太陽ホールディングスが医薬品を選んだのは、売上の大半をソルダーレジストに依存し、海外売上比率が8割を超える構造では、業績が電子機器の市況と為替に連動するからである。中期経営計画が掲げた事業構造からの脱却を、新薬開発ではなく長期収載品13製品の譲受で始めたのは、研究開発の時間と失敗の確率を避け、既に売上のある製品で事業を立ち上げるためであった。続く工場の取得で、製造を全面委託していた体制を改め、製造と販売を自社で担う事業の骨格を短期間で整えた。
ただ、長期収載品は先発医薬品の価格抑制と後発医薬品の使用促進が続く市場の製品であり、譲り受けた販売権は価値を保ち続ける資産ではなかった。工場を取得した期にはバクトラミンとチガソンの販売権で30億37百万円の減損損失を計上し、太陽ファルマテックの取得原価379億55百万円のうち64億47百万円はのれんだった。売上高を早く立ち上げる設計は、市場環境の変化のたびに資産の価値が見直される負担と引き換えだった。
2025年3月期の医療・医薬品事業は売上高315億58百万円に拡大し、景気循環の異なる売上を得るという当初の目的は規模の上では達成した。しかしセグメント利益は20億49百万円で、エレクトロニクス事業の1割に達せず、収益源は依然としてソルダーレジストにある。この決断の成否は、長期収載品の追加取得と高槻工場の受託拡大によって、医薬品の利益をエレクトロニクスに並ぶ水準へ引き上げられるかで決まる。