高砂香料工業の歴史

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沿革

1920年に甲斐荘楠香氏と岸喜鑑氏がミツワ化学研究所を退いて設立した高砂香料が起源。

1954年に日本で初めて合成l-メントールに成功し、1983年からは野依良治氏らのBINAP触媒による不斉合成で製造した。1971年時点で国内香料生産の36〜37%を占めた香料メーカーである。

1920年 1939年/1948年 1951年 1995年/2008年 2016年 2026年 高砂香料 1920年香料製造で設立 高砂化学工業 1939年商号変更 高砂香料（販売） 1948年販売会社を設立 高砂香料工業 1951年高砂香料を吸収合併 上海高砂鑑臣香料 1995年子会社化 Wessel社事業 2008年事業を譲受 Centre社 2016年完全子会社化
高砂香料工業 有価証券報告書「沿革」
創業期

1920年〜台湾の樟脳副産油を原料とした高砂香料の創業

  1. 高砂香料を設立し香料の製造販売を開始[1]
  2. 本社を移転[1]
  3. 大阪市南区に大阪出張所を開設[1]
  4. オゾン酸化法でサフロールからバニリン、ヘリオトロピンの製造を開始[16]
  5. 天皇即位の大礼に際し昭和香炉と特製香水を献上[16]
  6. スイスのアロンドン商会にサフロール3tを輸出（我が国最初の香料輸出）[16]
  7. 台北工場を開設[8]
  8. 合成香料のほかに果実エッセンス、溶剤、塗料の製造を開始[16]
  9. 甲斐荘楠香社長が死去[16]
  10. 本社を台北に移転[16]
  11. 和歌山県に日高工場を開場[16]
  12. 高砂化学工業に商号変更[1]商号変更
  13. 中華樟脳を合弁で上海に設立[16]
  14. 台湾有機合成を設立[16]
  15. 堀内利器専務が九州西南沖で殉職[16]
  16. 台湾有機合成大船研究所を開所[16]
  17. 上海高砂化学廠を設立[16]
  18. 札幌工場を開場[16]
  19. 空襲で蒲田の東京工場が工場1棟以外すべて焼失[8]
  20. 中国政府が上海高砂化学廠を接収[16]
第1章ミツワ化学研究所を退いた香料技術者たちによる創業
売上高
  • 売上高
高砂香料工業売上高—
安定成長期

1946年〜平塚工場への集約と合成メントールによる再建

  1. 平塚工場が竣工[1]
  2. 販売会社の高砂香料を設立[1]
  3. 高砂香料を吸収合併[1]
  4. 高砂香料工業に商号変更[1]商号変更
  5. 日高工場を分離して南海果工を設立[9]
  6. 平塚工場で合成メントールの小規模生産を開始[16]
  7. 福岡市上西町に福岡出張所を開設[1]
  8. 粉末フレーバー「高砂ミクロン」の製造を開始[16]
  9. 名古屋市中区に名古屋出張所を開設[1]
  10. 平塚工場でヘリオトロピンの製造を開始[16]
  11. ニューヨークとパリに駐在所を開設[16]
  12. 本社を東京都中央区西八丁堀に移転[1]
  13. 東京証券取引所市場第二部に上場[1]上場
  14. ブラジル・パラ州トメアスーに高砂アマゾン香料研究所を開設[16]
  15. パリに調合香料研究所を開設[16]
  16. パリにTakasago S.A.R.L. Parisを設立[16]
  17. Takasago USA, Inc.を設立[1]
  18. 磐田工場が竣工[1]
  19. 東京証券取引所市場第一部に指定替え[1]
  20. 磐田工場にl-メントール製造設備が完成[16]
第2章台北工場の喪失を埋めた旧海軍相模工廠の転用
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
高砂香料工業1972年3月期売上高198億円売上高当期純利益率2.0%
安定成長期

1973年〜不斉合成によるl-メントール製造と海外拠点の拡大

  1. Takasago Far East Co Pte. Ltd.を設立[3]
  2. 高栄産業を神奈川県平塚市に設立[1]
  3. Takasago Europe Perfumery Laboratory S.A.R.L.を設立[1]
  4. 鹿島工場が竣工[1]
  5. メキシコにTakasago De Mexicoを設立[16]
  6. 本社を東京都港区高輪に移転[1]
  7. 米国ニュージャージー州にTakasago Corporation USAを設立[1]
  8. 磐田工場で不斉合成によるl-メントールの製造を開始[16]
  9. 高砂フードプロダクツを静岡県磐田郡浅羽町に設立[1]
  10. 高砂インターナショナルコーポレーションを東京都港区高輪に設立[1]
  11. Takasago USAとTakasago Corporation USAが合併[1]
  12. Aceites Esenciales Y Derivados, S.A.の株式を取得[1]
  13. Takasago International Corporation (USA)がノースベールにフレグランス工場を新設[16]
  14. Takasago Europe G.m.b.H.を設立[1]
  15. 磐田工場で医薬品中間体の製造を開始[16]
  16. Takasago International Corporation (USA)がドレア社を買収[16]買収
  17. 平塚工場敷地内に総合研究所が竣工[1]
  18. 上海高砂鑑臣香料有限公司を子会社化[1]買収
  19. 高砂珈琲が高砂コスモコーヒーを吸収合併[1]
  20. 本社を東京都大田区蒲田に移転[1]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
高砂香料工業1985年3月期売上高493億円売上高経常利益率5.1%
成熟期

2001年〜野依良治のノーベル化学賞受賞と三原工場の竣工

  1. 取締役の野依良治氏がノーベル化学賞を受賞[16]
  2. 高砂香料(広州)有限公司を設立[1]
  3. 高砂香料（広州）有限公司の工場が竣工[16]
  4. Wessel Fragrances, Inc.から事業を譲受[3]
  5. Takasago Fragrancias E Aromas Ltda.が新事業所を開設[1]
  6. モロッコ・アガディールにTakasago Moroccoを設立[16]
  7. 平塚工場のフレーバー製造棟で火災が発生[17]
  8. マダガスカル・アンタナナリボにTakasago Madagascarを設立[16]
  9. 広島県三原市に高砂香料西日本工場を設立[1]
  10. トルコにTakasago International Turkeyを設立[16]
  11. Takasago International（Singapore）が新事業所に移転[1]
  12. 三原工場が竣工[1]
  13. Centre Ingredient Technology, Inc.を完全子会社化[3]買収
  14. Takasago International (India) Pvt. Ltd.が新工場を竣工[1]
  15. PT. Takasago International Indonesiaが新工場を竣工[1]
  16. 創業100周年[16]
  17. プライム市場に移行[1]
  18. 投資有価証券売却益を計上[18]
  19. 高砂香料(張家港)有限公司を設立[1]
  20. 久光製薬株式を公開買付けで売却[18]買収
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
高砂香料工業2026年3月期売上高2,251億円売上高経常利益率4.2%
就任年社長氏名役職名
藤原久也
桝村聡
最新の適時開示
ボードルアベインキャピタルと組むMBO
塩野義製薬米IntraBioを買収
福山通運第6次中計で政策保有株式を縮減
宝ホールディングスタカラ物流システムの中央倉庫への株式譲渡
NIPPON EXPRESSホールディングスMetro Supply Chain Groupを買収
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出典・参考 18件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2026年6月23日）
  • [2]高砂香料工業 有価証券報告書【沿革】
  • [3]有価証券報告書
  • [4]高砂香料50年史（高砂香料工業、1973年）沿革編「創成期」
  • [5]高砂香料50年史（高砂香料工業、1973年）沿革編「第1伸展期」
  • [6]高砂香料50年史（高砂香料工業、1973年）沿革編「第2伸展期」
  • [7]高砂香料50年史（高砂香料工業、1973年）沿革編「戦後復興期」
  • [8]高砂香料50年史（高砂香料工業沿革編「第1伸展期」）（1973年）
  • [9]高砂香料50年史（高砂香料工業沿革編「第2伸展期」）（1973年）
  • [10]企業の歴史 : 明治百年（経済春秋社、1968年）3編 企業の歴史「高砂香料工業」
  • [11]証券（新規上場会社紹介）1963年1月号 沿革
  • [12]証券（新規上場会社紹介）1963年1月号 資本金の変遷
  • [13]証券（新規上場会社紹介）1963年1月号 事業の概要
  • [14]週刊日本経済 1971年10月7日号
  • [15]証券投資リポート 1962年「合成・食品香料の総合メーカー高砂香料工業」
  • [16]高砂香料工業 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [17]公式サイト
  • [18]臨時報告書

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最終改定: 2026年10月