ニチメン の大株主・株主構成

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株主の長期変遷 上場前後からの株主構成の変化

年代別の大株主上位10位(前半10年刻み・直近5年刻みのスナップショット)
順位1950年(1955/9)1960年(1958/9)1970年(1966/3)1980年(1985/3)1990年2000年2005年2010年2015年2020年2025年
1東京銀行-東京銀行-三和銀行-三和銀行- - - - - - - -
2三和銀行-三和銀行-東京銀行-東京銀行- - - - - - - -
3東京海上火災-日本火災海上-日清紡績-東京海上- - - - - - - -
4日華油脂-東京海上火災-三信-日本火災- - - - - - - -
5三永興業-住友海上火災-大和銀行-大和銀行- - - - - - - -
6 - 住友海上-東京海上-日本生命- - - - - - - -
7 - 三信-日本火災-大同生命- - - - - - - -
8 - - 住友海上-東洋信託- - - - - - - -
9 - - 高輪興業-住友海上- - - - - - - -
10 - - 同和火災-日本郵船- - - - - - - -
(当時: 日綿實業)上場会社総覧 昭和31年版(当時: 日綿實業)上場会社総覧 昭和34年版(当時: 日綿實業)会社年鑑(1967年版)(当時: ニチメン)会社年鑑(1986年版)

前半(1950〜2000年)は10年刻み、直近20年(2005〜2025年)は5年刻みのスナップショット。1980年以前は外部の歴史的史料(株式会社年鑑、会社年鑑等)、それ以降は有価証券報告書を出典とする。比率は各期の総発行株式数に対して算出。

資本金の推移 設立から現在までの増資と資本金

資本金(百万円)(百万円)
資本金の推移(増資の年月日・内容・増加資本金・増資後の資本金と発行済株式数・推定時価総額)
年月日 内容 割当率 1株払込金 増加資本金百万円 資本金百万円 発行済株式数千株 推定時価総額百万円 備考
1951-07-01 有償増資 1:1 50 100 200 4,000 当時 日綿實業
1953-04-01 有償増資 1:1 50 200 400 8,000 当時 日綿實業
1954-10-01 転換社債の転換 30 430 8,600 当時 日綿實業
1955-08-26 有償増資 1:1 40 430 1,075 21,500 当時 日綿實業
1955-08-26 有償増資 1:0.5 50 215 当時 日綿實業
1956-10-01 有償増資 1:1 50 1,075 2,150 43,000 当時 日綿實業
1960-04-01 転換社債の転換 300 2,450 49,000 当時 日綿實業
1960-07-16 有償増資 1:0.5 50 1,225 3,675 73,500 当時 日綿實業
1961-08-26 有償増資 1:1 50 3,675 7,350 147,000 当時 日綿實業
1963-04-01 合併 150 7,500 150,000 当時 日綿實業
1973-04-01 公募 310 1,600 9,100 182,000 56,420 当時 日綿實業
1973-10-01 無償増資 1:0.1 910 10,010 200,200 当時 日綿實業
1976-04-01 無償増資 1:0.1 1,001 11,011 220,220 当時 日綿實業
1982-03-31 転換社債の転換 177 11,188 223,760 当時 日綿實業
- 26,720,868 534,641,123

資本異動総覧 1983年版(東洋経済新報社, 1982年11月)より作成(収録は1951年〜1982年)。金額は百万円・単位未満四捨五入、 株式数は千株。増資後の資本金は、その増資が資本に組み入れられた時点の額です。 推定時価総額は、払込金が額面を上回る増資(公募・第三者割当)について 「1株払込金×増資後株式数」で算出した目安で、市場での売買価格そのものではありません (公募価格は市場価格より低く置かれるのが通例のため、下限寄りに出ます)。 1983年以降は同資料の収録範囲外のため、グラフでは欠測として表示しています。

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