日商岩井の歴史

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沿革

1862年に岩井文助氏が大阪で始めた舶来雑貨の商いが起源。

1968年に鈴木商店の流れをくむ日商と合併し、船舶や木材の取扱いで業界第1位を占めた。1985年度の売上は商社6番目で、2003年にニチメンとの統合で法人ごと上場を終えた。

1862年/1874年1928年1943年1955年1968年1982年2003年2004年岩井文助商店1862年岩井文助が創業決断鈴木商店1874年設立日商1928年鈴木商店社員が設立鈴木商店1928年合流岩井産業1943年改称株式上場1955年上場日商岩井1968年2社が合併決断岩井産業1968年合流ニチメン1982年設立ニチメン・日商岩井HD2003年共同持株会社設立ニチメン2003年合流双日2004年合併し双日へ
日商岩井
歴代社長と長期業績(敬称略)
1985年3月期
単体
売上高
85,524億円
売上高純利益率
0.1%
出所:会社年鑑(1986年版)
下坂落合西川辻植田草道安武西村
売上高606億円売上高4,519億円売上高40,051億円売上高85,524億円純利益率0.4%純利益率0.3%純利益率0.1%純利益率0.1%1955/31960/31965/31970/31975/31980/31985/31990/31995/32000/32005/32010/32015/32020/32025/32030/3
  1. 岩井文助商店の創業[1]
  2. 岩井勝次郎氏が独立し岩井商店を興す[1]
  3. 大阪市東区北浜に新事務所を建設して移転[2]
  4. ビルマのラングーンに絹織物を輸出[2]
  5. 岩井商店を株式会社へ改組し資本金200万円で発足[2]
  6. 大阪鉄板製造を創立[2]
  7. ニューヨーク出張所を開設[2]
  8. 岩井家事業の統轄機関として岩井本店を設立[2]
  9. 資本金500万円へ増資し政府指定の米穀輸入商に選定[1]
  10. ソーダ灰・苛性ソーダの国産化に向け日本曹達工業を設立[2]
  11. 関西ペイントを創立[2]
  12. 資本金を1000万円に増資[3]
  13. 橋梁建造を目的に日本橋梁を設立[2]
  14. 毛糸製造を目的に中央毛糸紡績を設立[2]
  15. 台湾銀行が高畑誠一氏に取引断絶を通告[4]
  16. 台湾銀行の融資打切りで鈴木商店が破綻[5]
売上高
  • 売上高
日商岩井売上高—
歴史詳細を読む岩井文助の舶来雑貨商いと鈴木商店の破綻
  1. 鈴木商店の中堅社員39人が日商を設立[1]
  2. 大阪鉄板製造の徳山工場を分離して徳山鉄板を設立[2]
  3. 岩井雄二郎氏が社長に就任[2]
  4. 大中華造紙廠の復興で興亜院華中連絡部から企業許可[6]
  5. エジプト綿の輸入商である桜井商店を吸収合併[7]
  6. 高畑誠一氏が会長に就任[8]
  7. 岩井商店から岩井産業へ商号を変更[2]
  8. 日商から日商産業へ商号を変更[8]
  9. 日商が過度経済力集中排除法の適用対象に指定[8]
  10. 岩井産業が特別経理会社の指定を解除[2]
  11. 企業再建整備計画で水飴・葡萄糖と煉炭・石灰の工場を第二会社として分離[8]
  12. 日商産業から日商へ復称[8]
  13. ニューヨークに子会社ザ・ニッショウ・アメリカン・コーポレーションを設立[8]
  14. 日商の株式800万株が新規上場[9]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 営業利益率
日商岩井1955年9月期売上高605.58億円売上高営業利益率1.2%
就任年社長氏名役職名
1928年下坂藤太郎代表取締役社長
1954年落合豊一代表取締役社長
歴史詳細を読む39人が拠出した18万5000円での日商設立と岩井産業への改称
  1. 三井系の白洋貿易との合併を調印[7]
  2. 落合豊一社長の死去により西川政一氏が社長に就任[10]
  3. 米ボーイング社と日本総代理店契約を締結[7]
  4. 本社機能の大半を大阪から東京へ移転[10]
  5. 大阪繊維輸出会館で合併の正式発表と仮調印[11]
  6. 日商と岩井産業の合併[1]
  7. 西川政一氏の後を継ぎ辻良雄氏が社長に就任[12]
  8. 半期取扱高が1兆円を突破[11]
  9. 辻良雄氏の後を継ぎ植田三男氏が社長に就任[12]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
日商岩井1982年3月期売上高74,321.69億円売上高当期純利益率0.1%
就任年社長氏名役職名
1954年落合豊一代表取締役社長
1958年西川政一代表取締役社長
歴史詳細を読む三度の合併による総合商社化と日商岩井の発足
  1. 1983年3月期の売上高が8兆168億円に到達[13]
  2. 草道昌武氏が社長に就任[14]
  3. エヌ・アイ・ファイナンス整理[15]
  4. 8金融機関が6000億円の協調融資枠を供与[16]
  5. 三和銀行8行の融資枠受入[17]
  6. 情報産業本部をITXとして分社[18]
  7. ニチメンと日商岩井が統合[19]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
日商岩井1985年3月期売上高85,524.13億円売上高経常利益率0.2%
歴史詳細を読む財テクの損失とニチメン・日商岩井HDへの統合
出典・参考19件
出典・参考
  • [1]企業の歴史 明治百年「日商岩井」(1968年)
  • [2]会社銀行八十年史「岩井産業」(1955年)
  • [3]株式会社年鑑版「岩井産業」(1950年)
  • [4]私の履歴書 経済人15「高畑誠一」(日本経済新聞社)(1981年)
  • [5]私の商社昭和史1章「鈴木商店倒産の悲劇」(1987年)
  • [6]日商四十年の歩み(日商岩井第4章 戦時体制へ)(1968年)
  • [7]企業の歴史 明治百年(1968年)「日商岩井」
  • [8]会社銀行八十年史「日商」(1955年)
  • [9]証券「新規上場会社紹介 日商株式会社」(1955年9月)
  • [10]私の履歴書 経済人17「西川政一」(日本経済新聞社、1981年)
  • [11]私の商社昭和史8章「四〇年不況と大型合併」(1987年)
  • [12]有価証券報告書
  • [13]証券アナリストジャーナル「日商岩井 三国間取引と先端技術分野を軸に躍進」(1983年6月)
  • [14]日経ビジネス 1996年9月2日号「新社長登場 草道昌武氏[日商岩井]」
  • [15]日経ビジネス 1998年11月30日号「“特別損失”が映す企業の経営姿勢」(1998年11月30日)
  • [16]日経ビジネス 1999年1月11日号「日商岩井 大手商社初の大胆な荒療治に挑む」(1999年1月11日)
  • [17]日経ビジネス 1999年4月12日号「社長交代、4月急増の理由」(1999年4月12日)
  • [18]日商岩井 2001年3月期 決算短信(2001年5月17日)(2001年5月17日)
  • [19]有価証券報告書(双日・2006年3月期)沿革

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