日産化学の歴史

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沿革

1887年に高峰譲吉氏・渋沢栄一氏・益田孝氏らが設立した東京人造肥料会社が起源。

国産の過燐酸肥料で日本農業を支え、1988年に石油化学から撤退して農薬・医薬品・機能性材料へ経営資源を集中した。液晶向け配向膜材料や半導体材料などの機能性材料で利益率45%を上げる化学メーカーである。

1887年1910年1937年1943年/1949年1949年2001年/2002年2010年2018年/23年/24年2026年東京人造肥料1887年会社を設立大日本人造肥料1910年商号変更日産化学工業1937年日産化学工業発足日本鉱業1943年日本鉱業と合併日油1949年油脂部門を分離株式上場1949年上場日産アグリ2001年肥料事業を分社モンサント除草剤2002年農薬事業を買収Dow殺菌剤事業2010年農薬事業を買収日産化学2018年商号変更日本燐酸2023年買収日本ポリテック2024年子会社化
日産化学 有価証券報告書「沿革」
日産化学
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
2,796億円
売上高純利益率
17.8%
藤本木下八木
売上高233億円売上高888億円売上高1,294億円売上高1,691億円売上高1,768億円売上高2,796億円純利益率1.1%純利益率0.9%純利益率2.2%純利益率8.1%純利益率12.6%純利益率17.8%1963/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1887年〜東京人造肥料の設立と石油化学への参入

  1. 東京人造肥料会社を設立[1]
  2. 日本舎密製造会社を設立[1]
  3. 小野田工場を完成[1]
  4. 王子製造所を設立[1]
  5. 関東酸曹王子工場（のちの王子工場）が完成[1]
  6. 東京人造肥料小松川工場が完成[1]
  7. 大日本人造肥料に商号変更[1]
  8. 大正運送（現在の日産物流）を設立[1]
  9. 大日本人造肥料が関東酸曹と日本化学肥料を合併[2]
  10. 大日本人造肥料富山工場（現在の富山工場）が完成[1]
  11. 肥料試験場を白岡に移転（現在の生物科学研究所）[1]
  12. 文化農報社（現在の日星産業）を設立[1]
  13. 日産化学工業が発足
  14. 日産財閥の子会社に
  15. 日本鉱業と合併、化学部門に[1]
  16. 企業再建整備法により油脂部門を「日油」として分離[2]
  17. 東京証券取引所に株式上場[1]
  18. 日産石油化学を設立[3]
  19. 石油化学事業に参入[3]
  20. 埼玉工場を新設
  21. 王子工場の閉鎖・袖ヶ浦工場の新設[2]
  22. 2期連続の最終赤字に転落
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
日産化学1984年4月期売上高1,028億円売上高当期純利益率1.7%
歴史詳細を読む東京人造肥料の設立と石油化学への参入
転換期

1988年〜石油化学からの完全撤退と中期5カ年計画による高機能材への集中

  1. ポリエチレンなど3事業の譲渡
  2. 中期5カ年計画の始動[3]
  3. Nissan Chemical America Corporation を米国に設立[4]
  4. 医薬部門で自社開発第1号となる血圧降下剤を発売[3]
  5. Nissan Chemical Houston Corporation を米国に設立[4]
  6. 東京日産化学を吸収合併して埼玉工場に[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
日産化学2000年3月期売上高1,297億円売上高当期純利益率1.2%
就任年社長氏名役職名
藤本修一郎
歴史詳細を読む石油化学からの完全撤退と中期5カ年計画による高機能材への集中
成熟期

2001年〜肥料事業の分社と日本モンサントの除草剤事業買収

  1. 研究開発組織を再編[5]
  2. 韓国日産化学（現在のNCK）を韓国に設立[1]
  3. 日産アグリを設立、肥料事業を分社化[4]
  4. 日本モンサントから農薬除草剤事業を買収[1]
  5. Nissan Chemical Europe S.A.S. をフランスに設立[1]
  6. Nissan Chemical Agro Koreaを韓国に設立[1]
  7. 木下小次郎氏が代表取締役社長に就任[5]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
日産化学2009年3月期売上高1,601億円売上高当期純利益率6.2%
就任年社長氏名役職名
藤本修一郎
木下小次郎
安定成長期

2010年〜殺菌剤事業の相次ぐ買収と日産化学への改称

  1. DowAgroScienceより農薬殺菌剤事業を買収[1]
  2. 台湾日産化学股份有限公司を台湾に設立[1]
  3. NCHをNCAに吸収合併[2]
  4. Thin Materials GmbHを買収[1]
  5. 日産化学制品(上海)有限公司を中国に設立[1]
  6. 電子材料研究所と無機材料研究所を再編して材料科学研究所を設置[1]
  7. Nissan Chemical Do Brasilをブラジルに設立[1]
  8. 田辺三菱製薬と自己免疫疾患治療薬創製の共同研究契約を締結[6]
  9. 中国蘇州に子会社を新設
  10. Nissan Agro Tech Indiaをインドに設立[1]
  11. 「日産化学」に商号変更[5]
  12. Corteva社より殺菌剤「キノキシフェイン」事業を買収
  13. Nissan Bharat Rasayanをインドに設立[1]
  14. インドにNissan Bharat Rasayanを設立[7]
  15. 米国Corteva Agriscienceより農薬殺菌剤を買収[1]
  16. 基礎化学品メラミンの生産停止[8]
  17. 日本燐酸を買収[1]
  18. Nissan Chemical Agro Singaporeをシンガポールに設立[1]
  19. 日本ポリテックを子会社化[1]
  20. 半導体材料の日産化学材料(張家港)を特定子会社化[7]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
日産化学2026年3月期売上高2,796億円売上高営業利益率22.7%
就任年社長氏名役職名
木下小次郎
八木晋介
出典・参考8件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2025年6月25日）
  • [2]日産化学 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [3]日経ビジネス「有訓無訓 中井武夫［日産化学工業会長］身も心もある決断を」（1994年5月2日）
  • [4]有価証券報告書
  • [5]日産化学 有価証券報告書（2024年3月期・連結）（2024年3月）
  • [6]会社IR「2018年3月期 決算説明会」（2018年）
  • [7]臨時報告書
  • [8]会社IR「2022年3月期 決算説明会」（2022年）

同業他社の状況（機能化学）

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最終改定: 2026年10月