1953年9月、東京都港区芝浜松町において、『太陽インキ製造株式会社』が印刷用インキの製造販売を事業目的に設立[1]された。創業期は、シルクスクリーン用インキ・印刷用油性インキを中心とした事業構成で、戦後の印刷市場拡大に乗って成長した中堅インキメーカーとしての出発だった。
1970年8月、プリント基板用部材の販売を開始[2]。当時のエレクトロニクス産業の急成長に呼応した動きで、印刷用インキで培った樹脂・顔料・分散の技術を、エレクトロニクス用機能性材料に転用していくきっかけとなった。1973年5月、エポキシ樹脂系熱硬化型一液性ソルダーレジストインキの開発に成功し販売を開始[3]。ソルダーレジストインキは、プリント配線板(PWB)に半田が必要のない部分を覆うための保護膜材料で、これが太陽インキ製造の業態転換における第一の核となった。
1984年6月、現像型ソルダーレジストインキの開発に成功し販売を開始[4]。これは紫外線露光・現像によって微細パターンを形成できる感光性タイプで、1990年代以降の半導体実装の高密度化を支える基幹材料となった。1993年11月、この現像型ソルダーレジストインキの基本特許が日本において成立[5]。世界のプリント配線板用ソルダーレジスト市場で同社が高シェアを獲得する技術的な根拠が、1990年代前半に固まった。
1982年3月に埼玉県比企郡嵐山町に嵐山工場(現・嵐山事業所)を開設し[6]、生産拠点を首都圏外に整えた。1988年9月、大韓民国に『韓国太陽インキ製造株式会社[7]』(現・韓国タイヨウインキ)を設立し、海外生産拠点の第一号とした。1990年9月、店頭登録銘柄として株式を公開[8]した。同年12月にはアメリカ合衆国にプリント配線板用部材販売会社『TAIYO AMERICA, INC.』[引用元]を設立した(1995年2月に製造販売会社へ転換[9])。
1996年9月の台湾『台湾太陽油墨股份有限公司』、1999年1月のシンガポール[10]『TAIYO INK INTERNATIONAL(SINGAPORE)』[引用元]、同月の香港『TAIYO INK INTERNATIONAL(HK)』[引用元]と、アジアを中心に販売・製造拠点を順次拡大した。日系・台湾系電子機器メーカーのアジア生産シフトに同期した拠点配置で、ソルダーレジストインキの世界供給網がアジアを軸に整っていく時期にあたる。
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|---|---|---|---|---|
| 1953〜2000年印刷インキから始まった電子材料への業態転換 | 印刷用インキの製造販売を事業目的に太陽インキ製造を設立 | ★ | ||
| プリント基板用部材の販売を開始 | ★ | |||
| エポキシ樹脂系熱硬化型一液性ソルダーレジストインキの開発に成功、販売を開始 | ★ | |||
| 嵐山工場を新設 | ★ | |||
| 現像型ソルダーレジストインキの開発に成功、販売を開始 | ★ | |||
| 大韓民国にプリント基板用部材等の製造販売会社「韓国太陽インキ製造」を設立 | ★★ | |||
| 店頭登録銘柄として株式を公開 | ★ | |||
| 販売会社TAIYO AMERICA, INC.を設立 | ★ | |||
| プリント基板用部材等の製造販売子会社「台湾太陽油墨股份有限公司」を設立 | ★ | |||
| TAIYO INK INTERNATIONAL(SINGAPORE)PTE LTDを設立 | ★ | |||
| 国内に製造販売子会社の日本太陽を設立 | ★ | |||
| 2001〜2009年東証一部上場と中国・東南アジア軸の海外展開 | 東京証券取引所市場第一部に株式を上場 | ★ | ||
| 嵐山北山事業所を開設 | ★ | |||
| 製造販売子会社の太陽油墨(蘇州)有限公司を設立 | ★ | |||
| 2010〜2020年持株会社化と医薬品・電子材料・自然エネルギーの三本柱化 | 釜萢裕一 | 公認会計士・佐藤英志氏の社長起用と持株会社制への移行 2010年10月に持株会社制へ移行して太陽インキ製造から太陽ホールディングスへ商号を変更し、2011年4月に技術系でも創業家でもない公認会計士の佐藤英志氏を代表取締役社長・グループ最高経営責任者に据えた経営体制の転換。 詳細を読む | ★★★ | |
| 釜萢裕一 | 太陽HDに商号変更 | ★★ | ||
| 佐藤英志 | 国内に自然エネルギーによる発電事業を主とする子会社「太陽グリーンエナジー」を設立 | ★ | ||
| 佐藤英志 | 「DIC」と資本業務提携 | ★ | ||
| 佐藤英志 | 電子材料一辺倒からの脱却を狙った医療・医薬品事業への参入 2017年、太陽ホールディングスが子会社の太陽ファルマを設立し、中外製薬から長期収載品13製品を譲受して医療・医薬品事業へ参入した経営判断。2019年には第一三共の高槻工場を376億円で取得して製造機能を内製化した。佐藤英志社長が主導した、電子材料一辺倒からの多角化の中核である。 詳細を読む | ★★★ | ||
| 佐藤英志 | 製造販売子会社のTAIYO INK VIETNAM CO., LTD.を設立 | ★ | ||
| 2021年〜監査等委員会移行と非上場化を巡る攻防(2021〜現在) | 佐藤英志 | 国内のシステム開発事業の会社「アペックス」を子会社化 | ★ | |
| 齋藤斉 | オアシスの株主提案で佐藤英志社長の取締役再任が否決 | ★★ | ||
| 齋藤斉 | 株主に退けられた多角化の主導者と、KKRによる非公開化の受入れ 2025年、佐藤英志社長が2011年以降に進めた多角化への大株主の不満から、香港の投資ファンド オアシス・マネジメントが佐藤社長らの解任を株主提案し、6月の株主総会で佐藤社長の取締役再任案が賛成46.09%で否決された。会社は特別委員会を設けて複数ファンドの非公開化提案を検討し、2026年3月、米KKRによる1株4,750円のTOB受入れを表明した。本稿の時点でTOBは2026年10月の開始が予定され、上場廃止は確定していない。 詳細を読む | ★★★ |
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事実根拠:出所(太陽ホールディングス)