した。2023年度から「ADEKA VISION 2030」を始動し、半導体材料・モビリティ・環境関連を次世代成長3領域と位置づけ、研究開発投資を売上比4-5%水準まで引き上げる方針を発表した。研究開発本部を中心に、半導体プロセス材料のラインアップ拡大（ALD前駆体・HBM 向け材料）と、リチウムイオン電池材料・水素関連材料の開発を行った。

中国市場では、樹脂添加剤・食品添加物の販売を伸ばしつつ、半導体プロセス材料の供給網を上海・北京・台湾向けに拡張した。藤澤茂樹・川本尚史等の中国法人代表経験者が経営層に上がる人事配置から、中国市場の重要性が見て取れる。

2025年3月期は売上4,000億円台、営業利益410億円台で過去最高益を更新した。生成AI向け半導体需要の立ち上がりが半導体プロセス材料事業を強く牽引したことが背景にある。樹脂添加剤・食品の伝統事業が安定収益基盤を提供する中で、電子材料が成長ドライバーとなる三本足構造が、城詰体制の到達点である。

第三期の課題は、半導体サイクルの上下波動に左右される電子材料事業の収益変動を、樹脂添加剤・食品の安定基盤でどこまで均すかにある。また、ADEKA VISION 2030 で掲げたモビリティ（リチウムイオン電池材料）・環境関連（水素・カーボンニュートラル材料）の成長領域が、半導体材料に続く第二の成長エンジンとして立ち上がるかが、2030年代に向けた経営課題である。