高砂香料工業：台湾の樟脳副産油を原料とした高砂香料の創業

甲斐荘楠香氏が京都帝国大学理工科純正化学科を出たのは1904年で、1910年には教職を辞し、費用を自ら負って欧州へ渡った。第一次世界大戦の前まで、日本の香料は海外で調合されたものを買い入れ、手を加えずに香り付けへ回すのが精一杯だった。国内で合成した香料を売りに出しても、引き取り手は現れなかった。大戦で輸入が細ると国産品を求める動きがにわかに強まり、丸見屋店主の三輪善兵衛氏は、1912年に立ち上げていたミツワ化学研究所に香料の研究と製造を担わせるようにした。南仏グラースで天然香料を、スイス・ジュネーブのジボーダン香料製造所で合成香料を学んだのち、1914年に香料課長兼農事課長として同研究所に入った。甲斐荘楠香氏は芳油からリナリルアセテートを、黒文字油からクロモジオールを作り、戦争で入手困難になったラベンダー油とベルガモット油の代用として売り出した。

1918年11月に大戦が終わると合成香料の輸入が戻り、国産品は売れなくなった。三輪善兵衛氏はミツワ化学研究所の事業縮小を決め、それ以前から発明奨励案の採用や工業規則の制定、技師・技手の増給案を求めて店主と対立していた甲斐荘楠香氏と岸喜鑑氏に辞表の提出を迫った。甲斐荘楠香氏は1919年7月25日、岸喜鑑氏は同月30日に辞表を出した。岸喜鑑氏の調査課は課ごと廃止されて部下全員が解職された一方、甲斐荘楠香氏の香料課は残ったため、課長に殉じて退いた課員は自己都合の扱いとなり退職手当を受け取れなかった。甲斐荘楠香氏は私財から1人50円から100円を贈り、若い技術者たちの当座の生活費に充てた。

身の振り方を考えていた甲斐荘楠香氏に、岸喜鑑氏は香料会社の設立を勧め、株主を金儲け目当ての投資家ではなく香料事業を理解する学校関係の縁故に求める構想を示した。2人は名簿を頼りに設立趣意書と目論見書を持って訪問先を回り、1920年2月5日、東京市京橋区宗十郎町の日本貿易協会で設立総会を開いた。商号高砂香料株式会社の登記は9日、資本金は100万円で払込は25万円。資金面を支えた佐伯四郎次氏が2か月で退いたあと、甲斐荘楠香氏が社長に就任した。7月には本社を東京府荏原郡蒲田村へ移し、経済恐慌で没落した中村水産研究所の敷地約9,000平方メートルを譲り受けた。社員の配置は技術部15名に対し経理部4名で、部長も課も置かなかった。

創業から樟脳は最大の課題であり続けた。日清戦争で台湾の樟樹を得た日本は世界唯一の樟脳国となったが、ドイツが合成樟脳の工業生産に成功すると、天然樟脳は10年たたないうちに値段を5分の1へ下げて対抗した。樟樹から樟脳を採るときに大量に出る樟脳油を高価な香料や薬品へ変えれば、天然樟脳の値下がりを埋め合わせられる——堀内利器氏が1929年8月の"高砂香料時報"で示した見立てである。ただし白油・赤油・藍色油に分かれる樟脳副産油は1927年まで神戸の鈴木商店が一手に握り、高砂香料は原料に手が届かなかった。金融恐慌をまともにかぶった鈴木商店が1927年4月4日に倒産すると、年産約3,000トンの副産油の販売が自由になった。

高砂香料は商工省から工業研究奨励金を数回受け、これを元手に設備を広げてオゾン酸化法の研究に入った。酸素を無声放電にさらす従来の方法では殺菌に使う程度の量しか得られないため、電圧を1万ボルト内外へ上げたうえで高周波を加え、ドイツ・ハンブルクのバニリンファブリクが工業化していた酸化剤としての利用に着手した。1928年に丁字油のオイゲノールを原料とするバニリンを、1929年には台湾の樟脳赤油から採ったサフロールを原料とするヘリオトロピンを創製し、外国製品と遜色のない品質を得た。1929年にはスイスへアフロール3トンを輸出した。1932年9月、プロトカテキュイック・アルデヒドとその誘導体の製造法で堀内利器氏と平泉貞吉氏に帝国発明協会から恩賜発明奨励金600円が交付された。

台湾専売局の一部の担当官は1929年から1932年にかけて、樟脳副産油加工の合理化として日本香料薬品との合併を勧めた。堀内利器氏は台湾に渡って庶務課長の渡部慶之進氏と会い、商事優先の日本香料薬品と技術優先の高砂香料では合併しても実効が上がらないと説き、1932年11月に勧告を退けた。逆に渡部慶之進氏は台北への工場建設を持ちかけ、高砂香料は1934年3月に台北工場建設陳情書を提出した。台湾電力から台北市大安字竜安坡の約11,550平方メートルを買収し、1935年5月4日に開場式を行った。払下げは1930年にリナリルアセテート原料の芳油が特価で始まり、台北工場の完成した1935年に副産油全部の払下げ契約へ広がった。1938年7月には本社を台北工場へ移し、資本金を250万円へ増やした。

日華事変が長期化するなか、増資を願い出ても物資統制令下の原料配給を願い出ても、高砂香料という社名では話が進まなかった。1939年7月、社名を高砂化学工業へ改め、果実エッセンス・選鉱剤・溶剤・工業薬品の製造を開始した。主原料の樟脳副産油は変わらないまま、製品の出口だけを香料から工業薬品へ移している。非鉄金属の増産で浮遊選鉱剤の需要が高まると、堀内利器氏は1937年に旭電化の技師とともに足尾銅山を訪ね、高砂浮鉱油と名付けた選鉱剤を生んだ。原料には台湾の樟脳とジャワのシトロネラ油を使い、最盛期の生産は年間1,000トンに達した。1941年9月、堀内利器氏は日本選鉱剤統制株式会社の社長に就任した。

1941年3月、堀内利器専務は帝国人造絹絲・旭電化工業・三井化学・台湾電力・日本カーバイトの出資を得て資本金500万円の台湾有機合成株式会社を設立し、専務取締役に就任した。台湾の安い電力と石灰石からカーバイトを作り、アセチレンを経て航空燃料の原料であるブタノールを合成する計画で、工場用地は新竹市東勢の約43万平方メートル。一方、創業を担った3人は4年余のあいだに相次いで欠けた。1937年4月18日に八木竹四郎常務が47歳で急逝し、1938年6月25日には甲斐荘楠香社長が59歳で世を去った。1942年5月8日、南方経済調査団員として乗り込んだ太洋丸が東支那海で撃沈され、堀内利器専務も52歳で殉職した。同年6月の株主総会以降、社長の席は空席のまま、平泉貞吉常務と阿部定雄常務の2名が会社を代表する合議制へ移った。

1942年3月15日、高砂化学工業は東京支店と大阪支店を出張所へ縮小し、香料会社としての営業をほぼ止めた。東京工場は飛行機用塗料溶剤ベンジルアルコールの需要増を受けて1942年9月に軍監督工場、1943年10月には陸海軍共同管理工場に指定された。フェニルエチルアルコールからは電波兵器向けの高周波絶縁材の原料となるスチレンモノマーを作り、オゾン発生装置を使ってロケットエンジン用酸化剤の過酸化水素濃厚液を試作した。1945年2月9日には札幌市外琴似町の矢沢薄荷工場を転用し、浮遊選鉱に欠かせないエチルザンセートの生産に入った。同年4月15日の空襲で、蒲田の東京工場は鉄筋コンクリート2階建1棟を残して焼け落ちた。