ニチアスの歴史
沿革
1896年に大阪市福島区で設立され輸入石綿を扱った日本アスベストが起源。
1930年に国産初のジョイントシートパッキングを完成させ、1981年から石綿の代替素材への転換に入った。断熱材とシール材を源流に、プラント・自動車部品・半導体製造装置向けへ製品を展開した素材メーカー。
1896年〜日本アスベストの設立とジョイントシートパッキングの国産化
- 日本アスベストを設立し石綿製品の取扱いを開始[3]
- 増資で資本金25万円に[4]
- 本社を移転[3]
- 東京工場を新設、石綿製品の製造を開始[3]
- トンボ印を商標登録[5]
- 東京工場において最初の国産「ジョイントシートパッキング」を完成[3]
- 売上高
筆者所見
日本アスベストの出発点は、民間の需要ではなく国家の調達にあった。明治期の石綿製品工業は海軍の要望を契機に始まり、日本アスベストもその線に沿って設立された[1]。艦船の機関を支える部材を国内で賄う要請が、市場が育つ前に工場を立ち上げる根拠を与えた。1930年4月、東京工場で国産最初のジョイントシートパッキングを完成した[2]。軍の需要で磨いた密封の技術が、のちに化学や電力の配管へ製品を広げる素地を用意した。
- [1]日本経済新報 11(25) 1958年「日本アスベスト中央研究所をみる」
- [2]経済春秋社『企業の歴史 : 明治百年』(経済春秋社, 1968年)
1936年〜王寺・鶴見工場の新設と東証一部上場
- 王寺工場を新設、大阪工場を移転[3]
- 国産初のロックウールの生産を開始[5]
- 鶴見工場を新設、東京工場を移転[3]
- ふっ素樹脂製品を試作成形[5]
- うず巻形ガスケット(ボルテックスガスケット)の製造販売を開始[5]
- 東京証券取引所店頭売買承認銘柄として公開[3]
- 研究所を新設[3]
- 倍額増資で資本金1億8,000万円に[7]
- セラミックファイバーの生産を開始[5]
- 1958年3月期の売上高10億2,600万円・利益8,000万円[7]
- 祖岳製作所を合併[3]
- 岐阜竹鼻工場で生産を開始[8]
- 東京証券取引所市場第二部上場銘柄に[3]
- 東京証券取引所市場第一部上場銘柄に[3]
- 袋井工場を新設[3]
- フリーアクセスフロアの製造販売を開始[5]
- 郡山工場を新設[3]
- 1968年3月期の売上高63億3,700万円[9]
- 大阪証券取引所市場第一部上場銘柄に[3]
- 売上高
筆者所見
戦後の日本アスベストの強さは、需要先を一つに偏らせない製品構成にあった。同業の朝日石綿が設備投資の増減に左右される石綿スレート中心だったのに対し、日本アスベストの石綿スレートは売上の1割弱にとどまった[6]。1952年6月の公開以来、1953〜54年と1957〜58年の不況でも売上高は減少しなかった[6]。特定業種の景気に依存しない分散が、設備の拡充を自己資金で賄う財務を支えた。祖岳製作所の合併も、その分散を製造拠点の面で広げる一手だった。
- [6]野田経済 797 1961年12月18日「〈日本アスベスト〉不況に強いバランスのとれた経営」
1971年〜ニチアスへの商号変更と事業部制への改編
- 本社を移転[3]
- 結城工場を新設[3]
- シンガポールにNICHIAS SINGAPOREを設立[5]
- アスベストを社名から除外[3]
- インドネシアにSUNIJAYA(現NICHIAS SUNIJAYA)を設立[5]
- アルミナファイバー(ルビール)の製造販売を開始[5]
- 超高温用セラミック断熱タイルを開発[5]
- ゴム金属複合材(メタコート)の製造販売を開始[5]
- 半導体製造装置用ふっ素樹脂製品を開発[5]
- 事業部制組織に改編し工業製品事業本部、建材事業本部、工事事業本部を設置[3]
- インドネシアにKUNISEAL NUSANTARAを設立[5]
- インドネシアにPYN MANUFACTURINGを設立[5]
- 中国に蘇州霓佳斯密封材料有限公司を設立[5]
- 浜松研究所を新設[3]
- マレーシアにNT RUBBER-SEALSを設立[5]
- インドネシアにNICHIAS ROCKWOOL INDONESIAを設立[5]
- 創業100周年[5]
- 売上高
- 経常利益率
筆者所見
1981年の社名からのアスベスト除外は、製品の転換を終えた後の改称ではなく、転換に先立つ対外的な約束だった。1981年10月に商号を「日本アスベスト」から「ニチアス」へ変更した[3]。看板を先に下ろしたことで、石綿に依らない素材を育てる期限が課された。1983年にアルミナファイバーの製造販売を開始し、1987年に半導体製造装置用ふっ素樹脂製品を開発した[5]。石綿と無縁の用途を開拓した製品群が、のちの全廃の衝撃を吸収する事業基盤の一つになった。
- [3]有価証券報告書(2025年6月25日)
- [5]ニチアス 公式サイト「沿革」(2026年10月)
1999年〜執行役員制の導入とアスベスト含有製品の製造販売終了
- 執行役員制を導入[3]
- ベトナムにNICHIAS HAIPHONGを設立[5]
- 「ニチアス環境憲章」を制定[5]
- 中国に蘇州霓佳斯工業製品有限公司を設立[5]
- 中国にNICHIAS (SHANGHAI) TRADINGを設立[5]
- 大阪証券取引所における有価証券を上場廃止[3]
- チェコにNICHIAS CZECH(現NICHIAS AUTOPARTS EUROPE)を設立[5]
- グリーン調達基準を制定[5]
- アスベスト製品を全廃[10]
- 自動車部品テクニカルセンターが竣工[3]
- インドにNICHIAS INDUSTRIAL PRODUCTSを設立[5]
- 新企業理念「新生ニチアス・スピリット」を制定[3]
筆者所見
2006年のアスベスト製品の全廃は、規制対応というより、110年扱った素材との関係を自ら断つ決断だった。国内のアスベスト含有製品の製造・販売を2006年12月に終え、海外も2007年3月末に終えた[10]。法が例外として残した限定使用の余地を使わなかった点に、規制の水準を超えて退く意思が表れている。2008年4月には新企業理念「新生ニチアス・スピリット」を定めた[3]。素材からの撤退は、企業理念の書き換えにまで及ぶ再出発の起点と位置づけられる。
- [10]ニチアス「当社アスベスト(石綿)含有製品販売終了について」(2007年4月)
- [3]有価証券報告書(2025年6月25日)
2011年〜イノクリートの事業譲受と日本ラインツ買収
- 新企業理念「ニチアス理念」を制定[3]
- メキシコにNAX MFGを設立[5]
- 本社を東京都港区から中央区に移転[3]
- イノクリートを設立[5]
- タイにTHAI NICHIAS INTERNATIONALを設立[5]
- イノクリートが井上冷熱からコールドエンジニアリング事業を譲受[3]
- イノクリートが井上冷熱から海洋事業を譲受[3]
- NICHIAS ROCKWOOL INDONESIAに自動車部品工場を増設[5]
- マレーシアにNICHIAS SOUTHEAST ASIAを設立[5]
- NKK(ニチアス改善活動)を開始[3]
- 自動車部品製造会社である日本ラインツの株式を取得[3]
- 王寺工場に新1号棟を新設[5]
- NICHIAS ROCKWOOL INDONESIAがロックウール3号ラインを新設[5]
- 新コーポレートスローガン「『断つ・保つ』で明るい未来へ」を制定[5]
- 浜松研究所にInnovation Gallery(技術展示室)を開設[3]
- 「ニチアスグループ人権方針」を制定[3]
- 「ニチアスグループカーボンニュートラル宣言」を制定[3]
- 「ニチアスグループ健康経営宣言」を制定[3]
- 東京証券取引所プライム市場に移行[3]
- 「ニチアスグループサステナビリティ方針」を制定[3]
筆者所見
石綿から撤退した後のニチアスが選んだのは、熱と流体を断ち、保つという機能への事業の再定義だった。2017年に新コーポレートスローガン「『断つ・保つ』で明るい未来へ」を制定した[5]。素材名ではなく機能で自社を定義し直したことで、断熱と密封の技術の用途を業種を問わず選べるようになった。2016年12月には自動車部品製造会社である日本ラインツの株式を取得した[3]。海軍向けに始まった密封の技術は、自動車部品へ用途を移して受け継がれたと言える。
- [5]ニチアス 公式サイト「沿革」(2026年10月)
- [3]有価証券報告書(2025年6月25日)