日商岩井 の大株主・株主構成

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歴代の筆頭株主 1955年から1985年・4時点
時点 筆頭株主 持株比率
1955年9月時点 山一証券
1963年3月時点 東洋信託銀行 6.1%
1966年3月時点 神戸製鋼所
1985年3月時点 三和銀行

大株主の推移(1955年-1985年)

年代別の大株主上位10位(前半10年刻み・直近5年刻みのスナップショット)
順位1960年(1963/3)1970年(1966/3)1980年(1985/3)1990年調査中2000年調査中2005年調査中2010年調査中2015年調査中2020年調査中2025年調査中
1東洋信託銀行6.10%神戸製鋼所-三和銀行--------
2神戸製鋼所4.10%三和銀行-第一勧銀--------
3三和銀行4.00%東銀-朝日生命--------
4東京銀行3.80%第一銀行-日本生命--------
5第一銀行3.30%大和銀行-東京海上--------
6大和銀行3.20%日新火災-東京銀行--------
7大阪証券金融2.80%東京海上-大和銀行--------
8日新火災海上保険2.30%安田火災-日本火災--------
9太陽鉱工2.00%太陽鉱工-神戸製鋼--------
10東京海上火災保険2.00%日新火災-日新火災--------
(当時: 日商)ダイヤモンド会社産業総覧 1964年版(当時: 日商)会社年鑑(1967年版)(当時: 日商岩井)会社年鑑(1986年版)

前半(1950〜2000年)は10年刻み、直近20年(2005〜2025年)は5年刻みのスナップショット。1980年以前は外部の歴史的史料(株式会社年鑑、会社年鑑等)、それ以降は有価証券報告書を出典とする。比率は各期の総発行株式数に対して算出。

資本金の推移(1955年-1982年)

資本金の推移(増資の年月日・内容・増加資本金・増資後の資本金と発行済株式数・推定時価総額)
年月日 内容 割当率 1株払込金 増加資本金百万円 資本金百万円 発行済株式数千株 推定時価総額百万円 備考
1955-12-27 有償増資 1:1 50 400 1,000 20,000 当時 日商
1955-12-27 有償増資 1:0.5 40 200 当時 日商
1956-06-01 合併 40 1,040 20,800 当時 日商
1956-10-01 有償増資 1:1 50 1,040 2,080 41,600 当時 日商
1957-09-30 株式配当 1:0.1 208 2,288 45,760 当時 日商
1960-03-31 有償増資 1:0.5 50 1,144 3,500 70,000 当時 日商
1960-03-31 公募 100 68 当時 日商
1963-12-26 有償増資 1:1 50 3,500 7,000 140,000 当時 日商
1968-10-01 合併 4,187 11,186 223,736
1972-07-01 公募 160 2,813 14,000 280,000 44,800
1972-10-01 無償増資 1:0.1 1,400 要確認
1973-09-30 転換社債の転換 1,533 15,533 310,663
1973-09-30 株式配当 1:0.05 777 16,309 326,196
1974-03-31 転換社債の転換 138 16,447 328,951
1974-04-01 無償増資 1:0.05 822 17,269 345,398
1974-09-30 転換社債の転換 2 17,272 345,441
1974-10-01 無償増資 1:0.05 864 18,135 362,713
1975-03-31 転換社債の転換 0 18,135 362,718
1975-09-01 公募 253 1,300 19,435 388,718 98,346
1976-03-31 転換社債の転換 23 19,459 389,182
1976-04-01 無償増資 1:0.05 973 要確認
1976-09-30 転換社債の転換 980 20,439 408,780
1976-10-01 無償増資 1:0.05 1,022 21,461 429,219
1977-03-31 転換社債の転換 69 21,530 430,598
1978-03-31 転換社債の転換 36 21,566 431,325
1979-03-31 転換社債の転換 91 21,657 433,137
1980-03-31 転換社債の転換 541 22,198 443,956
1981-03-31 転換社債の転換 459 22,657 453,136
1982-03-31 転換社債の転換 128 22,784 455,687
- 3,500 70,000
資本金(百万円)(百万円)

資本異動総覧 1983年版(東洋経済新報社, 1982年11月)より作成(収録は1955年〜1982年)。金額は百万円・単位未満四捨五入、 株式数は千株。増資後の資本金は、その増資が資本に組み入れられた時点の額。 推定時価総額は、払込金が額面を上回る増資(公募・第三者割当)について 「1株払込金×増資後株式数」で算出した目安で、市場での売買価格そのものではない (公募価格は市場価格より低く置かれるのが通例のため、下限寄りに出る)。 このうち2件は誌面の数値どうしの検算が合わず、 「要確認」とした(原資料の値をそのまま載せている)。グラフには含めない。 1983年以降は同資料の収録範囲外のため、グラフでは欠測として描く。

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